本紙と現代経済研究院がこのほど、韓国、日本、米国、中国、英国の5カ国を対象に4項目の金融指標（株価、為替レート、国家デフォルトリスク、金利）と4項目の実体経済指標（製造業生産、民間消費、雇用、住宅価格）を比較した結果、韓国経済の経済危機からの回復力が最も優れていることが分かった。

　韓国経済は全8項目のうち、為替レート、国家デフォルトリスク、製造業生産、雇用の4項目で回復力が最も高かった。為替レートは昨年9月のリーマン・ブラザーズ破綻以降の最安値を基準とすると、ウォンは20％以上の上昇を記録した。これに対し、英ポンドは16％、日本円は9.5％、米ドルは3.3％上昇したにとどまっている。

　製造業生産の伸びも韓国では今年1月にマイナス27％まで落ち込んだが、4月にはマイナス8.8％まで減少幅が縮小した。これに対し、米国は生産減が続いているほか、中国は2月以降、生産増が鈍化した。英国と日本は生産減が小幅の鈍化にとどまった。

　韓国経済はまた、民間消費、住宅価格、株価の回復ペースで2位となった。唯一他国より安定を欠いたのは金利だった。

　韓国経済は経済開発協力機構（OECD）の加盟29カ国の中でも景気回復が最も早い可能性が指摘されている。OECDが最近発表した国家別景気先行指数（CLI)によると、韓国の3月の同指数は96.8で、前月の94.6よりも2.2ポイント改善し、改善幅は加盟国で最大だった。どう指数は6－7カ月先の景気を予測する指標として活用される。数値が100以上となれば景気拡大を示し、100以下でも数値が高ければ、景気が低迷局面から脱しつつあることを示している。

金栄慎（キム・ヨンジン）記者