中国メディアは28日、日本民間放送連盟がこのほど公表した、「2016年東京オリンピック招致に関するラジオリスナーアンケート」の集計結果を取り上げ、48．2％が開催に反対していると報道した。一方、中国のインターネットの掲示板には、アンケート結果に対して「日本人は聡明だ」などと書き込まれるなど、次期オリンピック開催の是非を問う意見が多く寄せられている。新浪網が同日付で伝えた。
日本民間放送連盟の調査は、5月18、19日の2日間、在京ラジオ局（ＴＢＳラジオ、文化放送、ニッポン放送、エフエム東京、Ｊ−ＷＡＶＥ）のリスナーを対象として行われた。調査の結果、2016年東京オリンピック招致に「賛成」と回答したのは46．8％、「反対」と回答したのは48．2％だった。
招致に反対する理由（複数回答）については、最も多かったのは「もっと他のことにお金をかけるべき（79．3％）」で、このほか「東京で開催することに意義を感じない（64．7％）」、「道路･交通が渋滞する（35．9％）」なども上がった。一方の賛成意見は、「経済効果が期待できる（67．0％）」が最も多く、「トップアスリートが身近に見られる（42．1％）」、「東京のイメージアップになる（36．7％）」などの回答もあった。
中国のインターネットの掲示板には、「東京人は政治的自覚に足りない」、「五輪なんて100年に一度のお祭り。光栄なことなのに」、「難癖並べやがって！ しょっぴいてやる！」など、結果に批判的な意見もあったが、「日本人はけっこう理知的だな」、「聡明だ」、「富んでる国の人は何をすべきかよく分かっている」、「現実的な意見」などの声にも賛成票が多く投じられ、議論も盛り上がりを見せていた。（編集担当：金田知子）
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