昭和１３年８月１０日　「張鼓峯事件」の停戦協定がモスクワにて成立した。
同地域の守備担任は、同事件当初の朝鮮軍に代わって、事件後はソ連国境防衛を主任務とする関東軍に変更されていた。その関東軍は、陸軍中央部の消極的な事変処理によって、多くの犠牲を払いながらソ連の主張に屈したことに大きな不満をもっていた。支那事変を考慮して国境紛争には介入しないという方針である参謀本部に対して、関東軍は逆に、紛争に際しては局地的な限定のものであってもソ連軍を徹底的に叩くという方針を固めていったのである。

昭和１４年４月２５日　関東軍司令官植田謙吉大将（１０）は、兵団長会同において「満ソ国境紛争処理要綱」を作戦命令（関作命第1488号）として下達し、第一線部隊の準拠とした。

�@　侵さず侵さしめざることを満州防衛の根本とする。
�A　万一侵されたら機を失せず膺懲する。これがため一時ソ連領に進入するもやむを得ない。
�B　国境線の不明確地域では、紛争防止及び部隊行動を容易にするため自主的に国境線を認定し明示する。
�C　国境守備の第一線部隊は積極果敢に行動し、その結果の事態収拾処理は上級司令部の任務とする。

これは関東軍第１課参謀辻政信少佐によるものであった。辻参謀の基本方針は、日本軍の兵力が劣勢であるからこそ、ソ連が国境を侵す場合は即座にソ連軍に一撃を加え、その出鼻をくじくことが紛争拡大を防ぐうえで重要である、というものであった。関東軍は「満ソ国境紛争処理要綱」発令と同時にこれを参謀総長に報告したが、中央部は正式には何の意思表示もせず、関東軍としては、作戦計画が容認されたものと考えていた。

ソ連は昭和３年から第一次五ヶ年計画を開始、赤軍の戦備強化に努め、昭和６年には１０９万人に及ぶ世界最強の陸軍国となっていた。その後も増強を重ね、昭和７年には第二次五ヶ年計画を推進し、昭和１０年末頃の極東における日ソの軍事比率は対ソ３割と概観された。昭和１１年には赤軍は１６０万に達し、翌１２年７月の支那事変勃発時には１８５万の膨大な軍容を整えるに至った。
赤軍が欧州大戦（第一次世界大戦）後の新式装備であるのに比して、我が陸軍は旧式装備から脱していなかった。他方、約２１０万の支那軍はドイツ軍事顧問の指導下に着々と近代化を進めていた。そのころ我が海軍は、二次にわたる補充計画により、昭和１０年末には対米８０％の水準＝米国が軍縮条約までの建艦を怠ったため＝に達し、昭和１２年からは膨大な第三次補充計画の実現に邁進していた。即ち陸軍は、隣接する想定敵国はもちろん、海軍に対しても軍備拡張は出遅れていた。これは、大正末期から昭和初期にわたるソ連、支那の未完成な時代における優越的感覚によるもので、戦時体制で臨んだソ連に比してわが陸軍は平時的気分で兵備を律していたのである。

　
陸軍は、昭和１７年度までに在満州１０個師団、内地・朝鮮に１７個師団、並びに１４２個中隊の飛行部隊を整備し、補充・動員・教育・補給等を増加することを骨子とする計画を立てた。のちに「一号軍備」と略称されるもので、戦時にはこれによって４１個師団を動員して作戦に臨むのである。そしてこれに並行して兵器増産の具体的手段を実行に移していた。陸軍軍備充実計画は、不十分ながら陸軍として初めて、来るべき第二次世界大戦に応ずる準備に着手したものであった。昭和１７年ごろに世界的動乱が生起するであろうと予測していたのである。
しかし、兵力整備に急で、装備殊に火力及び戦車については欧米諸国に遠く及ばなかった。戦車を例に挙げると、昭和１２年（1937）１月　極東ソ連軍の戦車約１２００輛に対し、日本陸軍の全装甲車・軽戦車を含めても６００輌に満たなかった。

昭和１４年１月　ノモンハンの満州側監視哨付近でモンゴル軍の一中尉と兵１２名が捕虜となった事件が、この正面における最初の武力衝突であり、以後頻繁に衝突が繰り返されるようになった。ノモンハン方面のモンゴル側ハルハ河正面の第７国境警備哨は、ハルハ河西岸にあって東岸に対し巡察、歩哨を派遣しており、一方の満州側はノモンハンに警察隊分駐所があってモンゴル系警官が常勤し、巡察を行っていた。

当時この西部国境の第一線は、ハイラルに駐屯していた第２３師団であった。この師団は昭和１３年７月熊本で新設されて関東軍の隷下に入っていた。我が国最初の三単位制師団で、その任務は専ら持久作戦でそれを主眼として訓練され、当時ようやく師団として団結を整え得た程度であった。師団長小松原道太郎中将（１８）は、駐ソ武官、ハルピン特務機関長を勤め、参謀長大内孜大佐（２６）はラトビア駐在武官の経験があり、ともにソ連通として知られていた。この第２３師団は独立兵団として運用するには歩兵力が不足し、砲兵火砲も旧式であった。新設されたばかりで作戦資料の収集程度が中央の期待であったとされている。しかし「満ソ国境紛争処理要綱」の示達により、慎重姿勢から軍司令官の意図を体して積極姿勢に転ずることになり、既に強硬化していたモンゴル側との相互エスカレーションがノモンハン事件に発展するのである。

小松原師団長は、歩兵第６４聯隊長山縣武光大佐（２６）指揮の山縣支隊（歩兵１個大隊、山砲４門、捜索隊基幹）に出動を命令、飛行隊も増強して５月２８日攻撃を開始した。我が戦闘機は空中戦で５０余機の撃墜を報告、快勝であった。一方機動速度の速い捜索隊は、ソ連・外蒙軍の退路をいち早く遮断し、支隊主力から分かれて迂回して側面攻撃に向かったが、敵はハルハ河西岸台上からの砲兵射撃のもとに優勢な機械化部隊をもって反撃した。中でも側面攻撃に向かった捜索隊主力は、正午から戦車隊を伴う歩兵約１５０と、我が主力の奇襲を受けて後退してきた敵約１００に包囲され孤立した。敵の行動は翌２９日を迎えいよいよ活発となり、砲１０数門の支援を加えるに至った。１６００頃激戦のうちに捜索隊長東中佐以下一丸となって敵中に突撃して玉砕、出動兵力の半数が戦死、死傷６３％の大損害を受けた。

小松原師団長は全般の戦況から撤収命令を下達、山縣支隊は命令により５月３１日戦場を離脱してハイラルに帰還、ソ連・外蒙古軍も日本側の行動を誤判断して３０日以降ハルハ河西岸に後退した。さらにソ連空軍の活動も低調になったので、出動した航空部隊（飛行第１１戦隊、第２４戦隊等）も原駐地に復帰を命じられて撤収、ここに第一次ノモンハン事件は終了した。

師団捜索隊−東支隊は２２０名中、戦死１０５名、戦傷３４名の大損害を蒙った。
戦後判明したところによると、ソ連・外蒙側でも外蒙古第６騎兵師団長、参謀次長兼作戦局長ほか多数が死亡した。

この第一次ノモンハン事件は、西北満州防衛司令官として、小松原第２３師団長が「満ソ国境紛争処理要綱」に基づき、自発的、強硬的に作戦を遂行したものであり、第一義的な責任は第２３師団にあった。それに対し、この後発生する第二次ノモンハン事件は、関東軍の「独断専行」の形による命令で、第２３師団が作戦を実行したものあった。関東軍は基本的に不拡大方針をとり、数多い国境紛争の一つとしてこの事件を対応できると考えていた。

ところが日本側が事件終息と考えて撤収していた時、ソ連は逆に重大な手を打ちつつあった。