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【格闘技】

プロレス界統一へ意見交換 メジャー3団体&自民党

2009年6月19日 紙面から

プロレスラーの三沢光晴さんの事故死を受け、選手の健康管理や再発防止策などを話し合う馳浩・自民党文科部会長(左)と全日本プロレス武藤敬司社長(中央)ら=東京・永田町の自民党本部で

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 メジャー3団体が“プロレス界統一”に向けて動き出す。ノア・三沢光晴さん(享年46)が試合中に急死したことを受けて、ノア、全日本、新日本の代表者らが18日、自民党文部科学部会・文教制度調査会の合同会議に出席。再発防止策などについて意見交換し、各団体を統括する上部団体を設立する方向性が定まった。三沢さんが生きていれば、この日は47歳の誕生日。人生をプロレスにささげた男の死が転機となり、プロレス界が新しい道を歩き始める。

 50年以上にわたる日本プロレス史で初めてとなる統一組織の設立に向けた協議が始まる。「トライしていくことがプロレスのためになる」。全日本プロレスの武藤敬司社長は、自らを納得させるようにうなずいた。

 会議ではセンセイたちの猛攻にさらされた。事故の検証や再発防止を求められ、果ては「あんなに危ないことをしていたら、いつか事故が起きると思っていた」と“バックドロップ否定論”まで飛び出した。行き着いた先は安全管理。「プロレス業界として統一された組織がない。コミッショナーもいない。従って最低限のルールがない」という指摘だった。

 メジャー3団体は、選手ライセンス制度について話し合ってきたが、突きつけられたのはより大きな変革だ。「(統一の)協会をつくることにシフトを入れ替えて協議する。三沢もそれを望んでいると思う」と、ノアの仲田龍統括本部長。新日本プロレスの菅林直樹社長も「全面協力する。やるしかない」と決意を示した。

 文部科学部会長でもある馳浩衆院議員が、モデルとして挙げたのはボクシング。トップにコミッショナーを置き、ライセンスや健康管理などのルールを定める。「協調の土台を(3団体で)作ってほしい。それが(再発防止の)一番の近道」。そのうえで、野球やサッカーのように日本プロスポーツ協会への加盟を期待した。

 まずは今月末にも3団体で本格検討を開始。内容が固まり次第、他団体に理解を求めていく。全日本の内田取締役は「3つが1つになる(まとまる)こと自体がセンセーショナル」。“三沢ショック”が大きなうねりとなり、プロレス界統一とに発展しようとしている。

 

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