韓国のサムスン電子、ハイニックス半導体に次ぐDRAM（記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー）業界世界3位のエルピーダメモリの坂本幸雄社長が日本の半導体業界の先頭に立った。坂本社長は今月初め、台湾当局といわば「反韓国半導体同盟」を形成し、「打倒韓国」を指揮している。

　坂本社長は日本メディアのインタビューに対し、「世界のメモリー半導体市場で日本と台湾の同盟による市場シェアは今後40％を占め、サムスン電子が30％、残る企業が30％を分け合う市場再編を主導する」と述べた。坂本社長の眼中には業界2位のハイニックス半導体さえなかった。

　坂本社長は台湾のDRAMメーカー、聯華電子（UMC）の日本支社長を経て、2002年にエルピーダメモリの社長に就任した。エルピーダは99年にNECと日立のDRAM部門を統合して生まれた企業だ。NECは80年代にDRAM世界1位だった企業だ。日本メディアはそんなエルピーダを「日の丸半導体」と呼んだ。

　坂本社長は卓越した実行力が強みだ。2003年に「今後3年で世界3位の座を占める」と宣言し、実際にそれを達成した。次に掲げた目標は世界トップだ。

　そのために坂本社長はギャンブルに近い選択を行った。昨年8月に中国に5400億円を投じ、DRAM工場を建設すると宣言したことだ。坂本社長は当時、「生産能力を拡大し、ライバルにあきらめさせる」と気炎を上げた。

　市場は供給過剰状態だが、「危機はチャンス」だとして攻撃的な投資を行い、シェア1位を目指すという判断からだ。しかし、米国発の金融危機が襲うと、3カ月後に坂本社長は「一寸先も見えない経営状況だ」として、中国での工場建設の夢を断念した。

　坂本社長は「日台同盟」を通じ、まず台湾当局の支援を受け、その後に日本政府の公的資金による支援も受けながら、十分な資金力を基に韓国に再挑戦する計画だ。坂本社長は「今年4－6月期には営業黒字に転換可能だ」と自信を見せている。

ソン・ホチョル記者