最近の韓国株式市場では、外国人投資家と国内機関投資家が全く正反対の売買パターンを示している。3月以降、国内機関投資家が約8兆8000億ウォン（約6830億円）の売り越しを記録した間、外国人投資家は10兆ウォン（約7760億円）以上を買い越した。4日の取引では外国人投資家は前日に続き2日連続で売り越しの列に加わったが、5月以降で外国人が売り越しを記録したのは4営業日にすぎない。このため、今後も買い越しを続ける可能性が高い。

　一方、同じ期間に国内機関投資家は2営業日を除き、売り越しを続けた。このように外国人と国内機関投資家が綱引きする間、KOSPI指数は方向感がつかめず、1400ポイントを天井に横ばいで推移している。株式市場の需給の二大軸である外国人と国内機関投資家の判断が異なる場合には、どちらに従うのが有利か。

　過去の経験からみて、外国人と国内機関投資家の判断が食い違った場合には、だいたい外国人の判断方向に市場が動いた。韓国が通貨危機を経験した1997年11月から99年2月までの1年4カ月も国内機関投資家は株式を売り越していた。これに対し、外国人は97年12月から98年4月まで、98年9月から99年2月までそれぞれ約3兆ウォン（現在のレートで約2330億円）を買い越した。

　外国人が買い越しに転じた期間にはKOSPI指数が反発したのに対し、外国人と国内機関投資家がいずれも売り越した期間にはKOSPI指数も下落し、300ポイントを割り込んだ。株価は外国人の売買動向に従って動いたことになる。

　カード不良債権問題が沈静化し、KOSPI指数が反発に転じた2003年も同様だった。国内機関投資家は03年6月から04年5月まで12カ月連続で売り越しを続けたが、外国人は買い越しで応じた。

　この期間に国内機関投資家は17兆ウォン（現在のレートで約1兆3200億円）の株式を売り払い、外国人は25兆ウォン（同約1兆9400億円）以上を買い入れた。この時もKOSPI指数は外国人の売買動向によって動いた。国内機関投資家と外国人の投資判断が対立した間に株価は27％上昇した。

　IBK投資証券のパク・オクヒ研究員は「過去の事例を見れば、外国人は株式市場が低迷している時に買いを入れ始める」と指摘した。株価の底入れ時期を判断することにかけては外国人が一枚上手と言えそうだ。

キム・ジェゴン記者