今回の松本氏の名人戦における問題の核心は、日本将棋連盟が、日本プロ将棋協会を「一般社団法人」として認められないことに尽きます。
毎日も朝日も毎コミも、すべてそうであります。
いままで、つきあってきた「女流棋士」という観点からでしか、彼女たちを見ることができないからです。そして、日本将棋盟は、それをうまく利用しているだけです。
私的な付き合いでは、現在でもそうでしょう。
しかしながら、LPSAが社会的に認められた一般社団法人としての組織であるという認識が、将棋連盟にはなく、「ただの女流棋士の集まり」としての認識の上にのみ立ち、新聞社等のスポンサーにその考えを押し付け、自分たちこそ「将棋の総本山」として、LPSAを同レベルに扱うことを拒否することにより（拒否させることにより）自分たちの権益を守ろうとしているにすぎません。
LPSAは、「一般社団法人日本女子将棋協会」として、その組織の存在を彼らに対し毅然として認めさせる必要があります。
そして、その理事長・理事としての中井氏・石橋氏はもう、「ひろべえ」「さっちゃん」ではありません。
組織の、トップとして、同レベルで、「社団法人日本将棋連盟」のトップと同格にわたりあわなくてはならないのです。
今回の、「松本氏復帰問題」に対する毎日の対応には、その認識がありません。
何度、「松本氏を復帰させる」と明言したでしょうか。しかしながら、その次の日には、将棋連盟の要請により手のひらを返す行為を、その都度繰り返してきました。
　
　「毎日新聞は、即刻、松本氏を復帰させなさい。」

子供の喧嘩ではありません。行政が動き、それを無視することは、毎日が連盟にへりくだっており、両社が行政を無視していることを意味します。
将棋連盟はLPSAを「ただの女流棋士の集まり」として、その一般社団法人としての存在を無視続けてきました。反省すべきであります。
今後も、そのような対応を続けるのであるならば、それは行政を無視し、行政が認めている「日本女子プロ将棋協会」を「一般社団法人」として認めないことであり、そして、それは糾弾されるべきことであることを考えるべきであります。
これ以上の、そしてこれ以降の、そのような暴挙はゆるされるべきではありません。
これは、組織としての「一般社団法人日本女子プロ将棋協会」の存在を「日本将棋連盟」及び「毎日新聞」が「単なる女流棋士の集まり」として評価していることを意味し、行政を愚弄していることも、また認識しなければなりません。時間の猶予はありません。「名人戦」は確かに将棋界の宝であるでしょう。しかし、そのことを理由にこの問題を先延ばしにし、名人戦開催内に、松本氏を復帰させないことは、毎日及び将棋連盟がこれから先、そこ結果により抱える問題に比べれば、小さな「対面」にしかすぎません。