2006-06-02 研究メモ
■次なる戦争におけるプロパガンダ
前回ご紹介した『Rothschild Money Trust』の中から興味深い記事をご紹介します。
ちなみに本書が出版されたのが1940年であり、第二次欧州大戦が始まって二年目、日本による真珠湾攻撃がおこなわれ米国が第二次世界大戦に参戦する一年半前のことです。
1939年4月25日の上院の演説で、ジェラルド・Ｐ・ナイ上院議員は次のように述べている。
「『次なる戦争』と題する一連の書物が出版されている。これらの書物のうちのひとつは『次なる戦争におけるプロパガンダ』という題名である。
（中略）
この『次なる戦争におけるプロパガンダ』を含む一連の書物の編集長は英国の大家として世界中に名を知られた人物である。その人物とは、作家であり、軍の権威者であり、ロンドン・タイムズの参与であるリデル・ハート陸軍大佐その人である」
次の文は、この権威者からの引用である。
「しばらくの間、合衆国がどちら側につくかはきわどいところであったが、最終的にはわれわれ（英国）のプロパガンダに分があった。
（中略）
まだユダヤ人という手が残っている。世界全体のユダヤ人の人口は約1500万人と推定されている。そのうちなんと500万人が合衆国に住んでおり、ニューヨークの人口の25％がユダヤ人である。第一次世界大戦中にわれわれはこの膨大な数のアメリカのユダヤ人を、パレスチナにユダヤ人の民族郷土を作るという約束で味方につけた。これによってアメリカのユダヤ人のみならず、ドイツのユダヤ人をも引きつけることができたので、この約束こそ連合軍の見事な離れ業だと、ルーデンドルフも述べている」
彼らは膨大な数のアメリカのユダヤ人を、パレスチナを与えるという約束で味方につけ、それによって強力なユダヤ人の主要都市報道機関とウィルソン政権を味方に引き入れた。
「合衆国を味方に引き入れることは不可能に思えるほど困難である。あの共和国アメリカに外部の争いで再び武器を取らせるには、決定的な脅威を与えなければならない。プロパガンダによって、すべての国民にはっきりとそれとわかる脅威を。
（中略）
もし日本を戦争に巻き込むことができれば、当然のことながら相当やりやすくなるであろう。そうすればこれ以上揺さぶりをかけなくても、アメリカを引き込むことができる。いずれにせよこのことを達成するのが、われわれの宣伝活動家の当然にして明白な目的である。ちょうど第一次世界大戦のときに、合衆国をドイツと反目させるのに成功したように。」
われわれ新教徒のアメリカ人は今まで手ひどく騙されてきて、戦争には懲り懲りしている。口約束やプロパガンダでアメリカ人を戦争に引き込むことは困難であり、そのことは彼ら英国の戦争宣伝家も承知している。だから彼らは日本を敵側にまわすことによって、アメリカ人の偏見と恐怖心をかきたてる策を提案している。英国政府は、より協力な支持を合衆国からとりつけるために、この案を採用し、日本を戦争に追い込むであろう。
大統領は艦隊を太平洋に派遣した。これは日本と戦争を始めるためである。他の目的などありえない。日本がこの艦隊のうち一隻でも撃沈しさえすれば、あとはユダヤ人の報道機関、ユダヤ人のラジオ、ユダヤ人の映画界が引き受けるだろう。ユダヤ人の海軍大将タウシグは、議会調査委員会で「日本との戦争は不可避である」と言明している。
王と、ユダヤ人の枢密院と世襲制の上院によって政治がおこなわれている大英帝国は、征服によって獲得されたものであり、軍隊の力で統一が保たれている。この国は未だかつてないほどの広い面積を占めており、太陽の沈まぬ国と言われている。
ロスチャイルド家の一員が入閣し、一握りのユダヤ人によって通常政治がおこなわれているフランス帝国もまた、征服によって獲得された国であり、世界第三の広さである。
ユダヤ人の力がいま、大英帝国を支配している。彼らは労働党を通じて多くの議員を下院に持ち、上院でも貴族の称号を買い取ったり、貴族と婚姻することによって優勢となっている。以前、王は領主や貴族を勇敢な戦士や地主階級から精選し、任命したが、現在では主としてユダヤ人である豊かな臣下にこの称号を売り、これが王家のかなりの収入源となっている。英国の現内閣の重鎮、すなわちチャーチル、イーデン、ダフ・クーパーらは、全員強硬なユダヤ人びいきであり、全員ヒットラーを強烈に嫌っている。なぜなら彼が、反ユダヤ主義者だからだ。
戦争扇動者たちのプロパガンダには、くれぐれもご用心を。戦場で殺し合いをさせられるのは下層の兵士であり、戦争で儲けられる人たちは決して戦場には行かないのですから。