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2009-02-15 13:36:11 stanford2008の投稿

桜井淳所長から東大大学院人文社会系研究科のH先生への質問 -神学研究の方法 11-

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H先生



長くその道で研究している研究者にとっては、すべて常識かも知れませんが、自然科学(物理学と電気工学)や基本的な哲学(プラトン・ダーウィン・ヘーゲル・マルクス等を中心とした人文社会科学)だけしか勉強してこなかった私が、神学や宗教にまったく関心を持っていなかった私が、先生の話を起点に、比較的短時間で、世界の現状を把握し、研究テーマを設けて、その道に入って行こうとしているのですから、実に乱暴な話です。残された時間がそう多くないため、無理を承知でやらなければなりませんが、毎日、講演の合間や移動の時間、自宅での休憩時間等を利用して、多くの文献に目をとおし、問題の整理に努めています。改めて、世界の宗教信者の分布を吟味してみると、意外と知らなかったことが多く、いくつかの例外はあるものの、一般論や傾向を示せば、次のようになるように思えます。(1)ユダヤ教がイスラエルだけというのも、(2)ヒンドゥー教がインドだけというのも、理解できるのですが、(3)中東・アフリカ・東アジアの一部の国でイスラーム教の信者が多く、それから、(4)英国を除くヨーロッパ先進国や中米・南米でキリスト教カトリック系、(5)英国と米国の大部分でキリスト教プロテスタント系、(6)旧ソ連邦でキリスト教ギリシャ正教系で、意外だったのは(5)です。ヒンドゥー教では信者が牛肉を食することを禁止し、イスラーム教では豚肉、ユダヤ教ではラクダ・ウサギ・タヌキ・ワシ・ハヤブサ・トビ・フクロウ・ミミズク・ウナギ・タコ・イカ・エビ・貝類・ウニ・クジラとなっています。研究者は、信者でないため、どのような戒律があろうと、禁止事項があろうが、まったく関係なく、ただ、淡々と、研究対象を分析するだけのように受け止めていますが、禁止事項とは関係なく、私は、健康管理の都合から、食材には、特に、強い、こだわりを持っています。



桜井淳

2009-02-14 22:55:36 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-米原子力政策によってもたらされたプルトニウム利用技術の絞め殺し-

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【講演要旨】青森県下北半島六ヶ所村には、世界でも数少ない年間ウラン処理能力800tの核燃料処理工場が試運転中であり、近い将来、商業運転を開始することになりますが、私(桜井淳所長)は、阪神大震災のあった1995年の夏、耐震設計の現状調査のため、基礎工事が開始されて、まだ、鉄骨の組み立てが始まったばかりの核燃料再処理工場の建設現場を見学し、建設事務所で部長数名・副所長・所長相手に、世界の核燃料再処理工場の運転の現状と高燃焼度燃料の白金族元素の溶解の問題について質問等を行い、あわせて、ウラン濃縮工場の遠心分離器群を見学者用のガラス窓越に見学し、さらに、低レベルドラム缶廃棄物埋設施設や高レベルガラス固化体廃棄物管理棟を見学し(以上については『桜井淳著作集第3巻科学技術社会論ノート』参照)、さらに、確か、2006年の春、使用済み燃料の再処理を開始して2週間後に、再度、核燃料再処理工場の使用済み燃料貯蔵プールと50名の運転員等からなる中央制御室、再度、全体の流れの中で、ウラン濃縮工場と低レベルドラム缶廃棄物埋設施設、高レベルガラス固化体廃棄物管理棟を見学しましたが、核燃料再処理工場は、1993年4月28日に着工から、すでに、15年も経っており、建設費は、約2兆1900億円にも達し、建設に時間と費用がかかり過ぎ、いかに難しい技術であるか痛感するとともに、1977年に、米カーター政権による核不拡散政策によるプルトニウム利用技術の制限のため、制限というよりも、むしろ、絞め殺し政策に近い政策履行の中で、政策の影響は、1980年代後半から1990年代前半にかけて、欧州先進国の核燃料再処理工場の建設や建設中・試運転中・運転中の高速増殖炉が次々と閉鎖される中、英仏の商業用核燃料再処理工場だけが運転を継続し、これから日本で時期外れか何周遅れかのように核燃料再処理工場が商業運転を開始し、さらに、13年間も事故で停止し続けた高速増殖炉原型炉「もんじゅ」が性能運転を再開しようとしていますが(本欄バックナンバー参照)、世界の流れは、もはや、それらのプルトニウム利用技術の効果的利用にはなく、日本は、完全に、異次元のタイムスリップした世界に入り込んでおり、もはや、ジャック・スパロウのパイレーツ・オブ・カリビアン並みに信じがたい奇怪でおかしな妖怪の世界としか映りません。

2009-02-14 18:25:22 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-世界の原子力施設周辺で発生している小児白血病の本当の原因は何-

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【講演要旨】日本の事例については、反原子力を掲げている一部のひとたちによって指摘・議論されているだけで、原子力学会や原子力学会論文誌等の場での学術的な議論には、まったく、進展していませんが、世界の原子力施設周辺では、繰り返し、統計的に有意な小児白血病の発生事例が報告され、たとえば、英セラフィールド核燃料再処理工場や仏ラ・アーグ核燃料再処理工場、独原子力発電所の周辺等、そのつど、学術調査団が組織され、中には、政府系調査委員会も組織され、調査・検討されてきましたが、明確な根拠もなく、うやむやにされてきて、その繰り返しになっていますが、最近、独保健省調査委員会報告書で明らかになったように、原子力発電所の風下において、しかも、距離との相関で、小児白血病が発生しており、原因が何であるか、これまでの調査・検討では解明されていないため、これから、深く検討することになっていますが、これまでの報告内容からすれば、極めて深刻な状況にあり、世界は、この問題を曖昧にすべきではありません(桜井淳所長は、原子力の推進や反対の理由探しをしているわけではなく、研究者として、真実が何であるか知りたいだけです)。
2009-02-14 17:00:22 stanford2008の投稿

桜井淳所長から東大大学院人文社会系研究科のH先生への質問 -神学研究の方法 10-

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H先生



おそらく誰もがそうであるように、私も同様に、これまで世界の出来事のひとつとして中東で発生した問題を受け止めてきました。特に、歴史的な問題としては、イスラエルとパレスチナを中心としたいわゆるアラブ-イスラエル問題です。それから、最近では、イラクのフセイン大統領の独裁に対する米国を中心とした連合軍がしかけた湾岸戦争です。それから、2001.9.11を契機とした米国のタリバンつぶしを目的としたアフガニスタン戦争、さらに、テロ支援国家と大量破壊兵器保有疑惑の中で実施されたイラク戦争です。私が特に驚いたことは、湾岸戦争開始前、イスラエルは、イラクの建設中の原子炉施設を空爆・破壊したことです。普通だったら、それでは、絶対に済まず、必ず報復があるものですが、世界の政治バランスからでしょうが、何事も起こりませんでした。つい最近、イスラエルは、シリアの建設中の原子炉施設も空爆・破壊しました。やはり何事も起こりませんでした。湾岸戦争の開始直後、イラク軍は、クウェートに進攻しましたが、その時、フセイン大統領は、米国と世界に対し、「なぜ進攻してはいけないのか、我々のしたことが悪くて、なぜ、イスラエルのパレスチナ占拠が正当化されるのか」と主張しましたが、実に含蓄があり、また、矛盾の指摘です。中東というところは、奇々怪々のおばけ屋敷のようなところであって、世界の常識では、理解できそうもないように思えます。中東の政治・経済・科学技術・宗教が統一的に理解できたら、相当よく世の中を理解できているということでしょう。現実は、イスラエルとパレスチナの歴史的経緯や現状ですら、まともに説明できないひとたちぱかりですから・・・・・・。それにしても、イスラエルは、地下施設として、プルトニウム生産炉と核燃料再処理工場を保有しており、すでに、約200発の核兵器を保有しているとされていますが、キリスト教をはぐくんだ神の国で核兵器とは違和感のある話です。イスラーム教のイランも核兵器を準備中です。いかなる神も決して核を選択しないでしょう。政治家が神の意思に反しているのです。



桜井淳

2009-02-13 22:10:22 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-高レベル廃棄物地下貯蔵所の安全性をめぐって米国と日本の動向-

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【講演要旨】原研に勤務していた頃、安全性工学特別研究棟内の研究室の窓の外を見ると、眼下の約500m先に、日本原電の東海第二発電所があり、また、異なる職場では、目の前、約20mのところに、炉心核計算を担当していた材料試験炉の原子炉格納容器壁が見え、水戸郊外に住むようになると、約25km北東に、放射性ガス放出源となる東海第二発電所や原研の研究炉、さらに、動燃の核燃料再処理工場、さらに、水戸から約25km南東に、原研の材料試験炉と動燃の「常陽」があるといったように、日常生活の中に原子力が入り込んでおり、それだけ原子力の安全に麻痺していたかと言えば、そうではなく、かえって、問題点が人一倍良く見えるようになり、原子力施設の地元で生活しているひとたちの意識の低さだけが哀れに感じつつ、どうすることもできず、ただ、時間の流れるまま、時を過ごしてきましたが、確かに、原子力発電所や核燃料再処理工場には、発生確率は低いかもしれませんが、致命的な影響をもたらすリスクの大きな社会問題を生じるような事象から逃れることはできず、ふたつの施設とは、やや異なった事象ではあるものの、これから世界や日本のどこかに建設されるであろう高レベル廃棄物地下貯蔵所についても同様のことが言え、それにもかかわらず、約2年前、高知県の太平洋に面した小さな漁村である東洋町の田嶋裕起町長が、財政難で学校や道路の整備もできないことを理由に、歴史的問題に対応しようとしていたにもかかわらず、住民の意思確認もせず、基本的な民主主義さえ機能させず、調査費の約15億円に目がくらみ、国による高レベル廃棄物地下貯蔵所(米国では、ネバダ州のヤッカマウンテンに高レベル地下貯蔵所を設け、軽水炉使用済み燃料を放射線遮蔽容器に収納して保管しようとしていますが、日本では、廃棄物のゲ減容を目的に、核燃料再処理後の高レベル廃液を溶融ガラスに混ぜて作成した高レベルガラス固化体として貯蔵するという方針となっています)の建設地調査に応募し、地元だけでなく、全国的な社会問題となり、東洋町では、町長選をやり直し、当然にも、田嶋裕起が落選するというごく当然の結果になりましたが、田嶋裕起の誤りは、手順を踏んで、住民の意思を確認しなかったことであり、歴史的問題を単独で対応するには、あまりにも知識と認識に乏しく、町長としての資質に欠けていたと言えます(欧米では、地下貯蔵所の建設のための調査や試験的な貯蔵等が実施されているものの、欧米には、大陸型の安定した地質や岩塩層のような地下水を通さない層が多く存在しており、日本のように不安定な地層で、しかも、地震の巣の上にある列島では、よほど慎重に検討しないと、歴史的な間違いを引き起こしますので、東洋町の田嶋裕起町長の軽薄な対応を他山の石として、日本の他の地方自治体の皆様には、十分に注意して対応していただきたいと期待しています)。
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