★ 2009年06月23日火曜日 １８時更新
23日16時37分頃地震がありました。震源地は宮城県沖 （ 北緯38.9度、東経142.5度）で震源の深さは約40km、地震の規模（マグニチュード）は5.5
23日16時24分頃地震がありました。震源地は三陸沖 （ 北緯39.2度、東経143.8度）で震源の深さは約10km、地震の規模（マグニチュード）は5.0と推定
ほぼ予測位置に来たが、行徳やPISCOのデータからはM8に迫ると予想していた。これが前駆活動かも。下の衛星画像を見て欲しい、海面の揺らぎの位置がぴたり震源地だ。
管理人は先週から急病で、相当に深刻な病状、更新困難、不安定になります。あしからず
■ NYも東証も暴落傾向、ふぐり玉蔵の読みはすばらしい！
【【ワシントン斉藤信宏】２２日のニューヨーク株式市場は、世界景気の先行きに対する懸念が再燃したことなどを受けて急落、ダウ工業株３０種平均の終値は、前週末終値比２００．７２ドル安の８３３９．０１ドルと、終値ベースで５月２７日以来、約４週間ぶりの安値で取引を終えた。ハイテク銘柄主体のナスダック総合指数も急落、終値は同６１．２８ポイント安の１７６６．１９と、５月２８日以来約４週間ぶりの安値だった。】
【２３日の東京株式市場は、前日のニューヨーク株式市場が急落したことなどを受け、取引開始直後からほぼ全面安の展開となった。日経平均株価は３営業日ぶりに反落。下落幅は一時、３００円を超え、取引時間中としては６月１日以来、３週間ぶりに９５００円台を付けた。午後０時５０分現在、前日終値比２６９円０２銭安の９５５７円２５銭。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も反落し、２０．７０ポイント安の９０１．７８。】
●これから、どうなるかは、キンタマブログを始めから読んでいただきたい。船井サイトの朝倉情報を繰り返し読めば理解できること。
★ 2009年06月22日月曜日 ７時半更新
PISCO神奈川の一昨夜データ、行徳の数日間のデータの推移は、明らかに東北太平洋に巨大地震が発生することを示している。
震源地位置は、鈴木さんから寄せられた衛星画像から、三陸沖と思われる。
本日、月齢１新月トリガーなので、起きるとすれば今日明日か？ データには完全な整合性がある。規模はM７〜９程度、久々の超大型
津波が起きると思われるので、太平洋岸は警戒が必要だ
１９時追記、テレビ朝日にガーガーノイズが入り始めた。雷雨の影響でなければ、明日頃、発生の可能性が強まった。場合によっては、次の皆既日食まで遅延する可能性もある。（たぶんない）
● 管理人は、先週から体調を悪化させているので、更新が不安定になっています。
■ アメリカ政府７月末デフォルト説（宇宙の法則研究会提供）
【本日の日刊ゲンダイ掲載の元外務省キャリアだった原田武夫氏が連載コラムで、米国の「デフォルト（国家財政破綻）宣言」は7月末の可能性が高いと予測されています。
その時期は、財政が破綻寸前のカリフォルニア州発行の債券が28日に不渡りとなる可能性が高く、しかもカリフォルニア州債は史上はじめてPRBが債務を保証しているというのです。もちろん連邦政府の金庫はからっぽなので、FRBの債務を肩代わりできないの現実。
また、今月初めに米国のFEMA（緊急非常事態庁）が、7月27日から7月31日までの間に連邦、州政府の全官庁、さらにはカナダ、メキシコ、英国の参加を得て「非常事態演習」を行うと発表しており原田氏の予測ではこの時期にオバマ大統領が「デフォルト宣言」を発する可能性が高いのと見られるのです。また、近いうちに米国債の格付けが引き下げられると予想する声も多く、容易ならざる事態が迫っています。】
★ 2009年06月21日日曜日 ６時半更新
かなり激しい体感、日本列島周辺でM５〜６が今日にも起きそうな体感。行徳データから、東北太平洋に震源がある可能性が強い。
■ １３兆円国債事件、逮捕された当人は、財務省職員であることを認めた！ イタリア政府は罰金として５兆２千億円を支払わせるために、一切の交渉を拒否している。
【連山引用： 日本の財務省の職員がスーツケースに入った1340 億ドルの米国債券を密輸しようとしてイタリアで逮捕された。二人の日本人男性がスーツケースに隠した1340億円のアメリカの財務省長期証券をイタリアの外、スイスへ密輸しようとしていてイタリアの警察によって逮捕されたのは、日本の財務省の職員です。
ターナー無線ネットワークは、密かに前もって日本国によって持たれていた債券をダンピングしようとしてイタリアによって逮捕された二人の日本人男性を確認しました。逮捕された男達はイタリア警察に彼らは日本政府に債券を動かすように命令された、なぜなら日本政府はアメリカがその借金を返済する能力への信頼を失っているからだと言いました。
アメリカドルの信憑性に対する日本の「全くゆるがない」信頼についての日本の与謝野馨蔵相からの保証にもかかわらず、それは現在、1340億ドルが日本によって公式に持たれる米国の負債の6860億ドルの一部である債券のシリアル番号に基づいて確かめられます。
イタリアの法律実施によると、当局は当初、男達が「ヤクザ」（イタリアのマフィアに類似した日本組織暴力団）の一部であると思いました、そしてそれは、役人を債券の偽造を信じるように導きました、しかし、逮捕された男が2、3日以上の間刑務所に残ることを強制されたあと、彼らは彼らのカバーストーリーを捨てて、日本の財務省の従業員であることを認めました。
不思議なことに、極めて少ない大手メディア放送局が、この物語をカバーしました。それをカバーした少ないメディア放送局のひとつ- ブルームバーグビジネスニュース - 債券が「偽物」であったことを報告します。しかし、イタリア当局によると、それは他の国によって米国の財務の狼狽売りを避けるために米国政府によって開発されるカバーストーリーです。
ローマの法執行機関の情報源は、イタリア政府が発作が押収で有頂天であると主張します、なぜならイタリアの法律では密輸債券の40％を彼らが得るからです。日米両政府は債券の復帰のためにイタリアと交渉しようとしています、しかし、関係するお金の驚くべき総額のため、イタリアはでどんな交渉も全て拒否しています。
ターナー無線ネットワークは、それらが本物である証明として債券からシリアル番号を受け取ることを期待すると言いました。さらに私たちの情報源は同様にそれらの債券のいくらかの調べられた画像を得ることができると主張します。もし私たちがそのような画像や情報を与えられるのならば私たちはそれらを公的に報告します。
この状況の結果は恐ろしいです：アメリカ合衆国の同盟国は、密かに米国政府負債を処分しようとするのを見つけられました。これは世界中が今返済能力に対する信頼を失ったので米国政府が経済崩壊に率いられる紛れもない証拠です。
債券の134億ドルがイタリア警察によって妨害されたという事実は、ブルームバーグビジネスニュース（ここ）によって、2日前確かめられました。逮捕された男が日本財務省の従業員であったという今日の意外な事実は、TRNによって、世界中で突然で劇的な反応を引き起こす大きな進展です。
● これまで得られた未確認情報によれば、日本政府が今回と同じ手口で米国債を換金しようとしたのは数回目とのこと。携帯電話をCIAが盗聴し、すでにマークを受けていた。
額面の１割程度で割り引いて現金化しないと、日本政府には手持ち現金がなく、７月以降の公務員給与を支払う力もない。これをアメリカ政府が察知して。イタリア政府に通告し、５兆２千億円を没収させるという顛末だったようだ。
■ カリフォルニア破綻！（宇宙の法則研究会提供）
【あと40日ほどで金庫が空っぽになるカリフォルルニア州の現状を伝えるドキュメンタリーが衝撃的です。州予算削減のために健康保険を受けている190万人と、生活保護を受けている130万人の貧しい人々が社会保障を失い、数千人の州職員の解雇、50億ドルの教育費カットが行われています。その結果でのカリフォリニア州の現状は、＊学校の先生はすでに三分の一が解雇された． 貧困が多いエリアでは、学校以外ショッピングモールや 映画館など何もない．学校がなくなれば、コミュニティーがなくなくる
＊州サポートが受けられないと、貧困層への病院は医療を提供できない．医療負担できない貧しい人は、 道端で死ぬことになる
＊公営の病院が次々に閉鎖され、患者が放り出されている
...などなどの悲惨な状況に陥っています。
このようになった原因は、シュワルツネッガー知事が行った選挙公約だった減税にあると指摘されています。当時210億ドルの赤字のところに70億ドルの無理な減税がたたったようです。
（引用http://ryuzaburo.seesaa.net/article/121866948.htmlより）
☆参考情報
ドキュメンタリー：破綻したカリフォルニア州
http://ryuzaburo.seesaa.net/article/121866948.html#more】
★ 2009年06月20日土曜日
管理者権限でソフトを扱うのを忘れて、更新に失敗した。
身元を明らかにしての批判なら勇気を認めて掲示してやるのだが、こそこそ書き逃げできるように身を隠しながら卑劣な書き込みを続けるアホどもに用はない。
メールで、ちゃんとコミュニケーションできるなら、いくらでも掲示する。コメントで誹謗中傷するのは臆病者のゴミクズのやることだ。口先だけで適当に書くのは誰にでもできる。誹謗すればするほど、自分が惨めになることがわからんかね？ カイロの身元ははフリービット社に問い合わせ中。これまで、執拗な嫌がらせを続ける者で身元が明らかにならなかった者は皆無だ。必ず人はボロを出す。正々堂々の姿勢がない者は、このHPで相手にしない。とっとと失せるがいい。
２０時追記
【平成２１年０６月２０日１２時５０分 ２０日１２時４４分頃 与那国島近海 Ｍ５．１ 震度１ 平成２１年０６月２０日１１時５８分 ２０日１１時５３分頃 三陸沖 Ｍ５．２ 震度２ 平成２１年０６月２０日１０時５９分 ２０日１０時５４分頃 北海道東方沖 Ｍ４．２ 震度１ 】
■ １３兆円国債事件、逮捕者は日銀総裁になり損ねた武藤敏郎の弟、財務省関係者
http://yamaji.iza.ne.jp/blog/month/200906/
★ 2009年6月19日 金曜日 ８時半更新
昨日から異様な体感、日本列島の地震なら電磁波障害や前駆微震、ラップ現象などが確認できるはずだが、今のところカラス・体感などの生物前兆は著しいが、その他、整合性のある前兆を確認できていない。したがって超大型発生があるとしても、相当な遠方と判断している。
１１時半追記 【19日08時51分頃 震源地は三陸沖 （ 北緯39.4度、東経144.3度）で震源の深さは約10km、地震の規模（マグニチュード）は5.1】
これが昨日の頭痛の原因だったかもしれないが、規模から考えて、はるかに大きな後続が起きると判断している。
１５時更新 再び行徳に北米プレート大型前兆が出ている。
【14時32分頃 震源地は千葉県東方沖 （ 北緯35.5度、東経141.3度）で震源の深さは約30km、地震の規模（マグニチュード）は4.4と推定】
今後、数日中にM６クラス発生を疑っている。
● このホームページは、すでに１９９６年発足より、１３年を経過し、１４年目にかかろうとしているが、世間一般からどのように評価されているかは、グーグルあたりで検索してみれば、すぐに分かることだ。ほとんど誹謗中傷で埋め尽くされている。だが、その内容を見てみれば、まともな判断力、未来を見通すビジョンを持っている人物は皆無であって、嫌味を書き込んでいる大部分は、資本主義の競争社会に洗脳されて、処罰の恐怖に怯えて、他人を小馬鹿にすることで優越感に浸りたいだけの相手にする価値のないお粗末な人物ばかりと分かる。
とりわけ２ちゃんがひどくて、すでに十年以上続いている「東海アマチュアスゲー」スレッドでも、筆者を小馬鹿に嘲笑して楽しむ程度の下劣なものだ。このなかには、筆者の個人情報を違法に掲示していたり、検証すらない俗悪な決めつけや、ほとんど嫌がらせばかりの悪意で埋め尽くされている。
これを見た人は、東海アマ管理人とは、どんなにデタラメ、ひどい極悪人だろうかと思うにちがいなく、このため読者は決して多くない。
しかし、それは管理人が意図的に行っていることで、その真の狙いは、理解力を失って家畜人生を送っている矮小な人物を読者から排除する目的である。
筆者は、死刑制度の誤った本質を理解できない者は、これから社会が真に崩壊してゆくプロセスで救われる可能性がないと書き続けてきた。もう救いようがないのだ。この社会の崩壊とともに地獄に堕ちる運命しか残されていないのだ。
筆者は、死刑制度をやめさせようと意図する人、そして、これからの社会の根底に利他主義を置こうと意図する人だけしか相手にするつもりはなく、それ以外の、利己主義者を、このホームページから追放したい。だから、そうした書き込みをする人物に対して噛みついている。
そんなわけで、死刑制度賛成者や利己主義者を、今後も排除する姿勢を鮮明にしたい。
ネットの情報も、利他主義を求めるか、利己主義を求めるかに二分することだろう。そのHPが、どちらに根ざしているのか見極めるのは重要だ。おおむね、死刑に賛成する人たちは利己主義ど断じてもよい。彼らは、近い将来破滅する。もはや二度と建設的未来を作ることなどできない。死後も地獄に向かって歩くしかない。
利他主義を目指す人たちは、団結して、きっと一つの輪ができあがることだろう。誰が利他主義か？
例えば、藤原直哉・渡辺延郎・船井幸雄・フルフォード・ふぐり玉蔵もそうだろう。反ロスチャイルド同盟も、利他主義に向かうしかないだろう。ロスチャイルドこそ利己主義の総本山だからだ。ニセモノは淘汰されるにちがいない。
別に、筆者を支持せよなどと言うつもりはない。いつでも見放してよい。来なければ済むだけのこと。ただ、利他主義の未来を求める者たちは、何もしなくとも、同じ道を歩むことになる。他人の利益に奉仕し、人の笑顔を心の糧にするという思想は、大きな連帯の輪のなかで、これからの新しい社会の中核になることだろう。
■ 中国内部で反乱が続出
【【大紀元日本6月18日】中国中央政治局の周永康・常務委員の最近の談話によると、中国社会はいま様々な対立が顕著になり、社会の安定・調和を維持する任務は非常に厳しい、と示し、各政府機構に対し、政治と法的手段を用いて社会の安定・調和に全力で取り組むよう命じた。 中国当局の機関誌「求是」の最新刊は、中央政治局常務委員、中央政法委員会の書記、中央綜治委員会の主任を兼任する周・常務委員のこの談話の全文を掲載した。
それによると、企業は経営難に陥り、都市と農村の失業者が増え、大学生の就職難などの社会問題を挙げ、それらにより、人民内部の様々な対立が顕著化し、刑事犯罪が多発、敵との戦いが複雑化になっているとし、各政府機構が社会の安定・調和を維持する任務は非常に厳しいあり、財力・人員の両面において、政治と法的手段を用いて社会の対立を軽減させ、共産党政権の地位を固めるよう取り組むよう命じた。 中国公安部の公式サイトによれば、最近、公安部は検査チームを結成、6月15日から、全国の各重点地区を巡回・視察するという。
官製サイト「中新ネット」は、これは、社会の治安の主導権を握り、社会の安定を影響する問題を解決し、建国60周年を迎えるため安定・調和な社会環境を構築するため、と報じた。 中国民間の人権団体「権利運動」の責任者・張建平氏は、周氏の談話は中国の主要な社会対立や、貧富の格差、幹部の汚職などの社会現実を避けていると指摘した。「権力を濫用し、幹部汚職が横行する上、監督する体制もない。司法の独立が乏しい現体制において、単に強硬手段で国民を制するのは、これらの対立を一層激化させるだけ、社会がますます不安定になる」と述べた。
米国在住の政治学者・王軍濤氏は、「中国当局が1989年の大学生民主運動を武力弾圧してから、暴力で政治の安定を維持する策に逆戻りした。改革開放により、少数の国民が機会と富を独占するようになり、国民の不満は益々高まっている」と分析した。 中国の司法と警察機構を主管する周・常務委員の談話は、最高指導部が社会と政治情勢の不安定への憂慮を露呈したものと中国問題の専門家はみている。】
● 中国政府はネットや報道に厳重な弾圧統制を加えているため表には出ないが、実際には、凄まじい反権力闘争の嵐が吹き荒れている。地方の特権腐敗幹部が次々に襲われて殺害されている。ちょうど義和団や黄巾党のような反権力結社が雨後の竹の子のように現れ、党幹部腐敗役人たちが怯えている。
これが相互に結びつき、より大きな組織的な動きを見せており、中国当局がこれを壊滅させるために躍起に成っていると言われる。もうすぐ、中国で大規模な組織的内乱が起きる事態は避けられないだろう。
■ 【中国】東アジア、ブロック基軸通貨に名乗りあげ！ 中国での人民元建て債発行か、DBS現法6月19日9時32分配信 NNA
【 シンガポールの大手銀行DBSの、中国現地法人である星展銀行（中国）が、中国本土での人民元建て債券の発行を計画している。DBS中国現法の関係者がこのほど明らかにした。ただ起債に関する申請は当局に提出しておらず、現時点では時期、発行規模ともに未定だという。証券時報が伝えた。 外資銀では英スタンダード・チャータード銀行、香港上海銀行（HSBC）の2行も、中国での人民元建て債券の発行を計画していると伝えられている。】
● 中国が四月から米国債を売り始めた。その額は４０００億円を超えるが、この段階では、ガイトナーによる「中国は為替操作国」という指摘への反発と警告の意味が含まれていた。しかし、今後、元建て国債の発行を始めたことは、BRICS諸国による新たな基軸通貨体制へのシフト意図したものであり、東アジア共通通貨を視野に入れたものだろう。
何度も書いたが、大恐慌の収束は、ブッロク化経済体制、鎖国化によって図られる法則がある。今後、北米アメロが具体化すれば、瞬時に東アジア共通通貨の登場となるだろう。世界は三局体制に入る。アメロ・ユーロ・そして東アジアは円か元か？ 中国は明確に元体制を構築すると宣言しはじめた。あるいはBRICS共通通貨も視野に入れる必要がある。この場合は、元とルーブルのせめぎあいに注目する必要があるが、官僚国家同士の非妥協的な利権合戦から戦争が導かれるだろう。
★ 2009年06月18日木曜日 ８時更新
（信号機より抜粋）
09/06/16 20:05:57 54.39S 5.84E 10.0 6.2M A 大西洋南西部
09/06/17 07:08:18 51.65N 175.22W 35.0 5.6M A アリューシャン列島
今朝も深刻体感、耳鳴りとカラスの異常反応あり。
06/18 05:12 35.5N 139.0E 20k M2.0 山梨県東部・富士五湖 これは小さいが起きると怖い地震だ 大月市のＭ６級は、相模湾大地震の前駆活動だ
１４時半追記
意識が朦朧とするような強烈な体感になっている。超大型の発生が迫っているかもしれない。まだ前駆微震やラップ現象、電磁波異常は確認できていない。何が起きているか分からないが、かつてないような環境異変が始まったのかもしれない。これでは体調不良者が激増しそうだ。事故も増える。
２１時追記
どうもスマトラ大津波前の体感に似てきた。頭痛や圧迫感がある。キンタマブログに予告されたハワイ大津波か、あるいはアラスカ・北米大陸方面の巨大地震が起きるのかもしれない。国内を示す前兆は確認できていない。かなり遠方の外国だろう。
■ ベンジャミンフルフォードの指摘は正しかった！ ワクチンに人類滅亡生物兵器、Ｈ５Ｎ１鳥インフルエンザウイルスが仕込まれていた！
【先月 ２月２７日に最終更新されたニュースのようですが・・・、前回 HIV汚染された血液製剤を日本に売りつけたバクスター社によって 今度は 鳥インフルエンザウィルスが混入されたインフルエンザ・ワクチンが出荷されるという前代未聞の事件が発生していたようだ。
■ 薬害エイズ事件
http://ja.wikipedia.org/wiki/薬害エイズ
■ 薬害エイズを起した製薬企業
http://www3.coara.or.jp/~bonchan/HIV/hubai/kusa.html
伝播度は低くても強毒性の鳥インフルエンザ-H5N1-と、毒性は低くても極端に伝播度の高いインフルエンザウィルス-H3N2-が人間の中で結合して変異した場合、人から人への伝播度が非常に高い強毒性の鳥インフルエンザウィルスが完成・伝播してしまうのではないか?!!という.. まったく言語道断な話である。
■ H3N2亜型 〜 A香港型・香港型 〜 http://ja.wikipedia.org/wiki/H3N2亜型
伝えたのは カナダのTORONTO SUN紙と PRISON PLANETのアレックス・ジョーンズ(ALEX JONES)】
【新型インフルウオッチングより引用： 米バクスター社製（ヒト）インフルエンザワクチンに、Ｈ５Ｎ１生ウイルスが混入。オーストリアから中西欧に出荷。 たまたま、チェコの提携先がフェレットに注射してみたところ、全数死んでしまったことから初めて明るみに出た。 バクスター社は、Ｈ５Ｎ１の混入は事故によるものだと発表。
考えられる可能性は @バクスターという会社はとてつもなくイイカゲンで、ＢＳＬ３基準に従わなかった。それで全世界の人々を危険に陥れるようなミスを起こした。もしそうなら、誰が自分の子供にバクスター社のワクチンなんか打つもんか Aバクスター社内の悪意ある人間、あるいはトップからの指示により、ワクチン原料に鳥インフルエンザウイルスが意図的に混入された。その意図は、ワクチン接種と通じて世界中の人々に鳥インフルエンザウイルスが注射され、パンデミックを引き起こすことである（絵に描いたような陰謀論！）
鳥インフルエンザ ヒト感染ががんがん増えれば、鳥インフルエンザワクチンの需要は爆発的に増えるであろう。そうなれば、バクスター社が世間のパニックから得る利益は巨額なものになる。】
【フルフォードブログ引用： 06/17/2009新型インフルエンザのワクチンは大量虐殺のための生物兵器のようだ オーストリアに住んでいる科学ジャーナリストによると、新型インフルエンザのワクチンは大量虐殺のための生物兵器であると言う。日本の厚生労働省や医師会は既に医師達にそのワクチンやタミフルを大量に配る指令を出している。これを支持している人物は後に全人類の敵として指名手配されるだろう。とにかく日本人には絶対にワクチンを拒んでもらいたい。もし下記の英語の記事をボランティアで日本語に訳せる方がいたら是非お願いします。なるべく多くの人達にこれを理解してもらわないと沢山の人々が殺されてしまう。】
■ オタマジャクシ雨、続報 全国に拡大
【＜オタマジャクシ＞埼玉、宮城、長野でも降る？ 6月18日9時7分配信 毎日新聞 各地で話題となっているオタマジャクシが降ってきたという“珍現象”が新たに埼玉、長野、宮城の各県で確認された。埼玉県久喜市北２の民家では１６日から１７日にかけ、庭やベランダにオタマジャクシや小魚とみられる死骸（しがい）が散乱しているのを住人（７７）が発見。１６日には隣家の駐車場にも死骸が落ちていて、死骸は計３０匹以上という。宮城県大和町吉田では１５日夕、民家の庭にいた住人が音に気づいて調べると、屋根などに約５０匹のオタマジャクシが落ちていた。長野県の須坂市立日野小でも同日、校庭の中央付近に半径約３メートルの範囲内に約４０匹の死骸が散らばっていた。最終更新:6月18日9時7分】
● ほぼ全国に拡散したオタマジャクシ降雨、これなら中央アジアの大規模な水源で巻き上げられた可能性があると思う。遺伝子検証をお願いしたい。
● 東海アマブログに千葉市内の道路事情について書いたら、お粗末なケチがついた。その後、反論していたら嫌がらせ書き込みが数十以上も書き込まれ、いわゆる「炎上」になった。しかし大部分はカイロという常習嫌がらせマニアがＨＮを１０以上も変えて書き込んだものだ。大部分削除したが付和雷同のアホも出た。
筆者は花見川区柏井町の市道幹線道路が非常に危険だと告発しているのだが、「それは成田空港の混乱により強制収容が遅れたからだ」とし、「事情も知らない余所者は黙ってろ！」のような反論がchibaという人物から書き込まれ、やがて千葉の道路行政を正当化する内容に変えられた。
筆者としては、原因はなんであれ、今現在、柏井町柏井橋周辺で全国でも希にみる危険を感じ、これは行政の怠慢だと告発し、一刻も早い改善を求めているわけだ。しかし、chibaやstsの書き込みは、行政を正当化するばかりで、問題を解決する意志は存在せず、筆者が無知だったりデタラメを書いているような批判だった。
これは断じて許すことはできない。乗りかかった船なので、これから長い時間をかけて、千葉の道路問題を告発し続けることを決意した。筆者は相当に怒っている。今後、chibaやstsの正体を突き止め、徹底的に糾弾するつもりだが、目的は、柏井町の異常な危険性を解決することだ。
今後、「動画」フォルダ内に掲示したような調査を繰り返し、それを千葉新市長に送り、改善を求め、これまでの危険放置を糾弾することにしたい。筆者の目的は住民の安全である。chibaの目的は筆者への誹謗である。柏井橋の危険性を改善する意欲は皆無のようだ。どちらに正義があるのか？ 読者はそれぞれ判断をお願いしたい。
追記 chibaという人物に対し「アンタは何をやったのか？」と問うたところコメント欄に書き込みがあった。
【貴殿は千葉の道路整備の遅れは千葉市、千葉県の怠慢であると断定し非難したのである 私はそれを成田空港の影響による多大なハンディがあったことを述べ、その影響を脱しつつあるここ数年間で大きく改善されていることを述べ、貴殿の意見を訂正することを要望した 貴殿がそれを拒否するのであれば 上のコメントで私が述べたように千葉の道路行政が他と比較して劣悪であることを示すべきである
私は同じく花見川下流のさらに交通量が多く、歩車分離未達成であった橋について 数年にわたり交通量調査の協力を行い 地元住民として改善請願を実施し 一昨年度ついに歩車分離型橋への架け替えを実現することができた 現在は他地点で同様の取り組みにとりくんでいる ただ単に写真を写し、非難しかしていない貴殿に非難を受けるおぼえはない
貴殿は>道路のことを書くのは、数十年、数百万キロのプロドライバーとしての運転経験、長い道路の民俗調査研究と事故の体験を元に書いていると言われるが 書く以外に何を実現されたのか？放言するだけであれば誰でもできる 実績を持って語りたまえ】
なるほど、それが事実なら、この人物の身元が特定できそうなので、今からでも千葉市交通行政当局に問い合わせてみることにする。 しかし、だからといって、筆者が柏井橋周辺の危険性を指摘したことに対し、
【つまり 千葉県、千葉市、およびその住民は国家の空港整備事業の被害者であり 筆者殿の私的は正鵠を突いていない 土地にはその土地の事情があり、それを御存じない方が推測だけで非難することはつつしまれた方がよかろう ちなみにここ数年は過去２０数年に比べて劇的に道路整備が進捗している これは４０数年千葉県千葉市花見川区に居住している私の実感である】
と、いわば「事情を知らない余所者は黙ってろ！」と言う内容で、排除しようとする姿勢が正当であるはずがない。柏井橋周辺は、たった今も、いつ大事故が起きても不思議でない戦場のような危険性に満ちている。この問題を放置しておいて、「行政はちゃんとやっている」かのような正当化をするな。
こうした危険道路を歩行者優先の安全道路に変えるには、金のかからない非常に効果的な手法が確立されている。それは中央分離車線を撤廃し、道路の両側に歩道を白線で設定することだ。交通安全基準指針では、５．５ｍ幅の道路であっても、歩道が確保できない場合は、中央車線を引かないで歩道を優先的に確保するよう、すでに３０年以上も前から指導されているはずだ。なぜ、千葉市当局は、それをやらないで、歩行者の安全を無視した危険な道路を放置しているのか？
下流の（おそらく）花島橋の歩車分離を実現したと胸を張っていても、こうした現状を放置し、住民を危険に晒しているようでは、何の値打ちもない。しかも危険性を指摘している筆者に対し、【土地にはその土地の事情があり、それを御存じない方が推測だけで非難することはつつしまれた方がよかろう ちなみにここ数年は過去２０数年に比べて劇的に道路整備が進捗している】 とは何事だ！ ふざけるのもいい加減にしろ！
現に危険があり、やれることが（中央分離車線の撤廃）が明確にありながら、それを放置しているではないか！ これが怠慢でなくてなんだというのだ？ 偏狭で姑息な排外主義により、地元での自分の利権や名声を確保したいつもりなのだろうが、chibaの名誉など柏井橋の危険の前には何一つ無価値なものだ。
筆者は、この道路が非合理で危険だと指摘することに、ためらいはない。chibaがどれほど横やりを入れて筆者の口を封じようとしても、それは無駄なことだ。自分たちの怠慢を隠蔽しようとする姑息で卑劣な姿勢にしか見えず、筆者は真正面から対決するしかない。
■ インドが中国を超えている（レコードチャイナ）
【2009年6月16日、環球時報によると、インド紙「エコノミック・タイムズ」は15日、インドの製造業の品質は中国を上まわっていると報じた。中国の製造業は「世界の工場」とも呼ばれるほどの規模で、世界市場の中心にあるが、インドの製造業は、その高い品質による付加価値が急速に高まっているとされ、インドには世界第2の鍛造工業企業や光記録メディア企業、世界最大の二輪車製造企業があり、いずれも世界最高水準の品質を誇っているという。
一方、中国の製造業は玩具や衣類、靴などが中心となっているが、近年は品質低下が指摘され、その大規模な生産と輸出により国際的な品質・輸出面における問題が増えている。インドは今後、中国が如何にして生産規模を高めてきたかを参考にし、品質を維持しながら生産性を高めていくことが期待されているという。（翻訳・編集/岡田）】
● この数年、中国製品の品質劣化が加速している。とりわけ木工具については、日本の会社が売り出すmaid in china製品は、次々と短時間で壊れてとても購入の意欲が湧かないとブログに書いた。これは中国社会が腐敗官僚により根底から崩壊していることを端的に示すものだ。
工業製品、食品のすべてに官僚賄賂の関与があり、商品の劣化を引き起こしている。筆者は、いずれ中国社会が内乱で自滅すると書いてきたが、実際に秘密情報では、報道されないだけ中国全土に巨大な反乱が始まっている事実を告げている。中国は、すでに死んでいる。今あるのは残骸だけだ。あと３年もすれば、中国政府は存在しないだろう。
その過程で、日本列島に大量の避難民が押し寄せると書いてきた。みんな日本の素晴らしい水に憧れてやってくる。日本もまた、数年後にはそうした避難民が主役になるかもしれない。
今後、インドとベトナム・スリランカ・インドネシアの時代がやってくる。工業製品の大部分がインド製になるだろう。農産物や衣料品はベトナムとインドネシアだ。時代は変わってゆく。しかし、世界大恐慌は、結局ブロック化経済を招くしかなく、東アジア共栄圏構想の復活は必然的なものだろう。
■ 経済鎖国化、ブロック化への流れが鮮明に バイチャイニーズ通達
【［ブリュッセル １７日 ロイター］ 中国政府が景気刺激策の実施に伴う政府調達で、中国製品を優先購入するよう指示する通達を出し、いわゆる「バイ・チャイニーズ」を義務づけた問題をめぐって、欧州委員会は１７日、アシュトン通商担当委員が調査していると明らかにした。 欧州委のスポークスマンは「中国の通達が世界貿易機関（ＷＴＯ）のルールに違反するのかどうか、詳しく検討している」と述べた。アシュトン通商担当委員は状況を見守り、中国政府に説明を求める、という。
中国の景気刺激策では、政府が支援するプロジェクトの実施に際し外国の製品・サービスを購入する場合は、政府の認可を受ける必要がある。 中国政府は「政府調達では、国内で手に入らないか、妥当な条件で買えない場合を除き、中国の製品やサービスを購入するよう」通達した。 欧州連合（ＥＵ）は、中国の外国企業や投資家が不利益を被りかねない、と懸念。ＥＵ当局者は、ロイターに対し「『バイアメリカン』条項に似ている。米国の条項には、中国も反対してきたはずだ」と述べた。】
■ 北朝鮮核攻撃 アメリカ当局は韓国よりも日本が標的になる可能性が強いと指摘
【読売【ワシントン＝本間圭一】米国の北朝鮮専門家、セリグ・ハリソン氏は１７日、下院外交委員会のアジア太平洋・地球環境小委員会で証言し、北朝鮮が挑発行為をエスカレートさせた場合、韓国よりも日本を攻撃する可能性が強いとの見方を示した。 ハリソン氏は訪朝経験が多く、北朝鮮情勢に詳しい。日本を攻撃する理由については、「北朝鮮では日本の植民地時代の帝国主義に対する反感が根強い」と指摘した。さらに、２００２年に小泉首相（当時）が訪朝した際、金正日総書記が拉致問題を認めて謝罪した点を挙げ、「（北朝鮮に）謝罪に対する批判的な意見があり、若者の間では反日やナショナリズムの考えが広がっている」と解説した。】
● 米軍超能力セクション、エド・ディームズのリモートビューイングで来月、「北朝鮮が韓国を核攻撃する」と未来透視をしていたことがヤスの備忘録で明らかにされているが、アメリカ軍事筋は、標的は日本と指摘している。しかし、問題の本質は北朝鮮の自爆崩壊路線にあるのであって、核ミサイルを打ち込むのは、日韓だけでなく、中ロでも構わない。できればアメリカに打ち込みたいところだが、技術的に不可能だろう。
今回、開発実験に成功したと噂されるタングステン水爆は、重量があり、テポドンに搭載するのは困難で、おそらく小型原爆を搭載することになるが、そうなれば、一番確実な相手国は韓国だ。他国は命中技術が乏しい。中国ロシアには義理があり、タングステン・ウラン資源を狙うスパイが幹部に入り込んでいて阻止するだろう。
やはり、来月、北朝鮮が韓国に核ミサイルを撃ち込む必然性が増しているとしか思えない。その後、北朝鮮に対する通常兵器での激しい攻撃が行われ、占領軍による軍事支配が続くことになる。その先鞭を持つのは中国であり、ロシアと領土資源割譲交渉をするのではないだろうか？
要するに、北朝鮮の核自爆路線を真に操作しているのは、おそらく中国であろう。それは北鮮領土簒奪を進める陰謀の仕上げというべきものだと思う。
★ 2009年06月17日水曜日 ７時更新
まだ行徳データに激しい異常が続いている。北米プレートの異常活性化を示すようだ。宮城沖〜福島沖に警戒が必要だ。
しかし、今朝は昨日ほどカラスなど鳥類の異常が確認できていない。
昨日、正午ころPISCO神奈川データに、再び大ピークが記録されている。１０日末の巨大データも、川西では小さく、やはり北米プレートだろう。行徳と併せて北米プレート福島沖〜千島のM６〜８を警戒すべきだろう。なお、１０日データは、ロシア・千島列島にあるサリュチェフ火山の噴火の前兆だったかもしれない。
■ BRICKS新通貨体制へ（宇宙の法則研究会情報）
【ロシア、中国、インド、ブラジルなどいわゆるブリックス（BRICK‘S）国が今後スーパー通貨誕生に向けて動きさしました。いよいよドルの崩壊が本格化してゆきます。☆参考情報
国家の枠組み超えたスーパー通貨が誕生へ＝ロシア大統領 2009年 06月 16日 19:08 JST
［エカテリンブルク（ロシア） １６日 ロイター］ ロシアのメドベージェフ大統領は１６日、ドルなどの既存の準備通貨はその役割を果たしておらず、国家の枠組みを超えたスーパー通貨が誕生する可能性が高いとの認識を示した。 大統領は会見で「国家の枠組みを超えた準備通貨が誕生する可能性が高い。規模は限られるだろうが、国際決済に用いられる可能性が高い」と発言。 「今の通貨システムは理想的ではない。インフレリスクなど様々なリスクがある」と述べた。】
■ NYダウ続落
【【ニューヨーク16日時事】16日のニューヨーク株式相場は、買われ過ぎ感から売りが先行して続落、ダウ工業株30種平均は前日終値比107．46ドル安の8504．67ドルで終わった。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同20．20ポイント安の1796．18で終了。 朝方は、住宅関連指標の改善などを受けてダウは堅調に推移した。その後、5月の鉱工業生産指数が前月比1．1％低下と、7カ月連続の落ち込みを記録。「今年後半の景気回復に対して懐疑的な見方が広がった」（中堅証券）ことから、利益確定の売りなども出て下落に転じた。】
● 下の方に掲示した、「中国が米国債を売り始めた」というニュースは、今後、米国債とドルの底なしの暴落を予告するものであり、株価も大暴落するだろう。
となると、政府資金による無理な買い支えで辛うじて維持されてきた株価水準が、一気に指標通りの５０００円台まで暴落する可能性が強まっている。投資家の多くが、「景気の底打ち」などという報道を誰も信じていない。公的資金が尽きる寸前に売り逃げする用意をして疑心暗鬼に陥っているはずだ。暴落が始まったなら、その展開は凄まじいものになるだろう。
BRICKS新通貨体制が事実上宣言された。これは各国のドル離れを公式に宣言するもので、基軸通貨としての地位を追放されることを意味する。このことが米国債売却に決定的な方向を付与することになり、ドルは一気に危機に陥ることになる。FRBの倒産、アメリカ政府の崩壊が現実のものになる。
■ １３兆円国債事件
田中宇レポートより抜粋
【▼日本が手持ち米国債をスイスで密売？ 米国やＧ８が、粉飾によって不況脱出の演出を続け、その演出自体がドルや米国債に対する国際信用を揺るがせている一方で、Ｇ２０はドル離れを画策している。各国の中央銀行は、来るべきドル崩壊に備え、外貨準備の４−５割を金地金に替えておこうとして金を買い漁っていると、ロイター通信が報じている。
http://www.forbes.com/feeds/afx/2009/06/11/afx6534033.html Cenbanks could justify sharp rise in gold holdings-WGC
対米従属一本槍のわが日本だけは、無策のままかと思いきや、そうでもないかもしれないと思える事件が報じられた。イタリアＧ８財務相会議の５日前にあたる６月３日、イタリア北部のミラノからスイスに向かう列車の国境検問で、２人の日本人男性がスーツケースの中に合計１３４５億ドル分の無記名の米国債を隠し持っていることを、イタリア当局が発見し、資金洗浄を禁じる法律違反（無申告で巨額有価証券を持ち出そうとした容疑）で２人を逮捕した。５０歳代の２人は、スーツケースに隠し底を作り、１枚５億ドル相当の米国債を２４９枚と、その他の米政府系債券１０億ドル相当を１０枚持っていた。
http://www.asianews.it/index.php?l=en&art=15456&geo=2&size=AUS government securities seized from Japanese nationals, not clear whether real or fake
２人が持っていた債券が本物だとしたら、それは日本が所有する米国債の４分の１にあたる。そして、２人は世界第４位の米国債保有者になる（３位はロシア政府、５位は英国政府）。さらに、イタリアでは法律で、無申告の巨額現金・有価証券を摘発した場合に摘発額の４０％を罰金として没収することが決まっており、伊政府は国家予算の５％以上に当たる３８０億ドルの収入を得ることになる。
この事件はイタリアの新聞（il Giornale）が報じ、ミラノの日本領事館も、伊当局が２人を逮捕したことを認めた。しかし、わかっていることはそこまでで、２人が本当に日本人なのか、米国債は本物なのかなどは報じられず、欧米や日本のマスコミは、２人が逮捕されたこと自体もほとんど報じていない（英国の新聞が報じた程度）。２人の逮捕から２週間近くが経ち、米国債の真贋も判明しているはずだが、伊当局は２人の名前も発表せず、司法手続きにも入っていない。
http://www.independent.co.uk/news/world/europe/134bn-bond-scam-arrests-1704893.html $134bn bond scam arrests
http://www.timesonline.co.uk/tol/news/world/europe/article6507161.ece Japanese pair arrested in Italy with US bonds worth $134 billion
２人は偽造の日本旅券を持った北朝鮮あたりの工作員かもしれないが、だとしたら北朝鮮を敵視する日米のマスコミに情報がリークされ、大々的に報じられるはずだ。２人が持っていた米国債は偽造かもしれないが、無記名の巨額米国債は政府や大手金融機関の間でしか取り引きされず、それらの大手組織はすぐに真贋を見破るので、犯人が偽造債券を現金化することは困難で、偽造する意味がない。
こうした考察の末に、米国の金融分析者は「米国債の崩壊感が高まる中、日本政府が米国債をスイスのブラックマーケットに持ち込んで格安で売り切ろうとしたのではないか」という見方をしている。与謝野財務相が６月１２日に米国債を堅く信じて買い続けると宣言したのは、６月３日にイタリアで米国債密輸の２人が捕まったことへの懺悔だったという考察も出た。世界各国の当局がドル崩壊から逃げようと密かにドルや米国債を売って金地金などに替えており、日本の動きもその中で考えられている。
http://seekingalpha.com/instablog/420590-marli/8420-did-the-japanese-try-to-dump-135-billion-in-us-bonds-on-the-black-market Did the Japanese Try to Dump $135 BILLION in US Bonds on the Black Market?
２人が日本政府の役人で、この行為が日本政府ぐるみであるとしたら、伊当局から起訴もされず、事件の続報が出てこないのも不思議でなくなる。伊当局が２人の荷物を細かく検査して摘発できたのは、日本が米国債を売ろうとしていることを察知した米当局が、伊当局に通報して逮捕させたからとも考えられる。しかし同時に、戦前の無鉄砲な日本政府ならいざ知らず、昨今の後ろ向きで意気地のない日本当局者が、このような大胆な行為を組織ぐるみで挙行するとは考えにくい。スイスに持ち込んだところで、誰が買うのかという疑問もある。もし摘発された米国債が本物で、日本政府ぐるみの密売計画だったのなら、それはそれで日本当局の覇気が感じられ、喜ぶべきことである。できれば摘発されず、格安でも米国債が売れた方が、紙くずを抱えずにすむので良かったのだが。】
【参考： １３兆円はバチカン買収用だった？ 】
■ 原油に続いて穀物相場も上昇！
【牛や豚のエサとなる飼料価格を、日本農産工業（横浜市）などメーカー各社が7〜9月期に3期ぶりに値上げする方向で調整していることが16日分かった。昨年末にかけて急落したトウモロコシなど穀物の国際相場が今年に入って反発しているためで、大手メーカーの担当者は「1トン当たり3000円程度（約5％）は引き上げざるを得ない状況」としている。今後も穀物価格上昇が続けば、いったんは下がった小麦粉など穀物関連の食品にも値上げが波及する可能性がある。 飼料メーカーは昨年後半の穀物相場急落を受け、年明けから2四半期連続で値下げに踏み切った。飼料全種の1トン当たり平均価格は現在、昨年10〜12月期の最高値を約1万6000円下回る水準となっている。 】
■ 中国が米国債を売却 人民網日本株式会社事業案内 更新時間：11：15 Jun 16 2009
【米財務省、中国は米国債44億ドルを売却 4月 中国はこれまで米国国債を継続的に購入していたが、このほどついに購入の動きがストップした。米国財務省の公式サイトが15日明らかにしたところによると、今年4月末現在、中国が保有する米国債は総額7635億ドルで前月末の7679億ドルを下回った。このことは、中国が4月に米国債約44億ドル分を手放したことを意味する。「中国証券報」が伝えた。
中国が米国債の保有額を減らしたのは約1年ぶりだ。同サイトの過去1年間のデータをみると、2008年5月以来、中国は米国債を継続的に買い増ししており、一年間の買い増し額は約2600億ドルに達した。 実際には過去約1年間に、中国の継続的米国債買い増しに伴って、業界ではこの問題をめぐる論争が頂点に達していた。「可能性のある値下げリスクを考慮して、米国債の購入には慎重であるべきだ」と主張する関係者もいれば、「米国債はやはり外貨投資における最良の選択だ」とする関係者もいた。
今年3月、国家外匯管理局の胡暁煉局長は「米国債への投資は中国の外貨準備の投資運用における重要な構成部分の一つだ。今後は需要に基づいて米国債を継続的に購入していく。同時に資産価値の変動に対しても高い関心を払う」と述べた。 注目に値するのは、同局関係者がこのほど、中国は安全性、収益の合理性を考慮した上で、国際通貨基金（IMF）が発行する新型債券を、500億ドルを上限として購入することを積極的に検討していると述べたことだ。
あるメディアの報道によると、ロシア中央銀行は今月10日、保有する米国債の一部を売却し、それによって得た外貨でIMF発行の債券を購入することを検討中であることを明らかにした。ブラジルの政府関係者も同日、IMF債券を購入するために米国債を売却する予定であることを明らかにした。 指摘しておかなければならないのは、4月には中国だけが米国債を手放したのではないということだ。日本、ロシア、ブラジルを含む多くの国・地域も米国債を一定量手放している。米国債の保有額上位5カ国・地域の中で買い増ししたのは英国だけで、買い増し額は246億ドル分に上った。 それでもなお中国は引き続き世界最大の米国債保有国の地位を保っている。（編集KS）】
● 中国が米国債を売るという情報は、２００６年頃から出ていて、今年２月には、ガイトナーの「中国は為替を操作している」との指弾を受けて、米国債からの退避を表明していた。実際に売却が公式に確認されたのは今回が初めてだが、この意味するところは、想像以上に巨大である。
世界最大の米国債保有国である中国が売却を開始したという事実は、各国に「米国債の早期処分競争」に火を付けるものだ。もはやドルの崩壊は時間の問題になっており、後手に回れば、米国債とドルの暴落によって損失を拡大させるだけだからだ。
先のイタリア１３兆円国債事件も、おそらく日本政府がスイス銀行での割引を狙ったものだろう。情報を隠蔽するほどに不自然さが際だち、田中宇や高城剛などの指摘が真実味を増している。
米国債の一斉売却が始まれば、ドルは底なしの暴落を開始することになる。ドルの信用不安が原油や穀物、金の暴騰の原因となるのが自明であって、世界経済は、大恐慌発生以来、最大、最悪の第三幕が開くと繰り返し指摘してきた。
アメリカは、もはや国家の崩壊を招くしかない。FRBは倒産するしかない。いずれも２００７年末には予測できていたことで、これまでのプロセスを見る限り、アメリカとFRBの計画的倒産を謀り、特権階級がすべての負債を国家に肩代わりさせて持ち逃げするという戦略をとっていたとしか思えない。おそらく、アメリカ特権階級、金融資本関係者は、すべての資産を持ち逃げして、タックスヘイブンのマレーシア・香港やパナマあたりに高飛びして余生を過ごそうと考えているにちがいない。
★ 2009年06月16日火曜日 ９時更新
行徳香取データに、昨夜遅く激しい異常が出た。岩手S氏から宮城沖周辺の異常伝播レポートが届いている。JA７HOQは特に宮城沖について触れていないが、津波級ラドン異常を書いている。総合的に情報を勘案すれば、北米プレート、宮城沖周辺にM６〜７前後が発生するものと見ている。遅くとも数日中だろう。カラスが騒がしくなっている。
今後、宮城周辺では畑などに蛇がたくさん出るかもしれない。動物の轢死体やカラスの異常が目に付くだろう。
16時追記
【16日09時04分頃 震源地はオホーツク海南部 （ 北緯46.9度、東経146.1度）で震源の深さは約410km、地震の規模（マグニチュード）は5.2】
【16日08時33分頃 震源地は宮城県沖 （ 北緯38.9度、東経142.1度）で震源の深さは約50km、地震の規模（マグニチュード）は3.5と推定】
とりあえず、この震源が該当臭いが、もう少し様子を見る必要。
■ 13兆円国債事件続報
【【コモ（イタリア北部）藤原章生】日本人男性２人が今月３日、計１３４０億ドル（約１３兆円）相当の米有価証券をイタリアからスイスに持ち出そうとしたとして、イタリア当局に拘束された事件で、所持していた証券は偽造の可能性が高いことが１５日までの毎日新聞の取材で分かった。また、今年４月上旬にも日本人が関与したとみられる別の偽造証券の押収事案があったことが判明。イタリア財務警察とコモ検察庁は、相次ぐ「巨額」偽造証券の背後に日本人を含む組織的な関与があるとみて捜査している。 同検察庁は、在ローマ米大使館と連携し、押収した証券について調査。関係者によると、２人が所持していた米国債やケネディ債は「額面の大きさや発行年代が現存しない可能性が高い」という。イタリアの法律では、証券が本物の場合、２人には未申告輸出の容疑で巨額の罰金刑が科せられるが、偽物の場合、使用や提示がなければ処罰されないため、２人は事情聴取後に釈放された。在ミラノ日本総領事館は２人の所在を把握していないという。 今年４月の事件では、日本人から依頼を受けたイタリア人男性が、額面２００億ドル相当の日本国債の偽造品をスイスに持ち出そうとして 、財務警察に押収された。】
● 超巨額の偽造債権を所持していた人物が、わずか半月で釈放されるなんてことは、世界の常識からありえないことだ。また個人が特定されているはずなのに、その氏名が所属が公表されないのも不可解至極。これおほどの大事件なのに、マスコミは一切続報しなかった。ありえない不可解な事態が連続している。
【高城剛ブログ引用： スイスは世界一の金融機関を誇り、偽物であれば、持ち込んだあと発覚する可能性のほうが高い。だから通常、偽物の債権はスイスに持ち込まない。
金額的にどこの国でも写真つきのトップニュースになったと思うが、日本であまり騒がれていないのであれば、それはしばらく規制もしくは自粛で、いつしかニュースで「偽物でした」と堂々と言われることになるだろう。または、情報のフェイドアウトを意図的に行うだろう。いま、発行元の米国、現場のイタリア、そして日本で調整中なのだろう。既に、捕まったはずの日本人は、こっそり釈放されている。
恐らくイタリアまで政府専用機で持ち込まれ、官僚が陸路でスイスに持ち込み、換金しようとしたのだろう。それほど急を要する必要があったのではないか。選挙が近いのか、選挙後の資金か、北朝鮮への裏からの資金提供か、国債インサイダーか、その他の裏工作資金だろう。また金額が半端だ。こんな半端な金額の大金は、それだけで本物と言える。この金額は、湾岸戦争の日本の出資金と同額、もしくはＴＡＲＰ残金と同額であるが、それとは限らない。日本の歴史がひっくりかえるほどのなにかかもしれない。
表で換金すると、秘密裏の日米関係にまで発展しかねないので、この債権を担保に、スイスの銀行とディールし、現金を借りるのだろう。恐らくは、額面の２５％から５％程度。そこまで日本は資金難に陥っている。
プロの運び屋であれば、絶対に複数に分けて、複数のルートを使う。そして、直行便を基本的に使う。すなわち、これは素人の仕事だろう。本物を扱う素人、それは役人仕事だろう。だから、発覚して困っているのは、日本国民へではなく、米国に対してだろう。この時点のキーマンはイタリアなので、日本がイタリアに特別なディールをして、表向き偽物でした、日本人ではありませんでした、と発表させるのではないか？いまやアメリカも関与しているのは、間違いない。それがいまＧ８の裏で話されていることだ。
問題はここではない。イタリア国境からスイスに出国するときには、基本的にシェンゲン条約国に批准する移動については、手荷物の検査など、まったくやらない。スイス入国時ならまだわかるが、出国時に発覚というのは、まずない。私自身も何十回と、同じ経路で入国しているが、ロクな検査をやっていない。よって、内部告発ということになる。これは、その資金の使用をめぐって、日本が目に見えない内戦であることの表れだ。日本の影の部分が大混乱に陥っているのがよくわかる。なにか大きな変化が訪れる前触れなのは、確かだ。」】
■ 世界大恐慌第三幕が切って落とされた
【【ニューヨーク15日時事】週明け15日のニューヨーク株式相場は、米景況感指数の悪化をきっかけに景気先行き懸念が再び強まり、大幅に反落した。ダウ工業株30種平均は前週末終値比187．13ドル安の8612．13ドルと約2週間ぶりの安値引け。1日の下げ幅としては4月20日（289ドル）以来、約2カ月ぶりの大きさとなった。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同42．42ポイント安の1816．38で引けた。 朝方発表された6月のニューヨーク州製造業景況指数は、前月のマイナス4．55からマイナス9．41へと低下。指数がマイナス圏で推移するのは14カ月連続となり、地域経済に依然、底打ち感がないことが改めて裏付けられた。】
【【ロンドン15日時事】週明け15日のロンドン株式市場の株価は、欧米経済の先行き不安を背景に大幅続落し、FT100種平均株価指数が前週末終値比115．94ポイント安の4326．01で引けた。 この日は朝方、原油・金属相場安が嫌気され、石油株や鉱業関連銘柄に売りが先行したほか、英景気の先行き懸念を受けて銀行株も下落。午後に入ると、軟調な米経済指標を背景に一段安となった。】
【１６日の東京株式市場は、前日の米国市場で株価が下落した流れを受けて売り先行で始まり、日経平均株価（２２５種）は大幅下落し、３営業日ぶりに１万円を割り込んで推移している。 日経平均の下げ幅は一時、前日終値に比べて２１０円を超え、９８００円台前半まで下落した。午前の終値は、前日終値比１９６円ちょうど安の９８４３円６７銭。東証１部の午前の出来高は約１３億７００万株だった。 １５日発表された米国の製造業関連の指標が悪化し、景気回復期待がやや後退したことが嫌気された。為替相場が前日に比べ円高・ドル安に振れていることも売り材料になり、自動車など輸出関連銘柄が値を下げている。 市場では、「株価は当面、各国の経済指標に左右される神経質な値動きが続く」（大手証券）との見方が出ている。 】
● 「景気は底を打った」などと馬鹿な妄言を繰り返していた与謝野らの発言にもかかわず、ふぐり玉蔵の予測通りに事態が進み始めた。すなわち６月１５日を境に、１０２００円の相場をピークに、下落が始まった。このポテンシャルは半分の５０００円だと何度も書いた。
今、株を買っている年金生活者やファンドの誰もが、株価の底打ち、景気の回復などという戯れ言を信じていない。互いに、いつ暴落の幕が切って落とされるのか疑心暗鬼に監視している状態であり、暴落が始まったならタイミングを逃さず売り抜けたいと身構えている状態だ。
景気を支える指標に株価上昇の理由となるものなど皆無なのだ。ただ、公的資金、年金の買い支えだけに依存してきたのであり、これが、いつ底を尽くのかだけが焦点だったのだ。一度暴落が始まれば、それが半額になるまでは極めて短期間だろう。
FRBも米国債のこれ以上の購入に興味を示さなくなった。それはハイパーインフレのリスクを激化させるだけのものであり、後の責任追及を恐れてのことだ。日銀もその意味では同じであって、白川は速見や福井のような御用番頭ではなさそうだ。
■ FRBがとうとう万歳宣言
【６月15日（ブルームバーグ）：米ダラス連銀のフィッシャー総裁は15日、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の債券買い取りプログラムは信用市場の回復に寄与してきたものの、財務省の「膨大な」借り入れを相殺することはできないとの見解を示した。 フィッシャー総裁はブルームバーグテレビジョンとのインタビューで「このプログラムは効果があった」とする一方で、「しかし同時に、財務省による膨大な」借り入れに「対処することはできない」と述べた。 同総裁はまた、ＦＲＢが「近い将来」の利上げは計画していないと語った。
フィッシャー総裁は、ＦＲＢによる過去最大規模の資産買い取りがインフレ高騰を招くのではないかとの専門家の懸念を否定。ＦＲＢは財政の不足分を補うため紙幣を増刷することで財政赤字を「貨幣化」することはないと言明した。また、オバマ大統領からそのような「圧力」は受けていないとも述べた。 また同総裁は、危機の間に講じられた前例のない対策からの出口戦略を検討する必要性をＦＲＢは「常に認識」しており、適切な時期にプログラムを終了させるだろうと語った。】
■ FRBの現状（宇宙の法則研究会提供）
【米国債の大暴落が近い。いよいよ「地獄の夏」がスタートする....日本の大手マスコミは一切報道していませんが、現在、米議会とFRBの間は激しいバトル状態にあります。
発端はFRBが証券大手メリル・リンチが経営危機に陥った際に、バンク・オブ・アメリカ（BOA）に対し、吸収するように圧力をかけたのではないのかという疑惑を調査していて、すでに関係者の召喚状を発送しており、FRBは強く抵抗しています。議会側としてこれをチャンスに伏魔殿FRDの内部監査をたくらんでいますが、これに対してもFRBは激しく抵抗しておりもう米国債は引き受けられないというFRB関係者の最近の発言に繋がっています。
（以下はブログ：Walk in the spiritより引用）
FRB関係者の議会召喚などとはこれまでかつてなかったことで、著名な米国人のアナリストは「Unfortunately, this trend may accelerate rather than reverse. Fasten your seatbelts. 残念ながら、もうこの流れは戻ることはない、いやさらに早まるだろう、シートベルトの準備を、」....と警告しています。
というのはなぜかというと、FRBのバランスシートは著しく悪化していて、「"If the Fed examiners were set upon the Fed's own documents?unlabeled documents?to pass judgment on the Fed's capacity to survive the difficulties it faces in credit, it would shut this institution down."FEDに対する監査官がアサインされた時点で、この組織（FED）は閉鎖されるだろう、"The Fed is undercapitalized in the same way that Citicorp is undercapitalized."Citiと同様、FEDも債務超過だ、」...と語っています。（以上、引用終わり）
FRBの監査開始はある意味、FRBの倒産を意味します。たとえば、日本で日本銀行の倒産という事態が何をもたらすのか、容易に想像ができる筈です。それが間もなく起きる可能性があるということです。】
■ オタマジャクシの降下、全国に拡大
【珍現象：小魚降る？…庭先で１３匹見つかる 石川・中能登 民家の庭先に降ったとみられる小魚＝石川県中能登町で２００９年６月１１日午後２時４５分、澤本麻里子撮影 空からオタマジャクシが大量に降ったのではと話題になっている石川県で、今度は小魚１３匹が民家の庭先で見つかった。オタマジャクシと同様、鳥が吐き出した▽竜巻で巻き上げられた−−など諸説あるが、原因は不明。謎は深まるばかりだ。 小魚が見つかったのは、同県中能登町の無職、近江幸雄さん（７８）宅。９日午後６時ごろ、近江さんの長男（５１）らが軽トラックの荷台や周辺にフナとみられる小魚（体長３〜５センチ）の死骸（しがい）が散らばっているのに気付いた。周辺は水田や川がある住宅地。
いしかわ動物園（同県能美市）の飼育主任、竹田伸一さん（５０）によると、サギやカモはオタマジャクシやフナをよく食べ、カラスや人間が近付くと驚いて吐き出すことがあるという。だが「大量に吐くのは地面などに止まっている時だけ」と話し、「鳥説」には否定的。また、金沢地方気象台によると、９日は風も弱く、竜巻が起こる条件ではなかったとしている。 石川県内では４日に七尾市の駐車場で、６日に白山市の民家周辺で大量のオタマジャクシが見つかっている。】
【１５日午前８時ごろ、広島県三次市十日市東２の主婦（６０）が自宅裏庭隣の駐車場などで約２０メートルにわたり、オタマジャクシ１３匹（体長３〜５センチ）とトノサマガエル１匹（同約５センチ）の死骸（しがい）が散乱しているのを見つけた。 自宅は、ＪＲ三次駅に近い住宅街だが、江の川支流の馬洗川が北約１５０メートルに流れている。広島地方気象台によると、県内で６月に入ってから竜巻や突風など強い風が吹いた記録はないという。】
【静岡県内でも空からオタマジャクシやカエルが降ったとみられる珍現象があった。見つかったのは浜松市中区佐藤の西遠女子学園中学・高校のテニスコート。１３日午前７時４０分ごろ、学校説明会の準備のため登校した太田雄二教諭（２８）＝生物担当＝が、干からびたオタマジャクシやカエル約４０匹を見つけた。 地面に落ちた衝撃か、ほとんどはつぶれていたが、数匹は原形をとどめ、発見時はまだ生臭かったという。敷地内にある池でサギがよく水浴びをしているといい、太田教諭は「サギがオタマジャクシを食べ、空中で吐き出したのかもしれない」と話している。 石川県では今月、七尾市など２カ所で空から降ったとみられる大量のオタマジャクシが見つかり、同県中能登町でも小魚１３匹が見つかった。魚が竜巻に巻き上げられるケースは報告されているが、竜巻が発生するような気象条件になく、いずれも原因は不明だ。】
● オタマジャクシや小魚が空から降る現象そのものは過去にも報告がある。しかし、多くの場合は竜巻などが原因で、これほど短期間に日本全土にわたる広範囲で報告されたことはない。となると、何か別の原因を考える必要がある。発見されたものは、いずれも淡水性で、大きな池の水が一気に上空に巻き上げられ、ジェットストリームに乗った可能性がある。種類を調査しないと分からないが、日本ではかく、中央アジアの大規模な淡水湖で巻き上げがおきたのかもしれない。
■ 北朝鮮 日本を殲滅と警告
【北朝鮮の「労働新聞」は15日、論評を発表し、「日本当局が北朝鮮によるミサイル脅威論を鼓吹しているのには下心が存在する。その目的は日本のミサイル防衛システムの構築を合理化させ、また、北朝鮮への軍事侵略に口実を作ることにある」と指摘した。 また、この論評は「北朝鮮の核開発計画は平和の目的から進められるものであり、これは国家の自主権と安全を守る正当的かつ自主的な行為である。日本が鼓吹しているミサイル脅威論にはまったく根拠がない。もし、日本がこれを口実に我々を攻撃すれば、我々は殲滅的な報復に出る」と強調した。（情報提供：中国国際放送局）】
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