◇家族の絆を引き裂き人の心を踏みにじる非人権国家捕鯨ニッポン
「カルデロン・アラン・クルズ一家に在留特別許可を！」
http://blog.goo.ne.jp/izumibashilaw
「カルデロン・のり子さん、父母の出頭を前に３人揃っての在留特別許可を訴え・国連人権委員会も関心を示す」(2/27,JanJan)
【東京入管、フィリピン人一家に強制収容、退去の最後通牒】(2/27,大手メディア)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090227-00000070-jij-soci
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090227-00000531-yom-soci
　中国や北朝鮮ではありません。表向き人権を尊重する民主主義国家のはずの日本の話です。
　人を人たらしめる最も大切な定義といっていい“感情”を蔑ろにする（死刑という国家による殺人を正当化するごく特殊なケースを除く）国。
　「悪いほうに合わせること」が“平等”だという恐ろしい勘違いをしている国。
　理解できない。
　ＢＢＣなど海外のメディアでも報じられ、国連人権委員会が日本政府に対して情報提供を求めているとのこと。
　恥ずかしい。
　既に八方美人状態のＧＰに「環境問題に関するすべてをやらずに捕鯨問題に関わることはけしからん！」と息巻く非論理的なウヨガキ君たちが日本には山ほどいますが、ことこの問題に関して言えば、具体的に何かをしろとまでは言わないにしろ、拉致被害者家族会などの関係者はただちに緊急声明を発表するのが筋なのでは。「独裁国家北朝鮮のように家族を平気で引き裂くような非道な真似を東京入管／日本政府は絶対にしてはいけない！！」と。
　さもないと、日本が人権を世界に訴えるのは日本人が関わっているときだけ（それも政府の政策とリンクしている場合のみ）、人権を持っていると日本人が考えているのは日本人だけ（〃）、という恐ろしい誤解を世界に対して生むことになりますよ。

◇解析・日本の捕鯨報道とその背景：微妙な変化さえ見られない毎日新聞
【解析・ＮＥＷＳその背景：豪警察、シー・シェパードを強制捜査　「反捕鯨」微妙な変化】(2/26)
http://mainichi.jp/select/world/news/20090226ddm007030076000c.html
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090225-00000130-mai-int
　雑誌ＷＥＤＧＨで「マスコミで伝えない捕鯨問題の内幕」を伝える識者の見解が掲載されたり、読売新聞や北海道新聞で社説の軌道修正が図られたり、“微妙な変化”が現れ始めた日本のマスコミですが、一方で捕鯨サークルよりの多くのメディアの姿勢には微塵の変化も見られないようです。
　まず、２２日の拙ブログ記事でもお伝えしたとおり、２１日にオーストラリア連邦警察（ＡＦＰ）がシーシェパードの強制捜査に踏み切り、日誌やビデオなどを押収し（代表のポール・ワトソン氏立会いにもとですが）、そのことを日本の報道機関各社が一斉に伝えました。
−「豪ＳＳ捜査報道について」
http://kkneko.sblo.jp/article/27047916.html
　２月２６日の毎日新聞朝刊に掲載されたのは事件報道ではなく、ジャカルタ支局の井田純記者発の上記の件に関する解説記事。ちなみに、毎日新聞社はシドニーに支局がなくオセアニアもジャカルタ支局の管轄のようです。
　以下に、記事の内容を細かくチェックしてみましょう。着色部分は引用。
反捕鯨の立場を取る豪ラッド政権だが、海上で危険行為を繰り返して世論をあおるＳＳへの対応を見直す動きと受け止められている。
捕鯨推進の立場を取る日麻生政権ですが、海上で危険行為を繰り返して世論をあおる鯨研／共同船舶への対応を見直す動きはまったくありませんね。国民の血税から補助金をガンガン大盤振る舞いするばっかりで。昨年（今年度）は増額した補助金に研究助成に補正ＳＳ対策となんだかんだで結局合わせて１６億円ですよ！？
豪警察当局は具体的な容疑事実を明らかにしていないが、これらの行為が捜査の対象とみられる。
　日本が昨年ＳＳの抗議船の乗員４名を指名手配したのは、国内法の威力業務妨害でした。これは海上の安全航行について定めた国際条約であるＳＵＡ条約に基づくもの。ちなみに、威力業務妨害はロープ投入による航行妨害が対象で、マスコミやネットのＢＢＳで騒がれた“腐ったバター攻撃”による傷害罪での立件は、警察当局は不可能もしくは“不利”という判断で見送っています。ＡＦＰはもちろん日本の法律に縛られることはなく、適用されるのはＳＵＡ条約の国内での運用にかかるオーストラリアの法規ということになります。詳細は下掲の拙過去記事参照。
−「実はそっくり、シーシェパードと捕鯨ニッポン」
http://kkneko.sblo.jp/article/18172353.html
http://kkneko.sblo.jp/article/18205506.html
　ロープや腐ったバター、警報弾といった直接的な暴力行為に訴える形での妨害は、過去記事でも筆者はやってはいけないことだと表明してきました。理由として、�@暴力行為そのものがいけない、�A捕鯨サークル、日本の捕鯨擁護マスコミ、ウヨガキ（オマケ）を利するだけ、という２点に加え、�B日本の調査捕鯨の国際条約違反を追及することが肝要なのに自身が条約違反に問われることになる、という点を挙げてきました。
　既に何度か解説していますが、ＳＵＡ条約違反については、イージス艦あたご事故を彷彿とさせるグリーンピースのアークティック・サンライズ号との衝突事故や、今回のＳＳに対する積極的な“特攻”を含む一連の行動を見ると、むしろ日本の調査捕鯨船団側が他船の安全を脅かす国際条約違反をしている疑いが濃厚です。調査捕鯨は国際捕鯨取締条約／ＩＣＲＷ（の抜け穴）によって認められているとはいえ、ＳＵＡ条約の上位に位置するものではありません。ＳＵＡ条約は船舶の航行に関する条約で、捕鯨操業の保護のための条約ではありません。他船の航行を阻害しない義務が日本の各捕鯨船・母船側にも生じるのは当たり前の話です。まあだから、「ＳＳは物を投げずに“条約に基づいた針路変更をさせる”行動に徹するべし」と提言したのですけどね・・。
　結局ＳＳが今年もバカをやったので非は否めないとはいえ、ＡＦＰが没収した証拠やＳＳ側の証言に基づき、場合によっては日本の調査捕鯨船団側のＳＵＡ条約違反を立件し、日本政府に捜査協力を要請するという展開になるかもしれませんね。その場合、日本の警察当局が共同船舶／鯨研を強制捜査するなどきちんとした対応をとって、始めてこの問題が解決に向かうといえます。逆に、日本側が不誠実な対応を示した場合には、豪州世論はさらに激しく反発し、ＳＳが無罪放免となることも確実でしょう。IWCの動向にも悪影響を与えることは必至です。
　今後（今年の総会で望まれるソフトランディングに至らなかった場合・・）は、オーストラリア・ニュージーランドの空海軍の監視のもとで市民団体が非暴力的な抗議航行を行い、調査捕鯨船団の暴力行為や傲慢な条約違反を証拠としてカメラにしっかりと記録するアプローチが必要になるでしょう。何しろ年に１６億円をポンと出す国というスポンサーをバックにしている鯨研／共同船舶は、ヘリコプターからカメラを向けただけで音響兵器で攻撃しようとしたり、事実を隠蔽するためならどんな恐ろしいことでもしでかしかねない異常な集団なのですから。もっとも、両国の世論とＮＰＯ、政府との間できちんとした合意形成を速やかに図り、態勢を整えてもらう必要がありますが・・。
　ところで、産経報道によれば、要請したのは水産庁長官だということですが、これは本来なら外務省・警察庁の所轄事項のはずですね・・。条約所管省庁を抜きにして水産庁トップの一言でオーストラリア政府が動くこと自体おかしな話ですが、もしかしたら何らかの裏取引があったのかもしれませんね・・。筆者の目からすると、日豪外交に関して豪側が下手に出る必要はないはずなのですが、どうもラッド氏やギャレット氏は口先ばっかりで頼りないですな・・まるで日本の国会議員みたいだ(--;;　特にギャレット氏はオージーよりむしろ日本のウヨガキが喜ぶ過激なリップサービスばかり目立つ割に、打てるはずの実効性のある政策をなぜか取ろうとしていません。最善の結果へと導くためにうまく立ち回ってもらわなきゃ困りますね。。
−「オーストラリアはいつから捕鯨の味方になったのですか？」(1/31,拙記事)
http://kkneko.sblo.jp/article/26110285.html
−「捜索は水産庁長官の要請 調査捕鯨抗議船で豪警察」(2/23,産経)
http://sankei.jp.msn.com/world/asia/090223/asi0902231927002-n1.htm
　補足が長くなってしまいましたが、話を毎日報道に戻しましょう。
ラッド政権は発足直後の昨シーズン（０７〜０８年）の調査捕鯨で、「提訴のための証拠収集」として現場海域に監視船を送るなど、日本の調査捕鯨への対決姿勢を見せた。しかし、今回の強制捜査をはじめ対応に変化がうかがえる。ＳＳの手法があまりに法を逸脱しているうえ、「捕鯨問題をことさら取り上げたことで世論が過熱し、逆に政策の選択肢を狭めたことに気づいて方針を見直した」（外交筋）ためとみられる。
　まず、「今回の強制捜査をはじめ対応に変化がうかがえる」というのは井田毎日記者の完全な誤認（勝手な思い込み）ですね。上掲リンクのとおり、豪州政府は米ホガースIWC議長の仲裁案に明確に反対意見を表明しており、スタンスには微塵も変化が見られません。前から“困ったちゃん”だった一市民団体の手法を否定することと、政府の捕鯨政策とはリンクしていないのだから当たり前の話ですが。「〜をはじめ」とありますが、他の事例があるのならぜひ教えていただきたいんですがね。
　法を逸脱する程度に対して「あまりに」ってのもヘンな表現ですね。実際には法を逸脱しているかどうかは明確ではありませんでした。日本側はどうすればSSをしょっぴけるだろうといろいろ頭を捻った挙句、裏技を引っ張り出してSUA条約に基づく威力業務妨害（国内の極右団体やヤクザのそれには目をつぶるけど・・）に無理やり引っ掛けたわけです（上掲リンク参照）。オーストラリアの国内法規にどれくらい抵触するのかどうかも、今後のAFPの判断待ちで、大新聞の記者である井田氏の主観的主張のように「あまりに法を逸脱している」かどうかは、捜査をしただけの段階では何とも言えません。自分で「豪警察当局は具体的な容疑事実を明らかにしていない」と書いてるでしょうに。井田氏も森下水産庁参事官と同じで、「日本においては裁判が始まる前からすべての被疑者はクロである」という、およそ先進国の市民にあるまじき人権感覚の持ち主のようですな。。
　まあ確かに、法律や国際条約ってのは、専門家集団がどれだけ厳格に体系化したつもりでも後になって欠陥や齟齬が生じてくるものです。擬似商業捕鯨的調査捕鯨を認めるICRWの抜け穴はその典型。横領・横流しなど刑法上の疑惑に関しては当事者の共同船舶が訴えないからという理由で事実関係をまったく調べないまま捜査を中途で打ち切り、その他ワシントン条約／CITESやSUA条約など多くの国際条約に関しても違反が指摘されながらうやむやにごまかそうとする国ですから、「あまりに」といえなくても法を逸脱するかどうか「スレスレ」のグレーゾーンが山ほどあるというのが、日本の調査捕鯨に対する公正な見方でしょう。
−「日本の調査捕鯨の違法性を追及する内外の動き」(2/19,拙記事)
http://kkneko.sblo.jp/article/26915339.html
　「捕鯨問題をことさら取り上げたことで世論が過熱し、逆に政策の選択肢を狭めたことに気づいて方針を見直した」という外交筋の方とやらがオーストラリア通なのかどうか知りませんが、どうやら日本通ではなさそうですね。「捕鯨問題をことさら取り上げたことで世論が過熱し、逆に政策の選択肢を狭めたにもかかわらず、それにまったく気づかず（あるいは気づかないふりをして）方針をいっかな見直そうとしない」日本について、既に上述のとおり内外から批判が起きていますよ。
　さて、次が非常に問題のある記述。
ＳＳは１月にも、日本の捕鯨船が修理のためインドネシア・スラバヤに寄港した際、「入港を拒否され、修理できずに出発した」などと虚偽の内容を発表。豪、インドネシアの地元紙がそのまま事実として報じるなど、メディアを利用した広報戦術を強化している。
　筆者や市民ブロガーの皆さんがお伝えしましたが、これは調査捕鯨に（公式に）加わっている６隻のうちの目視採集（捕殺）船第２勇新丸が、１２／２０日にＳＳのスティーブ・アーウィン号から遁走する際、氷海に自ら突っ込んでスクリューを損傷、拒否されるのがわかっているＡＵ・ＮＺを通過してインドネシアくんだりまで何日もかけてトロトロとやってきて、スラバヤ港に入港して修理しようとしたところが、当局からドッグ入りを拒否され、その後どっかへ行っちゃったというもの。また、その際にＳＳと交流のある現地の動物保護団体が抗議行動を行ったほか、オーストラリア緑の党の党首やフリーマントル市長などもインドネシア当局に対して呼びかけを行い、それをＳＳの公式ＨＰの他、地元ジャカルタの新聞やロサンゼルスタイムズなど世界各地のメディアが取り上げたもの。ジャカルタグローブでは東ジャワ自然資源保全局（ＫＳＤＡ）局長の「違法操業の支援はしたくないので退去を求めた」とのコメントも紹介されていますが、これはＳＳの声明がソースではないため、インドネシアメディア自身の取材によるものでしょう。また、同記事では、在スラバヤ日本領事及び在ジャカルタ日本大使館にコメントを求めたものの、うんともすんとも返事がなかったとも述べられています。なぜ堂々と「あれは嘘だ」とコメントをしなかったのでしょう？？　インドネシアのヒトたちに誤解されていいことなんて何一つないのに。で、ＡＦＰの東京記者は水産庁捕鯨班長高屋氏のコメントを載せており、「修理はちゃんとできた」という主旨の発言をしています。ＧＰＩの記事には、確かに第２勇新丸が港に入っている様子を捉えた写真を掲載していますね・・。これは筆者のチェック不足でしたm(_ _)m　筆者はＧＰと何らかのリレーションを持っているわけではないもんで。。もっとも、自動航行システムが修理できなくてもう日本に帰るだろうという予想のほうはオオハズレですが。。
　この件に関して、上掲リンクのように日本の報道機関は完全に黙殺を決め込みました。事故によって同船が１ヶ月以上も操業できず、船員転落事故の捜索活動にも加わらなかったという重大な情報を、一体なぜ日本のマスコミは伝えようとしなかったのか──？　筆者や市民ブロガーの皆さんは当然ながら疑問を抱き、ブログにて取り上げたわけです。
下は関連記事リンク一覧（ＳＳの公式発表については前後の記事もご参照）。
−A Great Victory for the Whales in Indonesia (1/15,SS)
http://www.seashepherd.org/news-and-media/news-090115-1.html
−Where in the World is the Yushin Maru #2 (1/22,SS)
http://www.seashepherd.org/news-and-media/news-090122-1.html
−Season May be Ended for Damaged Whaling Ship (1/19,GPI)
http://www.greenpeace.org/international/press/releases/season-may-be-ended-for-damage

−Indonesia Rebuffs Japanese Whaling Ship Amid Widespread Outcry Over Annual Hunt (1/15,Jakarta Globe)
http://www.thejakartaglobe.com/home/article/6364.html
−Japanese whaling fleet endures rising tide of opposition (1/15,LosAngelesTimes)
http://latimesblogs.latimes.com/outposts/2009/01/post-3.html
−Whalers head back to Antarctic: Japan (1/20,AFP-AU)
http://www.theage.com.au/environment/whale-watch/whalers-head-back-to-antarctic-japan-20090119-7krp.html
http://www.news.com.au/couriermail/story/0,23739,24934312-5003402,00.html

−「インドネシアでも「調査捕鯨」への抗議デモが起きたらしいが」(1/14,flagburner's blog(仮)）
http://blog.goo.ne.jp/flagburner/e/0d6630e5a9245cb19dc0923046ae7807
−「いつ第二勇新丸の修理は終わったのやら」(1/24,〃）
http://blog.goo.ne.jp/flagburner/e/1bdd3f87c75e6deae3aeec159c2e526f
−「パナマから船籍剥奪された「Oriental Bluebird」が「Hiyo Maru Two」と名前を変えて調査捕鯨に同行している」(1/25,フリーランス英独翻訳者を目指す化学系元ポスドクのメモ:後半部分)
http://blogs.yahoo.co.jp/marburg_aromatics_chem/archive/2009/01/25
−「捕鯨船いきなりワープ」(1/16,拙記事)
http://kkneko.sblo.jp/article/25551230.html
−「最大の謎は日本のマスコミの捕鯨報道」(1/19,拙記事)
http://kkneko.sblo.jp/article/25644500.html
　この第２勇新丸のトラブルに関する一連の顛末、他のマスコミなら、情報収集能力が多少欠けていたという程度でも済まされたでしょう。意図的な情報隠蔽操作を行ったとみなされても仕方のないのが毎日新聞です。井田記者はジャカルタ支局員。つまり、シドニー支局の他紙よりこの件に関する正確な情報を入手しやすい立場にありました。ＳＳやＬＡなど海外マスコミがこの件を報じた１／１５前後、毎日新聞はジャカルタ発のニュースとして、「第二勇新丸がインドネシア・スラバヤ港に入港し、現地でドッグ入りして地元港湾局の協力のもとに修理を行った。なお、この件に関してＳＳは事実に反する声明を出している」となぜ報じなかったのでしょうか。
　単なる補足情報であれば、スティーブ・アーウィンがホバートに寄港したのはワトソン船長が日本のタスマニアの原生林での木材伐採に関する講演などを行うためだったとか、昨年１６億円もの国費が投じられた調査捕鯨の事業主体である鯨研／共同船舶では、年間５億円もの広報費（名目を今年から替えましたが）を投じたり、年収１千万円の理事としてマスコミ関係者を受け入れるなど（産経元論説委員の馬見塚氏は現役、毎日と同系列のＴＢＳ編成局次長の吉川氏は昨年まで）メディアを利用した広報戦術を強化しているという情報を付け加えるべきでしたね。
　毎日新聞は昨年８月２６日から２８日にかけて【揺れる捕鯨の村：インドネシア・ラマレラから】なる連載記事を出しました。内容はきわめて捕鯨擁護よりに偏ったもの。現在記事はネット上ではリンク切れですが、執筆担当したのはおそらく井田記者だったのでしょう。この記事に関する筆者の評は下のリンクに載せておりますのでご参照。
−「捕鯨報道・マスメディアランキング」
http://chikyu-to-umi.com/kkneko/media.htm#3
−「鯨研役員名簿更新」
http://kkneko.sblo.jp/article/23981718.html
−「“お笑い鯨人集団”鯨研の台所事情」
http://kkneko.sblo.jp/article/24847661.html