博士の独り言

日本社会から「カルト」放逐を！


カルト宗教から大学生を守れ　45大学が立ち上がる
　カルト宗教から大学生を守ろうと、大学職員やカルト問題を専門に研究する教授らが今月中旬、キャンパス内の勧誘情報を交換するネットワークを立ち上げる。大学を横断するカルト対策は初めてだという。これまでに45大学の計50人が参加を表明。勧誘が盛んになる入学シーズンを前に、ネットワークによる情報共有で、カルト宗教による学生の被害を防ぐのが狙いだ。産経新聞記事（切り抜き）3月2日朝刊（24面）より参照のため抜粋引用／写真は産経新聞の同記事より参照のため引用
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明確にすべき「カルト」定義

　カルト宗教の病害から学生を守るために、学内の意識ある職員や専門の教授によって、大学横断のネットワークを立ち上げる。これまでに、「45大学の計50人が参加を表明」（紙面）とある。ここのところ、なんだかなあ、と思わせる記事が目立っていた産経新聞にあっては、貴重なヒントを与える好記事に映る。深刻な社会問題の1つである「カルト」について認識を深める。これは、地域や分野を超えて、優先度が高い事柄ではないか。なぜならば、社会病理の根本要因の1つである「カルト」は、あらゆる処（ところ）に出没し、また、分野を選ばないからだ。

　表題に云く、「参加者は大学の教員や学生課職員、カウンセラーなど。メーリングリストに登録し、学生から寄せられる偽装サークルや、いかがわしい勧誘の情報を電子メールで一斉に送受信する。必要に応じ、カルト問題を研究している教授が勧誘の断り方や脱会方法をアドバイスするほか、新入生にオリエンテーションなどで注意を促すとしている」とある。事実であれば有意義な動きに違いない。ただし、こうした動きに対しても、「カルト」は諜報や潰しにかかるので要注意である。必ず、と指摘して差し支えないほど、偽装メンバーが入り込んで来る。学生とともに、ネットワークそれ自体を守るために、そのための対策が不可欠だ。そのために、「カルト」の定義を明確にしておく必要がある。

　なお、表題には、「カルト」と題してこのように記しているが、挙げやすい団体しか具体名を記していない。


産経新聞記事（切り抜きのつづき）3月2日朝刊（24面）
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　遠慮がちな記述ではないか。新聞として、止むを得ないことかもしれないが、最も注意すべき「カルト」、と指摘し得る代表的な団体が2、3抜けている。これらの団体こそ、学生をターゲットにした勧誘活動が顕著である。表向きには、どのよう綺麗事を並べていようとも、入ったらなかなか抜けられない。抜けても、集団で連れ戻しに来る。たとえ、住所を変えても、執拗に追ってくる。このような実態に満ちた団体こそ、本来、新聞は、公器たるべき社会的立場から、該当する団体を名指しで紙面に挙げても良いはずだ。そもそも、「カルト」から新聞も守られなければならないのだが。


産経新聞記事（切り抜きのつづき）3月2日朝刊（24面）
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「実態」をもとに「カルト」定義を

　記事に云く、「「カルトの線引き」や「信教の自由との兼ね合い」などを課題として指摘する声もあるが、川島教授は「うそをついて勧誘するのは、そもそも詐欺行為。活動にどっぷり漬かると本分である学業を全うできなくなることが多い。学生を守るのは大学側の社会的、教育的な責任」と話している」と。この指摘は重要だ。実態の上で「カルト」を定義する。的確な対処であり、一番の近道である。表向きには「信教の自由」を謳いながらも、しかし、その実態では、上述のように「信教の自由」を阻害している。そうした実態の上で峻別、定義すべきである。すなわち、「信教の自由」を阻害する集団、団体は（＝イコール）「信教の自由」に反する存在である。ゆえに、宗教ではなく「カルト」である、と明確に整理すべきだ。

　かつての、オウム真理教の事例では、「信教の自由か、信教の勝手か」（要旨）といった曖昧な言葉を並べる専門家諸氏がおられたが、そもそもが、「信教の自由」を阻害、破壊する団体が「宗教」と謂えるのか（要旨）、との議論が乏しかった。脳内が整理されていない専門家が多い証左ではないか。そうした、曖昧な論旨を参考にするよりは、「信教の自由」に反する「実態」の発見・指摘ならば、誰にでも身近に出来る。この視点に根ざしたネットワークならば、学生を守るために有効な情報を共有しやすくなるのではないか。
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洗脳と啓蒙の違い

　あくまでも実態の上での指摘だが、「カルト」といえば、その特徴は、洗脳と強要、生活破壊など、主なキーワードが次々と浮かんで来る。洗脳とは、事実ではない“情報”を強引なまでに、しかも、繰り返し植え付ける。そこでは、人間としての疑問や思考を許さず、むしろ、思考停止させる。植え付けられた側は、意識する、しないに関わらず、事実ではないことを、あたかも、「事実」であるかのように信じてしまう。ここで、聡明な読者には、お気づきのことかと思う。現在の、メディアの多くの報道手法が似てはいないか、と。このおぞましい報道傾向も、メディアを篭絡し、あるいは、メディアの中に徘徊する「カルト」の影響によるもの、と観ることができる。

　一方、こうした、誤った情報の侵蝕に対して、実はそうではない、と事実を前面に提示して知らせる。事実に目を開かせしめる。これが啓蒙である。大学に確立されるカルト対策のネットワークが、ひいては、「カルト」の実態を広く社会に周知する。その端緒となることを望む1人である。
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■ 主な関連記事：

・ 統一「学生新聞」の侵蝕　2009/01/22
・ 創価「ジブリも」か　2008/02/15
・ 創価タレントにご用心！　2007/05/25
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【筆者記】

　異性やお世辞、美味い話を罠（わな）に、カルトは近づいて来る。罠に嵌（はま）れば、勧誘が始まる。勧誘の度が進むにつれて、強引さが増す。大勢の信者に囲まれて、入信しなければ帰してもらえない。こうした事例を、目の当たりにして来た1人である。入信させられた人をカルトから足抜けさせる。そこへ、カルト信者が連れ戻しにやって来る。執拗にやって来る。その実態は狂気そのものであり、やむを得ず110番に連絡しても、決定的な対処方法がない。

　本来の「信教の自由」を守るための、「カルト防止法」（仮称）があって良いのかもしれない、とふと思うこともしばしばである。しかし、それ以前の、身近に可能な事項として、おかしな気配を感じれば、誘いに乗らずに遠ざかる。そのために、カルトの予備知識をより深めておく。免疫性を高めておくことが必要だ。以上、紙面を参照し、小考を報告する。
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朝鮮半島系「カルト」よ、もう来るな！


「摂理」教祖に慰謝料支払い命令＝韓国最高裁
　【ソウル11日時事】　韓国の新興カルト集団「摂理」教祖の鄭明析容疑者からわいせつな行為をされたなどとして、日本人と韓国人の女性2人が同容疑者に慰謝料を求めていた訴訟で、韓国の最高裁判所は11日、2審の原告勝訴判決を支持し、慰謝料の支払いが確定した。聯合ニュースが伝えた。
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　日本人女性は日本で入信し訪韓したが、1995年に鄭容疑者からわいせつな行為をされた。判決は日本人女性に1000万ウォン（約115万円）、韓国人女性に5000万ウォン（約580万円）をそれぞれ支払うよう命じた。 時事通信1月11日付記事より参照のため引用／写真は「摂理」教祖の鄭明析容疑者
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朝鮮半島系「カルト」の上陸阻止を！

　朝鮮半島由来の「カルト」問題については、有志ブログの一部があつかわれている問題と思う。諸氏の英邁な指摘と周知の尽力に敬意を表し、小ブログからも短稿を呈する。「カルト」の多くは朝鮮半島で生まれている。いわゆる一般的な宗教が朝鮮半島を経由する際に、新分派としての「カルト」が生まれる。そう指摘すれば、より正確な実態指摘になるのかもしれない。

　宗教の難解な教義は筆者には解らない。だが、「カルト」と宗教が異なり、特徴としている点は、「カルト」の内実は宗教ではなく、宗教を看板に利用した「収奪機構」であることではないか。朝鮮半島の都合勝手な模倣や偽造、変造、偽証に満ちた伝統的な風土を経由すれば、古来から他国に存在していた宗教を造り変え、半島独自の露骨な収奪「カルト」が生まれる。その傾向が異様なまでに強いのではないか。一応、小ブログでは「カルト」と宗教をそのように「区別」している。

　朝鮮半島発の「カルト」の問題点は、日本社会の侵蝕への有数な「経路」になっていることで、表題の「摂理」にしても、あるいは統一教会にしても、あるいは「韓流文化」を広げるために、と新たに上陸して来る「カルト」にしても。その活動の本質は「騙（だま）し」にあり、日本社会からの「収奪」のための構造をなしている点で共通している。その本質は別の「大金収奪機構」であるパチンコやサラ金、闇金と行き着く本質は同様であり、被害に遭うのは日本社会である。小ブログで「脱税御三家」と一括して呼ぶ事由がここにある。

　日本社会からこれらをいかに「締め出す」べきか。その方途は単純明快で、国民が免疫性と予備知識を高め、相手にしなくなればよいのである。パチンコはやらない。怪しい所から借金をしない。誘われても「怪しい」宗教だと感じれば入らない。そうではない団体もあるのかもしれないが、しかし、これらは朝鮮半島への送金のために、日本社会を利用している、お断りだ、と一応の認識を以って対処すれば、事の次第は明快になると思う。
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韓国女性に5倍厚い「韓国最高裁判所」

　表題の日韓それぞれ1名の被害者が原告となった裁判だが、云く、『日本人女性に1000万ウォン（約115万円）、韓国人女性に5000万ウォン（約580万円）』とは、実に「5倍」の差が見られるではないか。あるいは、韓国で裁判をやれば「こうなる」典型なのかもしれないが、韓国人女性に「厚く」、日本人女性に「薄い」。そのように映ってならない。このようなカルト宗教を次々に生み出す韓国だが、ついに、司法までが怪しくなっているのではないか。

　先ず、同国民から何らかの被害に遭っても、同国は特定国さながらに、謝罪、補償も満足にしない。そう認識しておいた方がよい。もしも、逆の立場であれば、数倍、数十倍の補償や権利を要求して来る。火の無いところから煙を立ててでも、要求してくるのだが。良識がより免疫性を高め、「御三家」を締め出す。「変なもの」を新たに上陸させない日本社会を願う。
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【筆者記】

　出自は確かに日本であったはずだが、朝鮮半島に同化した「カルト」のカテゴリもーもある。その代表的な存在が創価学会である。創価学会の信者は、「そんなことはない」と否定はするが、臭いところに長く居れば「臭さ」も自覚できなくなるようなものだ。あからさまな「三色旗」は創価学会独自のシンボルかと筆者も認識していたが、実は朝鮮半島の「三色」をモチーフしたものであったようだ。その体質も数多の指摘にあるように北朝鮮、韓国と相似形であり、ご存知の通り、類似している点が実に多い。「騙し」の「御三家」に分類すれば判りやすい。個人とみれば、集団でかかって来る点も同じ。いわゆる終戦直後に日本の町々を荒らした朝鮮人の愚連隊と本質は同じだ。

　次世代を担う子供たちは、これら「騙し」「収奪」「暴力」の半島病理から守らなければならない。この共通病理を1人でも多くの国民に認識していただき、我々の世代のうちに引導を渡し、駆除すべき「病巣」と思う。小ブログから度々書かせていただく事由がそこにある。雑感ながら短稿にて。
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【筆者追記】

　おかげさまで、疲労していた眼が回復しつつあり、なすべきことが山積みしているため、早々に事務所に戻るつもりだ、励まし、見舞いのコメントをくださったみなさまに感謝申し上げる。
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カルト色が濃い「霊感商法事件」


警視、サロンからライセンス購入
　「神（しん）世界」グループのヒーリングサロンを利用した霊感商法事件で、神奈川県警の吉田澄雄警視（51）ら警察官3人が、グループから人の体に手をかざす「御霊光」と呼ばれる行為ができるライセンスを購入していたことが24日、関係者の話で分かった。
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　関係者によると、ライセンスは神世界グループが販売している商品の一つで「初級」（5000円）から「大神力」（100万円）まで５段階に分かれており、神世界に理解があれば購入できるという。「御霊光をすることで事態が好転するようになる」（関係者）といい、吉田警視は50万円の「神力」を購入。吉田警視に勧誘されてサロンに通い始めた部下2人も、それぞれ「中級」（1万円）と「神力」を持っているという。吉田警視らが他人に手をかざす「御霊光」したことはないという。（中略）また、複数の国会議員や有名人もサロンに出入りしていることも明かした。産経新聞12月24日付記事より参照のため引用／写真は「記者会見に臨む杉本明枝社長＝23日夜、東京都港区」中日新聞12月24日付記事より参照のため引用
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指摘される「総連事件と同一人物の関与」

　朝鮮総連関係者の関与が指摘されているこの事件について、有志ブログがこれからあつかわれる問題と思う。諸氏の英邁な指摘と論及に期待し、小ブログからも短稿を呈する。

　同事件について、ノックさんから動画情報をいただいた、感謝する。神奈川県警の警視らが深く関与していた点については驚愕に値するが、果たして警視らの個人の関与であったのか、あるいは、一部で指摘されているような、もっと大がかりな組織背景を持つ事件なのか。次の動画情報には、同事件には、先に朝鮮総聯関連の詐欺容疑で逮捕された緒方重威（しげたけ）容疑者と総聯の間を仲介した人物が関与しているとの指摘がなされている。

　報道に接するほどに不気味さが漂うが、捜査の進展を興味深く注視したい。


スピリチュアル県警幹部が霊感商法、背後に朝鮮総連？
【動画情報】
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半島カルトの手馴れた犯罪か

　なお、これはあくまで筆者の直感に過ぎない。だが、表題の女性（杉本明枝社長）の報道写真を観て、オウム真理教（現・アーレフ）などによくいそうなタイプではないか、との印象を持った。鈍感な筆者の直感が少しでも当たっていれば、この人物はカルト出身かもしれない。報じられている「霊感商法」の内容は、統一協会の被害事例とよく似ており、この側面からもこの人物はいったい何ものなのか。正確な出自を含めた報道が不可欠であろう。あるいは、所属を変え、名称を変えているだけの「カルトの手馴れた犯罪」である可能性も否定できないからだ。

　また、産経紙が記す『複数の国会議員や有名人』とは誰なのか。明らかになれば報じていただきたい。新聞が報じなければ、新潮誌あたりに期待するしかないが。それにしても、公的人物を巻き込んでの詐欺のパターンは、朝鮮半島発のカルトによく観られる「騙（だま）し」の特徴といえよう。公的人物の社会的地位を盾や隠れ蓑として利用し、組織やビジネスの自己増殖を図る。おぞましい手法だ。

　カルトの日本社会への侵蝕は、裏を返せば、半島系に日本社会への侵蝕を許すことに通ずる。その図式は、小ブログが指摘する「脱税ご三家」すべてに共通している。許してはならないことで、「信教の自由」の定義を、今一度、根本から見直すべき時期に来ているといえよう。それはまた、日本の必ず「保全」につながるはずだ。短稿にて。
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■ 主な関連記事：

・ 韓流宗教お断り！
・ 朝鮮カルトを追放せよ！
・ 半島「カルトの誘拐事件」一考！
・ 反日カルトは土足で上がりこむ！
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【筆者記】

　表題とは直接関係のないことかもしれないが、公明党や屈中政治家、特定政党による「東アジア共同体構想」なるものが徘徊している。わが国は一部の領土に不法占拠、侵害を受け、国家と国民には激しいまでの毀損を受けている。それらを不問に付して、どのようにして平和な「互恵関係」を築けと謂うのだろうか。同構想の延長線上には、特定国に隷属せよ、言いなりなれ、とする「平和」の姿があるのみではないか。良識の仁義なき啓蒙を。
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「カルト宗教」のストーカー（序）


ストーカー被害対策相談ネットワーク
【その対策は】　読者から教えていただいたサイト情報だ。読者から多くのお便りをいただき、ストーカー被害に合われている方が多くおられることに気づいた。筆者もまた、時折被害に遭って来た1人である。ご参考までにお知らせする。博士の独り言　10月20日【参考サイト】
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多種多様な「ストーカー」

　表題のサイトを拝見し、いわゆる「ストーカー」が多種多様であることをあらためて認識することができた。大きく分類して、『恋愛型ストーカー』『復讐型ストーカー』『妄想型ストーカー』『ネットストーカー』『集団ストーカー』（同サイト）があるそうだ。週刊文春（10月25日号）では、『ストーカーは時に殺人事件にまで発展する可能性を秘めた深刻な犯罪だ』と指摘し、『被害件数は年々増加しており、昨年警察が認知した事案は全国で一万二千五百件あまり』と記している。上述のサイトは対策のご参考になると思う。

　ストーカーに共通する特徴は、どちらかといえば、客観的な「物証」を残さない。または、物証が残ったとしても、その加害者と物証との「因果関係」を証明し難い形態をとることにあるのではないか。ゆえに、警察に届けても説明と証明に苦労する。そこをまた衝いて来るのがストーカーのさらなる特徴ではないか、とふと筆者にはそのように映る。
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「カルト宗教」のストーカー

　読者からいただくお便りの大部分は、上述の分類で云えば最後の2つであり、もっとも多い被害例が『集団ストーカー』である。それも先稿で少々触れた通り、その中でも、カルト宗教による事例は少なくない。筆者の体験と似た被害を被っておられる読者がおられることに、「やはり、そうか」と思う次第である。

　届いているはずの郵便物が無くなっている。無言電話や、あるいは、その逆に意味不明の言葉を怒鳴り散らす電話。自宅の周囲を徘徊する。執拗に尾行する。敷地内ゴミを投げ入れる。自転車や自動車のタイヤをパンクさせる。事実無根の悪評や「噂」を口コミで垂れ流す、等々。身近な人間関係やそれを取り巻く状況の中から、加害者ではあり得ない要素を1つずつ消去法で取り除いて行くと、カルト宗教の信者に行き当たった、という例が多いようだ。

　また、特筆すべきは、カルト宗教のストーカー信者に多く観られる特徴だ。平然と嘘をつく。責任転嫁や逆恨み、アリバイ作りの能力に長けている。これらは特定国のプロパガンダにも同様に観られる特徴である。さらに、表面上で見せる“真面目そうな”“誠実そうな”「顔」とは裏腹に、複数、または集団になると凶暴になる、等の傾向があることだ。このような集団が日本社会に存在して良いはずがない。身近で信頼できる人に相談する。これも有効な手立てになるのではないか。

　お便りを拝見するうちに、予防と対策のために周知すべき事項として、エントリー、または報告ファイル（PDF)の形で配布すべきではないか、と考えるにいたった。現在、諸々のお便りを読み返し、お寄せいただいた写真や動画を分析し、考察を加え、報告すべき内容をまとめ始めた段階だ。だが、無念にもパソコンを失った状況にあり、詳細な本編の報告まで今暫くの時間をいただきたい。以上、序文の短稿報告にて。
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【筆者記】

　重要なことは、カルト宗教に騙されない社会作りではないかと思う。新たな加入者がいなくなれば、「集団ストーカー」を量産するカルト宗教は必然的に衰退する。日本社会の免疫性が高まれば、カルトへの敷居も同時に高くなる。その意識を持ちながら、ささやかだが筆者も身近に出来ることを地道に続けて行きたい。
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■ NPO新聞のお問合せ： hakushi_notes@hotmail.co.jp
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　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。

　国民の手で日本を取り戻しましょう！
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