新型インフル　万一に備え…　マスク大売れ

国は備蓄推奨
　海外で広がる新型インフルエンザ対策で、発生国からの帰国者などを介した日本への侵入を防げるか、水際阻止が最大の焦点になっている。専門家によっては「国内発生の可能性は否定できない」との見解も出始めた。通常の季節性インフルエンザと同様、日ごろから手洗い、うがいなどの励行が重要になる。さらに国は、流行時に備え食料品や日用品など２週間分の備蓄を推奨し、薬局では早くもマスクなどが売れ始めている。

　帯広市内のサッポロドラッグストアー白樺店では、２８日夕方までにマスク約４０箱が売れた。尾西優司店長は「前日から売れ始めた。１日でこれほど売れた経験はいままでにない」と驚く。立体型マスクが５枚程度入った１箱４００円前後を購入する人が多く、特に「ウイルスカットを前面に出した商品に敏感」としている。

　新型インフルエンザにも有効とされる治療薬「タミフル」については、十勝保健福祉事務所によると、全道で４６万８０００人分（１人１日２カプセル５日分換算）を備蓄済み。今年度も新たに約２０万人分を追加するほか、国が備蓄している道内分もある。ただ、同所は「タミフルは予防投与では使わず、医師が治療に必要と判断して処方せんを出した場合に限り処方し、治療投与が優先される」と説明する。

　行政の対応だけでなく個人ができる準備も大切。政府のガイドラインでは、飛沫（ひまつ）感染予防のための不織布製マスク、食料（米、乾麺＝めん＝、レトルト食品、飲料水）、日用品（洗剤、せっけん）、常備薬といった２週間分の備蓄が望ましいとされる。

　地震など災害の場合、被災していない他地域から支援が得られるが、新型インフルエンザが国内で流行し、仮に社会的に混乱した場合、他地域からの応援が困難になる事態も予測される。不要不急な外出を避けるためにも備蓄は有効と考えられている。
（児玉匡史）