「米国映画が強いのは、ストーリーの創作・実現の力」

「映画産業を発展させたければ、社会が映画を尊重すべき」

　小柄な体格の60代前半の紳士－それが、約300億ドル（約3兆円）規模の産業を代表する男性の姿だった。米国映画協会（MPAA）ロバート・ピサノ代表（63）の第一印象は、「温和で物静か」だった。6日午前、ソウルのグランド・ハイアット・ソウルホテルで会ったピサノ代表は、「ハウ・アー・ユー？」と言った後、首をちょっと下げてあいさつした。

　MPAAに所属する映画会社は6社しかない。しかし、世界の映画産業に占める割合は40％だ。その映画会社6社とは、パラマウント、ワーナー・ブラザーズ、ディズニー、ソニーピクチャーズ、ユニバーサル、20世紀フォックス（2007年の売上順）。米国映画産業の80％を占める映画会社だ。ピサノ氏の肩書きは「代表兼最高執行責任者（COO）」。05年に代表に就任したピサノ氏の来韓は、今回が初めてだ。

　「韓国映画産業の現況を知りたくて来ました。もちろん、韓国での米国映画の立場も確認するつもりです。特に、韓国の映画違法ダウロードがどういう状況なのか、大いに関心があります」。ピサノ代表は、訪問目的についてこのように語った。関心の順序を逆に語ったのは明らかだ。

－韓国はインターネットが発達しているだけに、違法ダウンロード問題が深刻ですが。

　「違法ダウンロードは、韓国と米国の映画産業の重大な問題です。実際に、あらゆる国の問題でもあります。芸術的な創作物が盗まれることは、どこであろうとなくさなければなりません」

ピサノ代表は2週間前、同じ目的でフランスやスペイン、イギリスを訪問したという。ピサノ代表は、韓国映画界がオンラインストレージ企業8社に対し、民事・刑事双方で訴訟を起こした事実も知っていた。

ハン・ヒョンウ記者