史上最悪の危機的状況にあるソニーが改革のやいばを振り下ろした。ソニーの外国人CEO（最高経営者）であるハワード・ストリンガー会長（67）は先月27日、中鉢良治代表執行役社長を相談役とすることを中心とする、新たな役員人事を発表した。

　経営の全権を握るストリンガー会長（写真）は、これまでの4大事業部門とゲーム関連の子会社を二つの事業部門に統廃合し、それぞれの組織のトップも10歳ほど若返らせて40台を抜てきするなど、経営の革新を推し進めている。

　ストリンガー会長は「組織の官僚的な構造を打破するためだ」と説明し、自らが主力事業を直接管理する意向も示している。2005年にソニー初の外国人CEOとなったストリンガー会長は、CBS放送の社長などを務め、マスコミ経営に優れた能力を持つ。またその功績が認められ、英国女王から爵位を受けた。ストリンガー会長は、中鉢社長が直接管理していたエレクトロニクス部門の不信が原因で、ソニーが14年ぶりの赤字に転落したことから、電撃的な刷新を断行したのだ。

◆ソニーの改革はサムスン電子の改革とそっくり

　ソニーの改革は組織のスリム化と意志決定構造の単純化という2点に集約できる。これまでソニーはテレビやデジタルカメラ、パソコン、携帯音楽プレーヤーの四つの部門と、ゲーム関連の子会社であるソニー・コンピュータエンターテインメントを別に置く体制で運営されてきた。各部門が独立を維持し、中鉢社長が全体に大きな影響力を行使してきた。

　ストリンガー会長はこれらを消費財部門（テレビとデジタルカメラ）とネットワーク・サービス部門（パソコン、携帯音楽プレーヤー、ゲーム）の二つのグループへと単純化し、自らが直接事業部門を管轄する直轄体制へと再編したのだ。

　ストリンガー会長は「これまでの日本人の経営トップは、会社が競争力を失っているという事実をしっかりと認識できなかった」と述べ、改革の必要性を強く訴えた。

　このようなソニーの変革は、今年1月にサムスン電子が行った組織の刷新とよく似た形となった。サムスン電子は情報通信（携帯電話、通信設備）、デジタルメディア（テレビ、家電）、半導体、液晶の、アジア通貨危機のころから10年間維持してきた4大総括体制を、完成品部門（情報通信、デジタルメディア）と部品部門（半導体、液晶）の二つに統廃合し、部門傘下の個別事業部長には専務や副社長クラスの役員を就任させた。

チョ・ヒョンレ記者

ソン・ホチョル記者