私たちはインフルエンザ予防接種について、こう考え、こう呼びかけます!!

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		<参考になる本> さいろ社　『いのちジャーナル』 2号2000.2-3特集 ------------- NPO JIP 医薬ビジランスセンター 『薬のチェックは命のチェック』 12号特集かぜとインフルエンザ ------------- 大阪府保険医協会 『大阪保険医雑誌』 03.11号特集 インフルエンザ再考
＜目　次＞ 私たちはインフルエンザ予防接種について、こう考えています。 １、効かない・危ない予防接種！ ２、脳炎・脳症を防ぐというデータはありません。型が一致しても防げません。 ３、高齢者へのデータも信頼できるものはありません。 ４、副作用を甘くみないで！ そんなワクチンを「打つべきかどうか、よく考えてください！ 「入居者ならびにご家族の皆さまへ」　介護老人保健施設　　施設長・母里　啓子 私もこう考えます 子どもにはやらないで！インフルエンザ予防接種 　小児科医　毛利子来 乳幼児にすすめるなどもってのほか！　全国予防接種被害者の会元代表・吉原賢二 インフルエンザ予防接種について、私たちはよびかけます その他詳しい資料の問い合わせ
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■私たちはインフルエンザ予防接種について、こう考え、こう呼びかけます!!

インフルエンザパニックに全く役立たなかったワクチン   今年は数年ぶりにインフルエンザの大きな流行が見られています。医療機関は大忙しで、「インフルエンザかどうかの検査をしてください」「特効薬をください」「入院させてください」の大合唱が続いています。小児救急医療機関は疲労の極に達しており、インフルエンザ以外の重症疾患の入院も制限される状況が続いています。2-3年前まではかぜの一つだったインフルエンザは今や「大疾患」に祭り上げられてしまいました。使われた医療費も莫大です。   この責任は元々「インフルエンザはかぜじゃない」としてワクチンキャンペ−ンを繰り広げた厚生省と取り巻きの医療界にあります。おかげで？、ワクチン接種は小児でも300万人分を越えました。そろそろキャンペ−ンの功罪を冷静に分析する時期が来たようです。 一．ワクチン接種は増えているのに流行は繰り返されている 　1995年に数万人以下になったインフルエンザワクチンの接種は、今年は1500万人。小児でも300万人位が接種していると推定されます。小児の接種水準は昨年と同じ程度か増加していると思われます。が、2月までのインフルエンザ様疾患患者数ではすでに昨年同期の2倍以上、43万人が罹患しています。ワクチン効果はいっこうに現れません。 二．効かないことを証明した神谷研究   2002年９月、厚生科学研究の一つとして、平成12年度の「乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に関する研究（主任研究者神谷斉氏、以下神谷研究とします）」、が発表されました。全国七地域、乳幼児約3000名に対するワクチンの比較研究です。結果は、ワクチンをすると、インフルエンザ罹患が有意に防げたというものです。疫学分析は大阪市大の廣田良夫氏が担当しており、なんとか有効性を捻出すべく、様々な操作を行っています。インフルエンザの罹患を三十九度以上と恣意的に設定していたり（国際的にはこんな基準はありません）、ワクチン接種群では年齢が有意に高かったり（高熱になりにくい）、元々扁桃炎が少なかったり（同じく高熱になりにくい）など、厳密な比較研究ができるものではありません。もっとも、そのような条件のもとでやっと「有効」を捻出した研究ですが、有効性の中身は貧弱です。まず、7地域のうち、有効とされたのはわずか二地域だけでした。全体で有効といっても、ワクチン未接種群の罹患23％が接種群では18％になっただけといったものです。有効率ですらわずか25％、薬の評価によく使うNNTでは十七、八でした。つまり、18人に接種してやっとひとりの罹患が防げるといった程度のワクチンであるという結果でした。一般的に、NNTが十を越える様な薬は、薬としての効果が問題とされます。ましてワクチンですから、問題外の数字です。何千万円もかけた研究ですが、神谷研究はあらためてインフルエンザワクチンの無効を証明した研究といえます。 三．ワクチンの重篤な副作用   衆議院議員金田氏の尽力でインフルエンザワクチンの2000年度、2001年度の副作用が公表されました。それによると、20歳以下の副作用報告は54件、大変重篤なアナフィラキシ−が6件、脳症やギランバレ−症候群、急性播種性脳脊髄炎などの中枢神経系の副作用が12件もありました。ワクチンメ−カ−からの報告が大部分ですので、実体ははるかに多いと予想されます。成人では少なくとも6名の死亡が報告されています。   2年程前、ワクチン推進派の廣田氏は「副作用はとるに足らず」「ワクチン反対派を社会から抹殺を」といった主旨の文書を日本医事新報という医師会雑誌に発表していますが、彼はこれらの副作用に苦しめられた方々に対して大きな責任があります。私たちも、無効で有害なインフルエンザワクチンの広がりを阻止すべく、攻勢に転ずる必要があると思います。 四．抗インフルエンザ薬について 　リレンザやタミフルといった薬が広範囲に使われるようになりました。が、特に小児への安全性が確立された薬ではありません。下痢や嘔吐、喘息の悪化などがあります。発熱期間を25%程度短くする薬です。NNTは3から5です。「特効薬」ではありません。野放しの使用は危険です。小児のインフルエンザは、呼吸器感染症としてはちょっと熱が高く長引くかぜです。脳症やけいれんにリレンザやタミフルが効くというデ−タはありませんし、現に、これらの薬を飲んでいてけいれんを起こしたという方も多く見かけます。 五．早急にすべきこと 　「インフルエンザはかぜじゃない」キャンペ−ンは医療機関を混乱させ、無駄な医療費を増やしています。ワクチンの普及に役立ったかもしれませんが、ワクチンの無効性の証明を加速する役目や被害者を生み出す役割も果たしてきています。小児インフルエンザへの不安は脳症への不安です。厚生労働省は、危険な解熱剤の禁止の徹底と、症例対照研究の充実をこそはかるべきだとおもいます。

大阪赤十字病院小児科　山本英彦

日本消費者連盟「消費者リポート１２１８号2003年3月27日号」

■私たちはインフルエンザ予防接種について、こう考えています

■そんなワクチンを打つべきかどうか、よく考えてください！

入居者ならびにご家族の皆さまへ 　　　　　　　　　　　　　　　　医療法人敬生会介護老人保健施設やよい台仁元施設長　母里　啓子 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2004年3月31日退職） 　　　　インフルエンザの予防接種についての私の考え 　昨年の冬は“仁”においてもインフルエンザが流行し特に３階では半数近くの人が罹患し、職員の中にも感染者が出るなど対応に追われ、大変な思いをしました。 　ここ３、4年、インフルエンザの流行により高齢者に肺炎や合併症による重い健康被害が起きるとして、「老人施設の入居者やスタッフに予防接種を行なうように」という、強いお勧めが監督官庁から出されるようになっています。しかし、この予防接種は、ほんとうに有効で、必要なものなのでしょうか？ 　インフルエンザの予防接種は、３０年余りにわたり社会防衛のためにと学童に集団接種が義務づけられていました。その間、その有効性・安全性への科学的根拠が慎重に検証され、議論されつづけた結果、平成６年に法律が改正され、流行を防げないと集団接種は取りやめになりました。 　学童への接種は有効性が疑問視されたのに、高齢者への接種は有効だという根拠は、いったいなんなのでしょうか？高齢者に接種しなかった時代に高齢者のインフルエンザに依る死亡は社会問題にはなりませんでした。予防接種の量と、流行の大きさとは何の関係もありません。 　昨年は大量に売れ残ったのに今年の生産量はそれ以上です。 　　　　　　　　図は第６回インフルエンザワクチン需要検討会（平成１５年６月２４日）の結果について（厚労省発表）より 　　　　　　　　　　　　http://www.mhlw.go.jp/shingi/2003/06/s0624-7.html 　私は、以前、国立公衆衛生院の感染症室長としてインフルエンザをはじめとする感染症の研究に従事して、インフルエンザワクチンが有効でないという調査・研究を、前橋市医師会とともに行ない、前の法律改正の一端を担いました。その後も、横浜市のいくつかの保健所長として、高齢者へのインフルエンザワクチンの接種を無原則に拡大しようとする厚生省の政策に反対してきました。 　世界中のデータを検討した限りでは、残念ながら、高齢者への接種が有効だという根拠は見あたりません。よく海外では高齢者への接種が行われていると喧伝されますが、米国ではすでに高齢者施設のお年寄りに接種しても効果がないというデータが出はじめています。 　日本で唯一の有効とされているデータも、信頼性が低く、納得できるものではありません。 　一昨年６５歳以上の高齢者に公費(税金です)で予防接種ができるように法律が改正されました。高齢者全体の30％に接種する費用だけで９００億円（平成10年の厚生省(当時)の試算）の税金が使われます。これは、高齢者の皆さんの健康を守ることより、ワクチンのメーカーの利益を守るためのもの、と言ったら、言い過ぎでしょうか。 　もともと、インフルエンザワクチンは流行する前に予測して作るのですが、作ったものとタイプが異なるものが流行した場合、その効果は期待できません。また、高齢者への副作用については未知数のまま、積極的な解明の努力も見られません。 　施設での流行は、外部からの持ち込みによるものですが、面会者がウィルスを持ち込まないことを厳密に出きるでしょうか？　面会をすべて禁止するのでしょうか？職員からは？　専門的な説明は煩雑になるので省きますが、インフルエンザの流行を防ぐことは今のワクチンでは不可能、というのが私達の考えです。昨年の流行もワクチンを打っても罹った方、打たなくても罹らなかった方も、多くいらっしゃいます。うつるうつらないは、それぞれの方の体力と機会に依るのです。痛い思いをして接種しても、効果が定かでなく、副作用も未知数というのでは、当施設の施設長として入居者の皆さんにインフルエンザの予防接種を勧めることははできません。 　もちろん、インフルエンザをはじめとする風邪の対策には万全を尽くしたいと思っています。 　ご家族の方にもご協力いただき、早めの養生に努めたいと思います。手を洗うこと、うがいをすること、そして、室内を乾燥させないこと、からだにも水分を補給することが、風邪の予防の基本です。 　入居者ならびにご家族の皆さまのご理解、ご協力をよろしくお願いいたします。 　　２００３年９月 （参考）　山本英彦医師提供CarmanのLancet論文(Lancet2000:Jan8　Vol355　p93)高齢者接種と死亡を比較した表です。 　準備中

■私もこう考えます

子どもにはやらないで！インフルエンザ予防接種　小児科医　毛利子来 　親と医師の方々に訴えます。 乳幼児・学童・生徒・受験生・学生に、インフルエンザ予防接種はしないでください。その理由は、インフルエンザ予防接種の子どもへの有効性が認められないからです。 　事実、1977年から13年間にわたり、5歳以上高校生まで強制的な接種を続けてきたけれど、流行阻止効果はなく、個人の重症化阻止効果も疑わしいことが分かって、予防接種法からはずされたという経緯があるのです。そして、その後、これを覆すほど確かな研究データは出ていません。 　そのため、厚生労働省は研究班を組織して「乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に関する研究」を行いましたが、その結果は、1-5歳の幼児では接種するとかかるリスクは0.72倍(つまり30%ほどは有効)になるが、1歳未満の有効性は明らかでなかった、と報告されています。また、その他の乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果の報告でも、2-6才児の感染防止効果は　A香港型 50％　B型無効 （菅谷憲夫,1994年）、2-5才児への感染防止効果は　A香港型 31％　B型45％（Eugene S.Hurwitz,2000年)、5-10月児での抗体獲得は　Aソ連型56％　A香港型24％　B型48％（山本淳,2001年）となっています。 　これらの研究結果を総合すると、インフルエンザワクチンの効果は悪く、十分な効果を上げるには「過去にインフルエンザに自然感染している必要がある」との結論づけられます。どうやら、効果がある児はすでにインフルエンザ感染をしていると思われます。　なお、インフルエンザ脳炎・脳症の防止に効果があるとの報告もありません。 　ですから、この段階で、子どもに「効く」と信じて接種を受けさせたり、「効く」と決めつけて接種を勧めるのはどうかと思われます。 　それも、安全性の高いワクチンならまだしも、稀とはいえ重い副作用があるのですから、安易に接種すべきものではありません。 　そのうえ、子どもはインフルエンザという病気に比較的強く、ほとんど普通のカゼと同じか、ちょっとひどいカゼといった程度。たいていは2、3日か、せいぜい4、5日で治ってしまうものでもあります。 　脳炎や脳症も、インフルエンザそのものより、圧倒的に解熱剤が原因であることが明らかになっています。 　もしインフルエンザにかかることや、かかって重くなるのが心配なら、無理をさせないにかぎります。どんな病気でも、疲労と睡眠不足がいちばんの誘因になるからです。無理をしながら予防接種で病気を防ごうとするのは本末転倒です。

乳幼児にすすめるなどもってのほか！　全国予防接種被害者の会元代表・吉原賢二 　インフルエンザワクチンの効果の検証は全く不十分。前橋医師会はこのワクチンの予防効果がないことを示した。なぜこうなるのかの説明はワクチン有効論者からはないにひとしい。予防効果のないワクチンは実力のないワクチン。重症化防止にどれだけ役立つか、眉唾ものと思うのは私一人ではあるまい。 　　（吉原さんのお子さんはインフルエンザ予防接種により重篤な被害をうけられました。岩波新書『私憤から公憤へ　社会問題と　　してのワクチン禍』の著者　東北大学名誉教授）

■インフルエンザ予防接種について、私たちはよびかけます

-注-

山本英彦「インフルエンザワクチンは効くのか」大阪保険医雑誌��442 03.10

準備中→（図）「うってはいけない！インフルエンザ予防接種」の９頁のグラフ

「痴呆のお年寄りに接種できないのは問題だ」との見解に対する反論 　高齢者施設での流行阻止には施設の環境整備が第一に必要であり、予防接種が仮に十分有効だとしても、根本的解決手段ではありません。 　高齢者施設でのインフルエンザ対策が９６年法改正の目的とされて、高齢者への公的接種を決めました。衆議院で附帯決議としてつけられた、「高齢者施設の個室化の推進」は、参議院では、「より良好な居住環境の確保」という、後退した表現となってしまいました。　高齢者接種で一番問題となったのが、同意の取り方の問題です。これは予防接種法上の接種とはしたものの、有効性があいまいで副作用があるワクチンであるために最後まで問題となったことです。 　海外では、施設長の同意だけでは接種を認められていません。国会の審議でも大きな問題とされました。このなかで、「定期のインフルエンザ予防接種は、法律的には、全く任意である」と国会答弁がありました。したがって、一切の強制はしてはならないし、接種の同意も十分得た上でなければ接種してはならないこと、特に高齢者施設で、施設長の同意だけで接種してはならないことも確認されています。坂口厚生労働大臣自身も答弁で、「インフルエンザワクチンの有効性が十分であれば、痴呆のお年寄りにも同意の有無をいわずやってあげたいがそうではないので、この５年間有効性についても研究していきたい」という趣旨の答弁をしました。あちこちで高齢者はもちろん、介護者への接種の強制が日常化している現在、インフルエンザ予防接種の効果や危険性、改正にいたる多くの問題点が風化させられていることは残念なことです。

「インフルエンザワクチンをすればSARSと間違われる！！」 　ＳＡＲＳがらみのインフルエンザ予防接種お勧めに要注意！ 　厚労省のインフルエンザワクチン需要検討会は、今冬のワクチン生産量を1445万本としました。昨冬使用実績の1040万本の４割増です。新型肺炎（重症急性呼吸器症候群＝ＳＡＲＳ）とインフルエンザが同時流行すると、医療現場が混乱し、ＳＡＲＳの拡大防止も難しくなるとして、ワクチンの接種を促進する方針を打ち出しています（いのちジャーナルessence 21号）。これは、高齢者には頭打ちとなった使用をその他の国民で伸ばすためであり、ＳＡＲＳ対策にインフルエンザ予防接種は無用どころか有害です。 　ＳＡＲＳウイルスはかぜの原因ウイルスであるコロナウイルスが変異したものです。インフルエンザウイルスも流行性のかぜの一種で、その初期症状は大変よく似ています。もし、ＳＡＲＳとインフルエンザの流行が同時に起きた場合、予防接種の有無に関わらず症状のある人は病院に殺到し、医療機関では未曾有の混乱をきたします。インフルエンザ予防接種の有効性には疑問だらけですから、その効果頼みでは病院は受け入れ限度を超えます。逆に、「ワクチンをしているから安心だ」とすればＳＡＲＳに必要な初期患者の拾い上げができないことになり、二次被害の発生につながります。そもそも両者の見分けがつくのでしょうか。 　インフルエンザは診断キットがあるから見分けられるとする専門家がいますが、実際キットは擬陽性がでやすく製造認可が取り消されているものも多く、両者を区別するには心もとありません。2003年9月のアメリカの世界的医師会雑誌(JAMA)に、小児の中耳炎（発熱・医者への受診、救急部門への受診などに）にインフルエンザワクチンは無効であったというRCT論文が初めて載りました。この研究報告の中で、臨床症状は全く差がないのに、ワクチンをするとウイルスの出現が抑えられるという結果がでているということです。インフルエンザの診断は、簡易迅速キットで咽頭粘液や鼻汁のウイルスを計って行われます。   インフルエンザワクチンをしているとウイルス出現が少なくなるということは、「インフルエンザ様の疾患にかかっていてもウイルスがでにくくなり、その結果、診断キッドではインフルエンザでない（陰性）という結果になる」と思われます。つまり、 「インフルエンザワクチンをしているのに熱が出たからSARSでないか」と疑われ、さらに、「迅速キッドで陰性と出たから、ますますSARSでないか」と疑われることになってしまいます。（しかも、インフルエンザは診断キットは擬陽性がでやすく製造認可が取り消されているものもありますから、キットも過信できません）いらぬ混乱をふやすことになり、インルエンザ予防接種はインフルエンザ対策にもSARS対策にもマイナスということになるでしょう。