ＳＭＡＰ・草なぎ剛容疑者が２３日、公然わいせつ容疑で逮捕されたことを受け、テレビ各局、スポンサーなどは急きょＣＭの放送中止を決めるなど対応に追われた。阪神優勝時の経済効果試算でおなじみの関西大学・宮本勝浩教授（６４）は「大きな損害が見込まれる」と分析。損害額は３億円規模に上る可能性もあり、トップスターの逮捕に大きな波紋が広がった。
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現役アイドルのまさかの事件に衝撃が走った。
２００６年７月から地上デジタル放送普及推進のテレビコマーシャルに起用している社団法人「デジタル放送推進協会」は、ＣＭ放送を中止するようＮＨＫと民放各社に要請した。
トヨタ自動車は、トヨタレンタリースのＣＭや店頭ポスターなどをすべて打ち切ることを決定。Ｐ＆Ｇも、衣料洗剤のＣＭ放送を取りやめることを決めた。
夏と冬に放送を控えていたヤマサ醤油は「夏のＣＭは８割程度撮り終えているが、中止します。１０年間、出演していただいた。事実を把握し、関係者と話し合って今年の契約を考えたい」と悔しさをにじませた。
続々と続く打ち切りに宮本教授は「経済波及効果は宣伝予算の２・１倍というのが基本。今回の場合、ＳＭＡＰの人気、イメージというのもあり、もっと大きな損害が見込まれる」と推測した。
広告代理店の関係者によると、草なぎクラスのＣＭ契約料は推定で１本約５０００万円近くになり、不況の昨今においても３０００万円は下らないとされる。４本打ち切られることで、計約１億２０００万円となり、これを２・１倍すると約２億５０００万円。「もっと大きな損害」（同教授）となると、３億円超に及ぶことも考えられる。
被害が少ないケースとしては公共広告機構（ＡＣ）のＣＭ。昨年７月から放映していた韓国女優のチェ・ジウとの共演ＣＭ「日韓共同キャンペーン・エコライバルになろう」の中止を発表し、「遺憾な事態ととらえ中止しました」と話した。ただ、無償で広告を提供しており、被害はほぼないという。
４月末まで契約を残していたＮＴＴ東日本は、首都圏では３月中旬まで放送していたものの「今後流す予定はない」といい、こちらも事件の影響はないという。