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後発品、「希望するも未使用」が過半数―野村総研調査

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　ジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用を希望しながらも、実際に使用した経験がない人が51.1％と半数を超えていることが、野村総合研究所の「自身の医療・健康状態に関するアンケート調査」で明らかになった。「使用したことがある」「現時点では使用したいと思わない」はそれぞれ19.0％、12.4％となっており、同研究所では「欧米では利用経験者が既に50％を超えているところが多いことを考えると、日本は依然としてユーザー予備軍にとどまっている人が多い」と分析している。また、後発品の使用について「知らない、分からない」も17.5％に上った。

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　調査は成人男女を対象に、今年1月26、27日に実施。1000人から回答を得た。

　それによると、病院外の調剤薬局で薬を購入する際、薬剤師からどのような説明を受けているかを聞いたところ、「薬の飲み方に加えて、効果・効能について説明を受ける」が27.5％で最多。以下は、「薬の飲み方のみ説明を受ける」（25.3％）、「薬の飲み方・効能に加えて、副作用について説明を受ける」（19.0％）と続いた。一方、「薬の説明に加えて、食事や日常生活の改善についてアドバイスを受ける」（1.7％）、「医師に指定された薬に加え、近い効能を持つ薬やジェネリック医薬品など、他の薬について提案を受ける」（3.4％）、「購入するだけで、特段の説明は受けない」（8.7％）は少なかった。
　医薬品の選択の際に必要な条件については、「薬の効能・効果について十分情報が得られること」が68.1％で最多。「副作用について十分情報が得られること」が61.0％でこれに続いた。

■治療や健康状態の把握に関心が約9割
　また、自分の病気の治療や健康状態について自ら管理・把握することに「関心がある」（「とても関心がある」「やや関心がある」）が88.8％に上った。年齢が高くなるほど関心が高まる傾向があり、65歳以上では95.7％が「関心がある」とした。

　このほか、今後の日本の医療について不安な点としては、「救急医療」が55.5％で最多。以下は、「インフルエンザ等の大流行対策」（50.4％）、「国民皆保険制度の存続」（41.1％）、「小児救急医療」（39.3％）と続いている。
　また、医療費の負担とサービス水準についての考えを聞いたところ、「負担（社会保険料、税金）が増えても、医療を充実させてほしい」が42.7％に上り、「医療の水準が低下しても、負担ができるだけ増えないようにしてほしい」の40.9％とほぼ二分される結果となった。

更新：2009/03/06 17:45　　 キャリアブレイン

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