軽症の７０％が救急搬送辞退  トリアージ試行で効果

　傷病者の緊急度に応じて搬送の必要性を判断する「救急搬送トリアージ」を、東京消防庁が比較的軽症な例を対象に試行した結果、救急車での搬送を最終的に辞退した人が７０％に上り、救急隊の活動時間短縮に効果があったことが３１日、分かった。同庁は４月１日から本格運用を始める。

　トリアージは重症者の搬送遅れを防ぐため、同庁が全国で初めて採用した。救急隊が現場到着後に容体を確認し、緊急性が低い場合は受診可能な病院を紹介し、同意を得て自力で行ってもらう。同意が得られなければ搬送する。

　２００７年６月から０８年１２月までの試行期間で、救急隊が出場した約１０５万件のうち比較的軽症な約１７６０件にトリアージを実施したところ、約７０％の傷病者が自力で病院に行くことに同意し、３０％は同意しなかった。

　１回当たりの活動時間は、「同意あり」は平均約１９分だったが、「同意なし」は現場での活動や搬送などで約３６分を要した。