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昨年度のDPC病院の調査結果を報告―西岡分科会長

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　中央社会保険医療協議会（中医協）のDPC評価分科会の西岡清分科会長は5月20日、診療報酬基本問題小委員会に、同分科会が2008年度に実施した「DPC導入の影響評価に関する調査」の結果と評価を報告した。DPC対象病院や準備病院の平均在院日数の短縮傾向が明らかになり、委員からは、DPC病院と一般病院の再入院率の比較を求める意見などが出た。

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　調査は、08年度までにDPC対象病院になった718病院と、「06、07年度DPC準備病院」（704病院）、「08年度DPC準備病院」（137病院）が対象で、DPCに参加したり、準備病院になったりした年度ごとの「病院類型」で集計した。

　報告によると、平均在院日数については、すべての病院類型で短縮傾向が見られた。特に、制度がスタートした03年度にDPC対象病院となった82病院の平均在院日数は、05年の18.31日から昨年には16.15日に短縮した。

　いったん退院した患者が同じ病気で入院する「再入院率」もすべての病院類型で増加。03年度にDPCに移行した82病院の再入院率は、05年の13.0％から昨年には14.5％に上がった。

　調査結果を受けて、小島茂委員（連合総合政策局長）は、「一般のDPCを採っていない病床でも、在院日数の短縮傾向はあると思う」と述べた上で、今後の調査でDPC病院と一般病院の再入院率などを比較するよう求めた。
　中川俊男委員（日本医師会常任理事）は、DPC病院の在院日数の短縮がいまだに進んでいる現状について、西岡分科会長に見解を求めた。
　これに対し西岡分科会長は、「医療行為を行わなくても入院させていた時期があり、そこの部分が効率化されたために、（在院日数の短縮が）起こった」と述べる一方、医療技術の進歩が伴わないと、在院日数の短縮をさらに進めるのは困難だとの見解を示した。

更新：2009/05/21 18:55　　 キャリアブレイン

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