相談員足りない！　大阪自殺防止センターの２４時間体制ピンチ

ボランティアの多様化影響

　昨年まで１１年連続、全国で３万人を超えた自殺者。深刻な不況が続き、さらなる増加が懸念されるなか、大阪市港区のＮＰＯ法人「国際ビフレンダーズ・大阪自殺防止センター」で、電話相談を受け付けるボランティア相談員が減少し、業務に支障が出始めている。最も多い時期の６割に落ち込み、昨年の相談も前年比１５４７件減の１万９３６件にとどまった。関係者は「相談を受けきれないため、自殺を止められなかったかもしれず、危機的な状況」と訴えている。

（増田博一）

相談員が減少し、２４時間対応が難しくなっている大阪自殺防止センターの電話ブース（大阪市港区で）

　同センターは無休で２４時間、相談を受け付けており、相談できる機関がほとんどない深夜や早朝も対応。１９７８年に相談員約４０人で始め、阪神大震災後はボランティアへの関心の高まりから約１００人まで増えた。しかし、その後、減り続け、現在は約６０人。２４時間対応などが難しくなっているという。

　相談員は無報酬で、交通費は自己負担。２年間の専門的な研修（有料）を受ける必要もある。同センターは「ボランティアは多様化しており、こうしたことが減少につながっているのではないか」とみる。

　昨年の府内の自殺者数は２１２８人と都道府県別で２番目に多かったが、電話相談はこれまで自殺防止に貢献してきた。「今、死のうと思ったけど、話を聞いてくれたから……」。そう話し、かろうじて思いとどまった男性。「次に電話した時、つながらなければ自殺する」と言い残す人も。

　最近は不況が暗い影を落とす。資金繰りに苦しんでいるという自営業男性は「昨年末から仕事が減り続けているが、家族には打ち明けられない。死にたくても死にきれず、つらい」と苦しい胸の内を吐露した。

　澤井登志所長は「追いつめられた人たちにとって、相談員は最後の支え。救える命を失わないよう、一人でも増えてほしい」と願う。

　一方、同センター以外でも相談員は減少傾向。「日本いのちの電話連盟」（東京）に加盟の全国４９センターで計７０４５人（０８年）と、前年より２９人減った。

　大阪自殺防止センター（０６・６２５１・４３３９）は５月７〜２８日、相談員を募集する。