外国製大半か「清掃強化肝心」

　【東京】宮古、八重山の先島地域の海岸に流れ着いた海岸１キロメートルあたりの漂着ごみは、１４３７個だった１９９８年に比べ、２００９年は８２７１個と約５・８倍に増加していることが分かった。防衛大学校自然環境・環境地盤工学専攻の山口晴幸教授が１９９８年から毎年実施している漂着ごみ調査で明らかになった。（銘苅一哲）

　２００９年３月の調査で確認された漂着ごみの合計１５万６９３９個のうち、２２・９％が外国から漂着しており、山口教授は「外国における発生源対策は時間がかかる。早急な対応のため定期的な除去・回収の計画が必要だ」と警鐘を鳴らしている。

　調査は１９９８年から２００７年の１０年間は春季、夏季の年２回、０８年からは春季に年１回実施している。これまで延べ５７６海岸で調査し、０９年３月の調査は八重山諸島の６島２８海岸、宮古島の４海岸を調べた。

　今回確認されたごみのうち、国籍を判別できない不明ごみは全体の７５・４％。残りは日本製のごみが１・７％だったのに対し、外国製は２２・９％だった。遠距離から漂流時間が長いほどラベルなどの表記が劣化し、不明ごみとなる確率が高いため、不明ごみの多くが外国製が占めると推測されている。

　外国製ごみの国別比率は中国製が７４・６％と過半数を占め、台湾１１・１％、韓国８・６％、その他は５・７％だった。ごみの種類はプラスチック類が８３・９％で、発泡スチロールを多く含む漁具類が１１・９％。ともに景観や動植物の生態系への悪影響が懸念される。

　漂着度合いは、１２年間で最も多かった０５年の１キロメートルあたり１万５３９５個から、０９年の８２７１個と減少傾向にあるが、山口教授はごみ自体の数量の減少ではなく、環境への社会的関心の高まりにより、行政や民間ボランティア、学校などによる清掃活動の活発化の効果だと指摘。０９年調査では３２海岸中２１海岸で清掃の痕跡が確認されたという。

　山口教授はごみの発生源である外国に対する国や地方自治体の働きかけと同時に、地元での継続的な清掃と行政の支援の必要性を強調。「民間ボランティアにも人員や資金に限界があり、行政にはバックアップする体制づくりが求められる。沖縄の魅力の生命線である海岸を守るためには、自ら立ち上がるしかない」と話した。