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リニアの想定ルートと駅を誘致する４地域

　東京－名古屋をわずか４０分で結ぶ予定のリニア中央新幹線。その途中駅の設置をめぐって今、山梨県が熱い。「各県１駅」が有力視されるなか、今年に入って４地域の綱引きが急加速。「支線を」との声まで出ている。予定ルート上にある他県（神奈川、長野、岐阜）にはまだ、そこまでの盛り上がりはない。なぜ、山梨だけ？【沢田勇】

　その理由は山梨リニア実験線にある。財団法人「鉄道総合技術研究所」とＪＲ東海が運営し、９７年に大月市－都留市（１８．４キロ）で走行実験を始めた。元自民党副総裁の故金丸信氏が誘致したと言われている。県リニア交通課は「素通りさせるために実験線を誘致したのではない」と断言する。「リニア交通課」なる部署があるのも、全国で山梨県だけだ。

　県は鉄道総研に技術開発費１３４億円を無利子で貸し付け、実験線工事のための残土捨て場まで用意した。総額２００億円もの県税を投じており、見返りとして駅の設置は当然というわけだ。

　ＪＲ東海はリニア中央新幹線の２０２５年開業を目指す。３ルートが想定されるが、山梨を通ることは確実だ。昨年１２月、国土交通省がＪＲ東海に対し、整備計画策定に必要な最後の調査を指示したことで、駅誘致の動きが急に熱を帯びた。

　富士山周辺の１２市町村からなる「リニア中央新幹線富士北麓（ほくろく）・東部建設促進協議会」（図（１））は「世界遺産登録を目指す富士山と首都・中京圏を結ぶ架け橋に」（会長＝小林義光都留市長）と、県東部への駅設置と富士山周辺までの支線の新設を要求。実験線をまっすぐ西へ延伸した付近の６町も「リニア中央新幹線建設・新山梨駅誘致促進峡南地域協議会」（図（４））を結成。ＪＲ身延線との接続を求める。

　甲府盆地東部の３市（図（２））、そして「本命」とささやかれる県都・甲府市を中心とした４市町（図（３））も誘致団体を組織して活動している。

　４地域は山や川など主に地形的な要因で隔てられ、歴史的に地域内の結び付きが強い。現在も広域行政事務組合などで結束が維持されているため、それぞれが別個に駅誘致に取り組んでいるようだ。

　ＪＲ東海の葛西敬之会長は昨年１２月２６日、日本記者クラブでの講演で、中間駅は各県に１駅ずつが「常識的な話だと思う」と語っている。ノンストップと各駅停車の「２系統を考えることも可能」とも述べた。

　山梨県民でもある鉄道アナリストの川島令三（りょうぞう）さん（５８）によると、時速５００キロで走るリニアを駅に停車させると所要時間が５分増える。仮に４県に１駅ずつ設置すれば、東京－名古屋の所要時間はノンストップの１．５倍の１時間かかる計算だ。現在、最速の「のぞみ」は同区間を１時間半余りで走っており、東海道新幹線とさほど違わなくなってくる。

　川島さんは「第２東海道新幹線と位置づけるなら、ノンストップが理想。地域活性化の点では各県１駅もいいが、ダイヤ編成が混乱するかもしれない」と話す。仮に中間駅の場所が決まったとしても、ＪＲ東海は建設費用の全額地元負担を求めており、全額ＪＲ負担を求める県との隔たりは大きい。