選挙で良い議員を選ぶ簡単な方法
『連山』のアクセス先です。官庁や大学、主要企業が入っています。当たり前です。その中には執筆人や情報提供者が多数いるからです。逆に、マスコミが少ないことに気づきませんか?
腐敗したマスコミ人は緘口令やアクセス禁止、徹底的な黙殺及びデマ醜聞を広めています。(笑)
選挙で議員や大きなプロジェクトで相手企業を選ぶとき、『連山』を読んでいるかを聞いてください。また、社員をリクルートする時、『連山』を読んでいるか面接してください。それだけで相手のスタイルを簡単に見抜くことが出来ます。来年から仕組まれた狂乱物価が始まります。それに対抗する為にステルス戦術(日本のマスコミ毒電波から秘匿する戦術)で我らは対抗します。マスコミを妄信する拝金亡者は一緒に壊滅していくでしょう。今回の狂乱物価は世界的な化石燃料の枯渇と地球温暖化による気候変動が土台にあります。CyberULSが提供するグランドデザインなしにこの苦境は100%乗り切る事は不可能です。嘘だとおもうなら地元の市長でも、知事でも、国会議員でも聞いてみてください。簡単にいえば、愚者が多数集まっても衆愚になるだけです。ハーンにより秩序化され、クリルタイによって衆議を尽くされる国境を越えるウルスなしには何事も建設的には進まないのです。
狂乱物価、平成20年~24年
身近な商品で、メーカーの値上げ発表が相次いでいる。原材料費が高騰しているめん製品やお菓子。新興国で需要が増えた肉や魚。ノートやトイレットペーパーなどの紙製品。業界トップ企業が、デフレ下で封印していた値上げの先陣を切る例が目立つ。消費者物価指数の調査対象品目(生鮮食品を除く)では、前年より高くなったものが半数前後に増えている。 3日に来年1月からの値上げを発表した東洋水産の「赤いきつね」などの即席めん、スパゲティやカレールーなどの価格を押し上げているのは小麦価格の値上がりだ。農水省は10月から、輸入小麦の国内での売り渡し価格を10%引き上げた。豪州の干ばつやバイオ燃料ブームの余波で、11年ぶりに過去最高を更新した国際相場に連動させた。 原油価格の高騰も、ガソリンの値上げに加えて、原材料費の上昇を通じて、値上げのすそ野を広げている。
世界的にインフレーションが大規模に始まっている。アメリカでは既に小麦が2倍、大豆が約80%、とうもろこしが40%の値上がりである。ビルマ(ミャンマー)の大暴動も燃料高騰が原因である。しかし、日本銀行は金利を上げない。何故、あげないのか?それは富の移動を計画しているからである。マスコミが腐敗していることをいいことに、国会の尊厳、企業の収益、国民の生活を無視した扇動を驀進している。このままでは狂乱物価は来年から始まるだろう。日本はその痛みから克服するには長い年月がかかるだろう。社会は事実上、崩壊状態になるかもしれないと外国人は考えている。(参考資料:→クリックして下さい)『連山』読者の中にはそれら売国奴を『連山』で公開して血祭りに上げて欲しいという人もいる。しかし、そのようなことをしてもカオスが酷くなるだけである。罪を憎んで人を憎まず、長期的に学術的に時間をかけても治癒するのがスマートな方法である。但し、目に余る奴は許すわけにはいかない。
過去から学ばない平成日本人
米国は石油の備蓄はもちろん、石油の供給が止まるという事態に対して政府も、企業も、市民も何ひとつ準備をしていなかった。メジャーは石油を供給し、企業は大量生産を行う。デトロイトは大型車を作り続け、市民は大量消費を謳歌していた。他の先進国もだいたい同じであった。とくに日本は時あたかも列島改造ブームの真っ最中であった。そこへ石油危機が起こった。その対応であるが、米国では政府の政策によりガソリンの値上げが行われず、ガソリンの供給は大きく減ったためガソリンスタンドが休業したり、スタンドに大行列ができたりした。またヨーロッパでは高速道路の利用制限が行われたりした。物価も上昇し、経済成長率はマイナスになる国が多かった。しかし、市民はおおむね平静であった。世界中で最大の打撃をうけ、最大の混乱が起こった国は何度も述べるが日本である。
石油ショックが終わっても、日本では卸売物価指数が1年で29%上昇する(72年―73年12月)という大インフレが始まった。74年1月11日に日本銀行がこのことを発表すると蔵相の福田赳夫が記者会見で「狂乱状態だな」と発言した。これが「狂乱物価」の語源である。が、終戦直後並の物価上昇という、まさしく狂乱の状態だった。しかし24日、石油連盟が「73年12月の石油輸入量は25%減になると言われていたが、実際は2.1%減であった」と発表すると、物不足も狂乱物価もつくられたものではないか、という疑惑が広がっていった。当然のことながら石油業界がパッシングのスケープゴートとなった。軍用から始まり民需用に移りつつある世界的な水素供給システムにおいて決定的な遅れを日本は喫した。これは下記のビデオを見れば誰の責任かは直ぐに判るだろう。日本人は日本人によって売られたのだ。その是非はともかく石油元売りは告発された。しかし、勧告を受けたり審決が行われた業界はこのほかにもポリプロピレンなど133社、10件にのぼった。2月25日、衆議院予算委員会に商社、石油元売り、洗剤メーカーなどの社長が参考人として呼ばれた。魔女裁判である。物価集中審議が行われた。しかし、時間切れと企業秘密に守られて、この場で真実が明らかになる訳もなかった。結局、狂乱物価と物不足の原因はなんだったのだろうか? パニックがパニックを呼んだが、もうひとつパニックを煽った原因はマスコミにある。25%削減のOPECの声明以後、日本のマスコミはこぞって「日本供給30%減」「生産25%減」などと報じ、明日にも石油が入らなくなるかのように伝えた。スーパーにできた行列を大きく報じ、物不足への不安感を煽り立てたのである。ところが、その情報源は実際に取材したものではなく、APやロイターの翻訳である。物の供給量についての裏付けはなかった。「狂乱物価と物不足の犯人はだれか」と後に騒ぎ立てたマスコミが実は主犯だったのだ。結果として、ドルショック(ニクソンショック)の影響もあり、日本は省エネルギー政策が軌道に乗るまでの10年間は不況が続いた。今回は、その影響は前回よりも酷いだろう。全くといっていいほど、人が育っていないからだ。前回はマスコミだけだったが今回は教育システムが麻痺している。大本営発表以外、内地の人々は世界の状況をほとんど知らされていない。これはある種の計画であり、日本人にもそれに参加している人々がいる。故に日本の夜明けはかなり遠いだろう。
日本人に売られた日本人
日銀が低金利を続けるのも前回の第一次石油ショック時の福田赳夫内閣と同じく富の移動を計画したものだというの外国人の評価である。日本人が日本人を売ったところで、外国人からは嘲笑されるだけだ。裏では協力するから真実の公表だけは止めて欲しいというクズが上層部にいるのが日本である。勝海舟が外国は上に行くほど賢い人が増えると幕府の老中たちに報告したのと全く変化していない。地球的な大規模な気候変動が既に始まっている。脱石油を目指した動きは世界的に始まっている。しかし、下記の英語ビデオ(日本語字幕有り)のように日本国はその枠組みには入っていない。(日本人は個人として参加、脱藩ならぬ脱国し日本人の幹部も存在)つまり、マスコミの捏造によって戦争というものを日本人は直視できなくなったのである。江戸末期に武士が脱藩したのは内部の状況をしるからだ。百姓中心の新撰組が幕府に使い捨てにされたのは内部の状況をしらなかったからだ。今回も、状況を存じている人々は既に対策を終えている。何も知らない人はマスコミを神託(オラクル)として奉じる衆愚だけである。
コメントする