2009-01-26 15:46:34 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-放射線被ばく線量の職業別相互比較、意外と多い医療被ばくによるガン死-

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【講演要旨】人間の骨の中にはカリウム40という半減期が長くて高いエネルギーのガンマ線を放出する自然の放射性物質が入っており、生活圏は、その他、自然(いわゆるバックグラウンド)や人工的な放射性物質(核実験による降下物や製鉄段階で入るモニター用のコバルト60を含む鉄筋や鉄骨等)で満たされ、野菜や肉にも、1kg当たり約0.1Bqの放射性物質で汚染されており、さらに、骨折検査やガン検診等で放射線撮影もしており、人間は、好むと好まざるとに関係なく、被ばくを回避することができず、原子力発電所の定期点検時における従事者の年間平均被ばく線量も決して少なくありませんが、それ以上に多いのが航空機の乗務員であり、乗務員の欧米への月間フライト数は、被ばく線量で制限・管理されており、また、日本では、医療において、年間7800名もガン死していると推定されており、医療が意外に多く、患者は、気楽に放射線撮影に応じていますが、患者の被ばく履歴が管理されていない現状においては、患者が気をつける以外に解決策は、まったくありません(相対被ばく線量ではなく、全体の被ばく線量の低減化を図らねばなりません)。


2009-01-25 22:37:03 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-安全審査資料に紛れ込んでいる保守的でない不適切解析法の現実-

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【講演要旨】安全審査に採用される安全解析法やデータは、日進月歩であり、行政側は、莫大な予算を使用して、管轄研究機関等に検討委託し、現行手法の妥当性やより適切な手法、特に、最適推定法等の調査・研究・実証解析を実施しているものの、現行手法が常に最新手法で解析した結果より保守的であるとは限らず、希な例だが、中には、まったく逆の結果になることも有り、すなわち、現行の手法では、必ず、大幅に保守的になるとの判断であったにもかかわらず、そうなっておらず、たとえ、実証解析でそのような結果が出ても、行政側は、ただちに誤りを正さず、誤りを十分認識しているにもかかわらず、そのまま転がし、世の中に誤りを公表し、すぐに正そうとしないのが常であり、行政側の安全規制とは、常に、そのような危うい体質を内包しているものですが、世の中のひとたちは、残念ながら、そのような構造にまったく気づいていません。
2009-01-25 21:36:08 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-日本の原子炉安全審査はなぜ適切になされていないか、申請者依存型欠陥-

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【講演要旨】日本の原子力行政が、まだ、いまのように、原子力委員会と原子力安全委員会に分離されていない頃の原子力委員会において、当時の委員長の内田秀雄先生(当時、東大工学部機械工学科教授、熱機関学)は、原子力船「むつ」の放射線漏れの不祥事に際し、記者会見において、「申請者がそれでよいと言ったから、我々は、その条件で認可したのであって、申請内容が適切でなかったために発生した不祥事であるため、我々には責任がない」と、大変興味深い発言をしており、実は、その考え方は、それから約30年間経ったいまでも続いており、具体的には、たとえば、世界でも最新鋭の電気出力138万kW級の中部電力浜岡5号機や北陸電力志賀2号機の場合のように、日本の原子炉メーカー(この場合、日立製作所)では、最初の大型タービンの設計・製造経験であったため、試運転の段階で、すでに、回転羽根の構造材に亀裂が生じてしまい、いま、暫定策を施して運転継続しているものの、最終的には、メーカー責任で作り直しをして、置き換えなければならず、そのような欠陥技術で製造された大型タービンの技術条件が、安全審査を通過しており、実際には、何の審査もなされておらず、審査において、「むつ」の時と同様、「申請者がそれでよいと言ったから認可した」と、実質的安全審査はないに等しく、最新鋭技術においては、安全審査側の先生の技術力は、一般論としては高いにもかかわらず、最新鋭の大型タービンのような特定の個別技術となると、原子炉メーカーの30歳台半ばのエンジニアの知識や技術力に劣るため、もし、申請者側が、たとえ、悪意がなくても、不適切な申請をしたならば、そのまま安全審査を通過してしまうことになり、いまの原子炉安全審査の欠陥体制は、まさに、その点にあると言えます。

2009-01-25 21:19:51 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-日本の原発設備利用率が先進国中最低の原因は日本特有の構造欠陥のため-

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【講演要旨】米国や独国等の先進国の原子力発電所の設備利用率が90%台に達しているにもかかわらず、日本のそれは、先進国中最低の数値を示しており、その原因は、原子力発電所の運転管理法の相違ではなく、特に、米国で顕著な連続運転期間の相違のように解釈しているひとたちもいるが、実はそうではなく、日本のいまの規制条件でも、軽く92%まで達成でき、米国並みの数値を実現することはできるはずであるが、それが実現できないのは、2000年以降顕著になった事故・故障・震災等により、停止を余儀なくされている原子力発電所が多いためです。
2009-01-24 21:16:08 stanford2008の投稿

桜井淳所長から京大原子炉実験所のT先生への手紙-「モスクワ旅行(12/7-15)メモ」の感想2-

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T先生



いただいた資料から判断すると、T先生は、私と異なり、モスクワに相当詳しいように受け止めましたが、実にうらやましい限りで、私の場合には、すべて周りのひとたちがアレンジしてくれ、私は、ただ、そこへ行くだけという仕事であって、何の工夫も苦労もなく、いま思い出しても、主要施設や空港がどのような位置関係にあったのか、よく分かりませんが、当時、モスクワは、東京や欧米の都市と異なり、クレムリンを中心に、円環状と放射状の道路が交差する道路構造になっており、近代的な高層ビルはなく、やや高い建物は、伝統的な寺院のような建物であって、ホテル等に利用されており、モスクワ全体が緑に包まれ、あまり圧迫感の感じられない、過ごしやすい都市のように感じましたが、それから13年、西側資本が入り、高層ビルや大きな商業施設の建設が進められたのではないかと推察します。



桜井淳

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