決戦の火ぶたが切られた映画「レッドクリフ　ＰａｒｔＩＩ」（クリックで拡大）

　人気歴史絵巻“三国志”を下敷きに大ヒットした映画「レッドクリフ　ＰａｒｔＩ」に続いて、４月１０日に公開を控える「ＰａｒｔＩＩ　−未来への最終決戦−」。映画業界の常識を打ち破るＰＲ作戦が展開されている。

　まず、異例なのが、４月１２日の「日曜洋画劇場」（テレビ朝日系）で、早くも「ＰａｒｔＩ」がテレビ放送されること。３月１１日にＤＶＤがリリースされてから１カ月しか経ってない。「公開半年後にＤＶＤ、その後に有料のテレビ、地上波で見られるのは最低でも１年以上後というのが業界の不文律だった」（ベテラン映画評論家）から驚きだ。

　また、ＴＳＵＴＡＹＡでは「ＰａｒｔＩ」のＤＶＤを２７−２９日の３日限定で、レンタル料金半額のキャンペーンを行う。期間限定とはいえ、３月リリースの新作が半額になるのは例がない。

　これらは当然、「ＩＩ」の動員アップを狙った援護射撃だ。「ＩＩは動員１０００万人、興収で１００億円が目標。できることは何でもやる」と配給関係者は意気盛んだ。

　業界の常識を破ったこうした手法、前例が無いわけではなく、似たようなケースが一度あった。

　「２００６年、日本テレビが、映画『デスノート』の前編を公開から５カ月後に放送した。ＤＶＤ発売前で、後編の公開直前というタイミングで宣伝手法としては最強。だが、映画のビジネスモデルを崩したと、他のキー局や映画会社からは激しい抵抗にあいました」（ベテラン映画評論家）

　映画ビジネスは劇場の興行収入でオシマイではなく、間隔を置いて、ＤＶＤやテレビ放映権料などトータルで儲けるシステムが確立されてきただけに、慣行を崩す動きには反発が強いのだ。

　だが、結果的に「デスノート」の手法は、前編の興収２８億円に対し後編５２億円と大ヒットし、有効であることを証明した。映画業界では新参のエイベックスにも、しがらみがない。「配給でタッグを組む東宝東和は信頼が厚い業界の老舗だが、東和がこの手法を認めた以上、もう禁じ手ではない」（業界関係者）という声もある。

　ＰａｒｔＩＩでは、いよいよ三国志のクライマックス「赤壁の戦い」に突入する。映画ビジネスも赤壁級の激戦なのだ。