教授ら救急医４人全員が辞職　鳥取大・救命救急センター（1/2ページ）

　鳥取大医学部付属病院（鳥取県米子市）の救命救急センターに勤務する救急医４人全員が３月末で辞職する。４人には医学部の教授と准教授も含まれ、教授らは「地方の救急医療の現場は体力的にも精神的にも限界」と訴えている。同センターは同県西部で、重篤患者に対応できる唯一の救急施設。後任の救急医はまだ２人しかめどがたっておらず、４月以降のセンターの機能に不安の声が上がる異例の事態となっている。

　辞職するのは、同センター長で鳥取大医学部救急災害科の八木啓一教授（５４）と中田康城准教授、若手医師２人の計４人。若手医師は昨年夏に年度末での退職を申し出て、教授と准教授は昨年末から今年１月にかけて辞職の意思を大学に伝えた。

　同センターは０４年１０月に開設。０６年前半には専任の救急医７人と付属病院の他科からの応援医師２人の９人態勢だったが、退職が相次いで昨年４月から専任救急医師が４人、応援医師が３人の７人態勢に減り、年間９００人の患者を受け入れてきた。

　センターによると、当初１人月５〜６回だった当直勤務は月８〜１０回まで増え、１人当たりの夜間・休日の緊急呼び出しも急増。若手２人の辞職理由は「体がもたない」だった。

　同センターが後任を探したが、希望者はなく、付属病院の他科も人手不足で応援を増やすのは難しかった。教授と准教授は「センターが壊れるぐらいのショックがないと現場の窮状が伝わらない」と辞職を決めたという。

　救急医不足の背景には、０４年度に始まった「新医師研修制度」もある。研修医が自由に研修先を選べるようになったことで都市部の病院に移るケースが相次ぎ、年間四十数人いた同大医学部での研修医は０６年には半分以下に減少。研修後、救急災害科の希望者は５年間で今回辞職する若手医師２人だけだった。さらにセンターは老朽化した処置室の整備を大学側に要求したが実現していない。