お笑い芸人、アイドルを直撃している“テレビ局の制作費カット”

　テレビ局の大幅な制作費カットで、芸能事務所が悲惨な状況に追い込まれている。

　テレビ局にとって手っ取り早い“リストラ”の方法はタレントの出演料の削減。これが芸能プロの懐を直撃している。

　たとえば吉本興業は０９年３月期の連結純利益が前期比６１％減の１２億円になりそうだと発表。また、ホリプロも連結純利益が前期比９６．８％減の５１００万円になる見通し。いずれも、番組制作費の抑制とＣＭ需要の減退が理由だという。

　しかし、吉本やホリプロのように市場から資金調達できる大手プロはまだマシ。昨秋以降、体力がない中小プロの“突然死”が急増している。ある芸能プロの社長がこう話す。

「私が知っているだけでも毎月２〜３件のプロダクションが倒産、廃業に追い込まれています。今年に入ってＫＡＢＡ．ちゃんの元所属プロが廃業し、先月は大物女性歌手がいる事務所が“採算が合わない”として部署を丸ごとリストラしました」

　また、とくに青息吐息なのはお笑い芸人、俳優、アイドルタレントをメーンにしている“非音楽系”の事務所で、テレビ局の制作費カットの影響をモロに被っている。例外は売れっ子歌手を抱える事務所。ＣＤやコンサート、関連グッズなどで効率良く稼ぐことができるため比較的傷が浅いそうだ。

「最近はタレントのギャラのダンピングが当たり前。ノーギャラで深夜番組などに出演する若手芸人、グラドルが増えています。それでも事務所は所属タレントを露出させなくちゃならないから、赤字を承知でテレビ局に差し出すのですが……」（関係者）

　また、１回の連続ドラマで数千万円の出演料をもらえる“大物俳優”を擁する事務所も経営は安泰ではないそうだ。

「ドラマは拘束時間が長く、他の芸能活動が制限されてしまう。これまではＣＭ出演料でその分の穴を埋めてきましたが、今はＣＭの出稿量が激減している。ビジネスモデルが崩壊しつつあります」（プロダクション関係者）

　タレントは育たないし、人材が枯渇する負のスパイラル。芸能人もこの不況は身にしみていることだろう。

（日刊ゲンダイ2009年3月11日掲載）