Yahoo!リサーチのヤフー・バリュー・インサイト　◆　調査データ：2008年スポーツマーケティング基礎調査

• スポーツ参加市場規模は約4.1兆円
• プロ野球ファンは約4,500万人、Jリーグファンは約1,700万人
• 北京五輪で最も印象に残った出来事は「北島康介選手2冠・2連覇」

  スポーツ用品の購入、スポーツ施設利用・会場費、スポーツのスタジアム観戦など、過去1年間のスポーツ活動への参加にかかる支出を対象としたスポーツ参加市場規模は4兆1,198億円となった。
（スタジアム観戦関連市場：7,051億円、用品購入市場：1兆3,626億円、施設利用・会費市場：2兆521億円）。
  年間平均支出額を昨年調査と比較すると、スタジアム観戦費は9.2%減少したものの、用品購入費で8.6%、施設利用・会場利用費で13.5%増加しており、スポーツ市場における平均支出額が増加している。用品購入費、施設利用・会場利用費ともに50歳以上男性の支出額が他の層よりも大きいという特徴があった。
  ※なお、市場規模は15歳～69歳を対象とした市場の規模を推計したものである。

  過去1年間にスタジアム・競技場でスポーツ観戦をした人は28.5%であり、昨年の30.4%から減少している。観戦者一人当たりの平均観戦回数は3.7回で昨年と同じである。一人当たりのスタジアム観戦にかける支出額は減少しており、観戦一回あたりの支出額は7,736円（前年比6.6%減）、年間にすると27,653円（同9.2%減）となっている。

  「最も好きなスポーツ」「よく観るスポーツ」共に、5年連続で「野球」「サッカー」が1位と2位である。ただし、サッカーのスコアは「最も好きなスポーツ」で3年連続の減少となっており、2005年には13.8%であったのが9.6%と4ポイント以上の減少となっている。その一方、ゴルフは3年連続の増加で、2005年の3.3%から5.2%と伸びている。
  なお、「行っているスポーツ」で最も多いのは、昨年から3.2ポイント伸びた「ジョギング・マラソン･駅伝」となっている。

  「好きなスポーツブランド」では、ナイキ、アディダスという世界的企業が上位を占めた。アシックス、ミズノの日本ブランドがそれに続く。年代別にみると、海外ブランドであるナイキ、アディダスは年代に関わらず総じて支持が高い。それに対して日本ブランドのアシックス、ミズノは年齢層が高くなるにしたがって、支持が多くなる傾向にある。特に、アシックスは60歳代で最も支持が多くなっている。

  好きな有名スポーツ選手では、5年連続でイチロー選手が1位となっている。今年の特徴は、北京オリンピックで活躍した北島康介選手、福原愛選手が上位にはいったことである。昨年に引き続き名前のあがった浅田真央選手、松井秀喜選手は、それぞれ2位、4位だった。

  応援している日本のプロ野球チームがある人は50.1%で、昨年から3.3ポイント増加している。ファン人口を推計すると、プロ野球ファンは4,491万人となった。チーム別では、阪神タイガースファンが1,108万人となり、4年連続トップ。2位は読売ジャイアンツの968万人であり、こちらも4年連続で2位である。パ・リーグで大きくファンを増やしているチームが多い。
  応援しているJリーグチーム（日本代表チームを除く）がある人は18.6%である。Jリーグファン人口を推計すると1,677万人となった。チーム別では、昨年と同様、浦和レッズファンが270万人で1位、ガンバ大阪が182万人で続いている。海外のプロサッカーファン人口を推計すると558万人となった。リーグ別ではプレミアリーグが193万人で最も多く、チーム別でもマンチェスター・ユナイテッドが106万人で最多となっている。
  ※プロ野球、Jリーグ、海外プロサッカーともに15歳～69歳を対象としたファン人口推計である。

  印象に残った企業名は、競泳用水着で話題となった「スピード」が最も多く、話題の大きさを表すものといえよう。「コカ・コーラ」は、アテネオリンピックに引き続き、印象に残った企業として上位を占めている。

  北京オリンピックでもっとも印象深い出来事を聞いたところ、「北島康介選手2冠・2連覇達成」という回答が71.4％で最も多かった。以下、「女子ソフトボール優勝」「男子400mリレー、男子トラック種目史上初のメダル獲得」と続く。前述の「好きなスポーツ選手」で北京オリンピックに出場した選手が上位となったのは、こうした活躍が要因であろう。

  北京オリンピックをきっかけとした消費を行った世帯は8.4%であり、アテネオリンピックの時の9.9%から1.5ポイント低下した。ただし平均購入金額は13.7万円であり、アテネオリンピックの9.4万円より増加している。消費を行った世帯の59.5%が薄型テレビを購入しており、アテネオリンピックの時の15.2%から大幅に増えている。

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