「スペースインベーダー」「プリクラ」など、かつては一大ブームを作ったゲームセンターが苦境に直面している。携帯ゲーム機の急伸と、不況で外出を控えて自宅で過ごす“巣ごもり消費”により、市場規模が減少。業務用ゲーム各社は、センターの従業員教育の強化や、携帯ゲーム機との差別化など対抗策を打ち出している。

　大阪・キタの繁華街にあるゲームセンター。かつては夜ともなると、帰宅途中の若いサラリーマンや大学生らの若者でにぎわっていたが、ここ数カ月で客足が急速に遠のいた。

　管轄する曽根崎署によると、営業の届け出があったゲームセンターは５年前には５３店あったが、今年２月時点で４１店に減った。全国的にも、警察庁の調べでは、平成１９年は約８６００店と前年より約５００店減っている。

　「最近は常連客ばかりが目につくようになり、新規客が少なくなった。小箱の店では閉店に追い込まれている店も多い」とゲームセンターで１０年間勤務する従業員男性（３３）は話した。

　日本アミューズメント産業協会（東京）によると、平成１９年度の業務用ゲーム市場は前年比約３％減の約８９７０億円と６年ぶりにマイナスに転じた。

　これまで業務用ゲーム業界は、数年をサイクルにヒット商品を生み出してきた。約３０年前に社会現象ともなった「スペースインベーダー」、約２０年前には写真シール製作機「プリクラ」などが幅広い層から人気を得てブームとなった。直近では、子供向けの「甲虫王者ムシキング」などのカードゲームがヒットしたが、それ以降はヒットが生まれていない。

　一方、携帯ゲーム機や家庭用ゲーム機の急伸ぶりはめざましい。ソニー・コンピュータエンタテインメントの携帯ゲーム機「プレイステーション・ポータブル（ＰＳＰ）」の販売台数は世界全体で５０００万台を超えた。ほぼ、同時期に発売された任天堂の携帯ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」の販売台数は、昨年末時点で９６２２万台に到達。家庭用ゲーム機「Ｗｉｉ」も日本のみならず、世界でヒットしている。

　こうした厳しい状況に業務用ゲーム各社も決して手をこまねいているわけではない。

　業界大手のタイトーでは昨年１月、ゲームセンターの従業員教育に取り組むスクールを設立。専門の講師を招いて店長クラスを対象に接客マナーの質を向上させる授業などを行い、集客アップにつなげようと必死だ。

　セガでは、国内のゲーム機をネットワークで結び、最大１０人対１０人のチームがロボットで対戦できる「ボーダーブレイク」を開発。バンダイナムコゲームズも、デジタルサラウンド機能を付けた臨場感あふれるガンシューティングゲーム「レイジングストーム」を年内に発売する。

　「業界は転換期を迎えている。家庭用ゲームとの差別化を図るため、ゲームセンターでしか味わえないゲーム機を開発する一方で、接客マナーの向上など、これまでになく多角的に取り組む必要がある」とタイトーの広報宣伝チーム、弓削和美マネージャーは話している。

【写真説明】空席が目立つゲームセンター。携帯ゲーム機の台頭で苦戦している＝大阪市中央区（竹川禎一郎撮影）