立派な大企業や政府系企業でインターンをしてみたところで、月給取りとしての働けるのは半年、長くても1年という期限付きの人生だ。生活を支える職場ノウハウやサバイバル術を学ぶには時間があまりに不足している。経済が困難に直面しているだから、たとえインターンでもやってみろと大人たちは若者を気の毒がる。意地を張らずに中小企業の工場にでも挑戦しろという小言が聞こえてきそうだ。しかし、20代の若者の立場はそれほど容易ではない。非正社員、インターン、アルバイトで耐えしのぎながら、食べていける職場が見つかるのを期待しても希望は見えない。

　産業構造が急速に変化し、少々の不況でも働き口がなくなり、景気が良くなっても職場はそれほど増えない。李明博政権のように、経済政策が輸出大企業を支援する方向に偏っていると、就職はさらに狭き門となる。ある大学生は討論会で「今年卒業した大学生は数カ月のインターンか、初任給がカットされた正社員か、あるいはニートかいずれか一つを選択せざるを得ない」と話した。どの選択も前年から何も改善していない選択だ。20代の若者の絶望感はそう簡単に消えない。国際コミュニケーション英語能力テスト（TOEIC）のスコアを高め、自己紹介書を飾るような技術をどんなに身につけても限界があるという現実を悟っている。履歴書に「多彩なインターン経験」「下働きのアルバイト5年」と書いたところで、到底家庭を切り盛りしていくことはできないことも知っている。

　そのため、彼らは「自分たちは使い捨て乾電池ではない」と叫び始めた。数年前にフランスで青年たちが「自分たちはクリネックスティッシュではない」と放火デモを繰り広げた事例を研究している。李明博政権は非正社員、インターン、アルバイトのように「賞味期限」が短い労働者の勢力を少数集団だと錯覚してはならない。韓国政府は非正社員が既に30％を超えたとしているが、現場では既に正社員を超える多数派勢力となった。こうした変化に合わせ、労働関連法規の全面的な見直しは必須だ。

　李明博政権の雇用政策は、アジア通貨危機当時の金拠出運動のように危機を克服する韓国型代表ブランドとして持ち上げるほどのことはない。インターン、アルバイト紹介サイトだけが悲しい好況に沸いている。20代の貧困層が書いた文章を読んでみてほしい。「われわれに愛国はない。われわれに苦痛を転嫁する国は愛される価値すらない」という意見のほか、「このままではいけない」と連帯を叫ぶ声もあった。

宋煕永（ソン・ヒヨン）論説室長