薄型テレビの価格急落　在庫過剰「５万円切るとは…」

　「３２型の液晶テレビが５万円を切るとは…。ここまできたかという感じだ」

　家電メーカー幹部は、流通大手イオンが破格の４万９８００円で売り出した韓国メーカー製のＤＶＤ付き液晶テレビに、ため息を漏らした。今月中旬に台数限定で発売され、直後に完売した。

　薄型テレビの“価格破壊”が止まらない。市場調査会社ＢＣＮによると、１月の液晶テレビの平均販売価格は前年同期比１３％下落し、９万７７００円（税抜き）となり、初めて１０万円の大台を割り込んだ。昨年１２月の下落率は２・８％だったが、年が明けて一気に値崩れが進んだ。

　原因は、世界同時不況による販売不振で在庫が積み上がったためだ。各社はそれまで年３０〜５０％増の成長を見込み、設備を増強し生産を続けてきたが、供給過剰で在庫が膨れ、投げ売りが始まった。

　イオンの格安テレビも、「市場にあふれた主要部品のパネルを安値で調達し、組み立てたもの」（業界関係者）とみられる。ソニーなどは「３月末に向けて在庫の適正化に努める」としており、在庫処理による価格下落が続く見通しだ。

　販売不振と単価下落による採算悪化が、各社の収益を直撃。テレビ事業の赤字が主因となり、２１年３月期の営業損益は軒並み多額の赤字に転落する。薄型テレビ市場はプレーヤー過剰の状態にあり、すでにパイオニアが撤退に追い込まれたが、さらなる再編・淘汰（とうた）は必至だ。