ニコン製カメラを支えるタイ工場、現地社員も共有する品質重視のベクトル(4) - 09/05/19 | 17:10

　それがニコンのカメラの主力工場に駆け上がったのは、ここ２〜３年のことだ。２００４年にデジタル一眼レフ「Ｄ７０」の製造をタイで開始。そして、その後火がついたブームを機にデジタル一眼レフの製造を全面的にタイにシフト。ハイアマチュア向けの「Ｄ３００」も含め、プロ向け以外のすべての一眼レフを製造する基幹工場へと変貌を遂げた。０７年度のニコンタイランド売上高は２０００年比で８倍弱まで拡大した。

　０５年の社長就任以来、アユタヤの主力工場化を先導してきた苅谷道郎社長は言う。「自動調整器、光学測定器など基幹装置は日本から持って行く。新製品の量産立ち上げのときは仙台ニコンの人間が指導に行く。そうすれば、タイ人はまじめだし、日本で作るのと変わらない」。

　苅谷社長就任後のニコンは０６年１２月、本体価格６万円（当時）の普及機「Ｄ４０」を発売、一眼レフブームの火付け役となった。苅谷社長は高級品志向の強いニコンにあっては異端といえる合理主義者だ。

　その苅谷社長がモノづくりの面で出した答えがアユタヤの強化だった。「どこで作ろうとメード・バイ・ニコンに変わりはない」。

円高、雇用問題…国内製造は難局へ

　刈谷社長就任後のヒットは、「Ｄ４０」だけではない。プロ向けの「Ｄ３」、ハイアマチュア向けの「Ｄ３００」などヒットを連発。０６年３８％だった一眼レフの世界シェアを０８年には３９・５％へ拡大（テクノ・システム・リサーチ調べ）。同期間にトップ・キヤノンのシェアは４７・４％から４０・７％へ落ち込み、その差を大きく詰めた。

　７０年に早くも海外製造を始めながら、０５年に方針を転換し、国内回帰を行ったキヤノン。一方、海外進出は９１年と出遅れた一方、０３年以降の一眼ブームを機に一気に海外への製造シフトを推し進めてきたニコン。図らずも、ライバルである両社は海外での製造体制について、対照的ともいえる戦略を採ってきた。

　その結果、キヤノンの為替感応度（為替変動が業績に与える影響度）は精密業界の競合と比べてもかなり大きい。対ドルで１０円円高になったとき、全社営業利益はどれだけ減るか。キヤノンの場合、その数値は５６・９％。他社と比較すると、ニコンが１８・２％、オリンパスが２８％、リコー１３％と、キヤノンの為替変動への耐性の低さは目立つ（ＪＰモルガン調べ）。