気象・地震

　首都直下地震が発生した場合、東京２３区とその近隣にある計５２カ所の「災害拠点病院」のうち１０病院で、運ばれる重症患者数が病床数の５割以上に達することが、東京大の大原美保准教授（防災計画）らの推計で分かった。病院の空き病床は通常、病床数の１割程度といい、大量の患者を収容できない恐れがある。

　災害拠点病院は阪神大震災を教訓に整備が進められ、大規模災害時に自治体の医療救護所で対応できない重症患者を受け入れる。

　大原准教授らは、東京湾北部を震源とするマグニチュード７．３の地震を想定し、２３区で約２万２０００人と予想される重症患者（交通被害を除く）の搬送先を推計した。

　患者を被災場所から最も近い病院へ搬送した場合、５２の災害拠点病院（２３区内４８病院と２３区外周から５キロ以内の４病院）のうち、搬送患者数が病床数の５割以上の病院が１０カ所あった。このうち６カ所は、多数の重症患者発生が想定されるものの、大規模な病院が少ない都東部の足立、葛飾、江戸川、墨田、江東の５区（１１災害拠点病院）に集中していた。墨田、江東区の２病院では、搬送者数が病床数を上回る。

　一方、入院が必要な患者に対応する「２次救急病院」で同様の推計をしたところ、１６１病院中８６病院で、運ばれる重症患者数が病床の５割を上回った。

　大原准教授は「実際には死亡者や軽症者も搬送され、病院がさらに混乱することが予想される。大規模病院が多い文京・新宿両区への患者移送を促進する計画や病院間の連携体制整備が急務」と指摘している。【樋岡徹也】