釈放され、ワゴン車に乗って、無表情まま原宿署を出るＳＭＡＰの草なぎ＝２４日午後２時半ごろ

　泥酔して開チン−それが、日本のトップアイドルの座をキープし続けてきたＳＭＡＰの一員である草なぎ剛（３４）だっただけに、逮捕の波紋は芸能界にとどまらない勢いを見せている。“いい人キャラ”の反動によるイメージＣＭを含めた経済的な損失は５０億円から１０００億円にのぼるという試算も。酒グセから、同席した女の素性、ファンの激しい反応まで、“草なぎの奇行パニック”を総力取材した。

　さわやかなイメージが売り物だった草なぎだけに、逮捕による反動は大きかった。広告代理店やスポンサーは迅速に対応。２３日午前の逮捕の一報から半日もたたない間に各社のＣＭ打ち切りや自粛が相次いで決まった。

　草なぎだけの出演やＳＭＡＰ全員とともに出演しているＣＭは、トヨタ自動車、Ｐ＆Ｇジャパン、ＮＴＴ東日本など１０以上の団体・企業にのぼる。とくに、地デジ推進をＰＲするデジタル放送推進協会のＣＭは、ＮＨＫと全国の民放１２７局で、年間１３万本近くオンエアされている。その被害額は計り知れない。

　広告代理店のキャスティングに関する相談役を務めたこともある芸能評論家の肥留間正明氏（５９）は、「ＳＭＡＰはいまや日本一のテレビタレントという位置づけなので、草なぎ個人としてもギャラは５０００万円ほどか。グループでは５０００万円〜１億２０００万円、また楽曲のみの場合はタイアップ戦略としても見なければならないが、それでも５０００万円はくだらないのでは」と推定する。同氏の概算から算出すると、ＣＭの打ち切りによって少なく見積もっても４億２０００万円のギャラが吹っ飛んだことになる。

　肥留間氏によると企業側の損害はこの程度ではまったく済まない。「企業のＣＭ戦略を考える場合、タレントへのギャラはほんの一部に過ぎない。テレビ、新聞、雑誌、駅のポスターなど総合するとＣＭ１本で５０億円近いカネが動くというのは常識。それが消えるということは企業にとって計り知れないダメージだ。ギャラの１０倍ぐらいの損害賠償を、草なぎサイドに請求するという考え方もできなくはないのです」

　となると、４億２０００万円の１０倍、ざっと５０億円の損害賠償が同サイドに突きつけられる可能性もある。

　さらに経済シンクタンクの関係者は、こう明かす。

　「正確な試算は、捜査当局の処分内容や所属事務所の謹慎期間の長さなどが分からないと算定できないが、ＳＭＡＰのメンバー全員にもダメージが及ぶようだと、被害額はケタ外れになる。地デジ普及へのマイナスイメージが、購買意欲の鈍化などに結びつけば、数百億円規模の損失といっても言い過ぎではない」

　また、あるエコノミストは「政府は地デジ移行の経済効果を１０兆〜２０兆円と見積もっている。もっとも低い１０兆円の経済効果があるとして、今回の事件の影響でその１００分の１が吹き飛んだとしたら、１０００億円規模の損失が発生することになる」と指摘する。

　ちょいと一杯の度が過ぎたばかりに、あまりにも大きな代償を背負うことになってしまった。