2009年2月9日11時02分に掲示されました極秘情報は、
機密情報のため、ただ今、削除されました。
ご覧になった方は、情報漏洩を禁止します。
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以前にもブログで触れたが、食糧備蓄は欠かせない。
確実に、輸入品が途絶え、物価上昇するからだ。
ハイパーインフレとなれば、おにぎり、弁当など日糧品も、とても手に入らなくなる。
また、預金封鎖や現金引き出し制限を受ければ、日々使えるお金も限られてくる。
さらに付け加えるなら、鳥インフルエンザや大地震などの災害が起きる可能性も高い。
このような非常時のためにも、非常食を備蓄しておくのは有効なのである。
ちなみ、非常食として、重宝するのは米だろう。特に、「アルファ米」をお勧めする。
一度炊いたご飯を乾燥させた米なので、長期間の保存が可能。お湯か水を注ぐだけで食べられる。また、昨日述べたように、カップラーメンも有効である。
あとは、やはり生命線として欠かせないのが「水」だ。長期保存が利く「保存水」が市販されているので、備蓄されたい。
参考までに下記にアルファ米、水、さらに非常用浄水器の市販サイトがあったので、
掲載しておく。
〔アルファ米〕
http://shop.rescuenow.net/goods/foods/kome.html
〔長期保存水〕
http://www.rescuenet.jp/link_01.php
〔非常用浄水器〕
http://www.store-mix.com/ko-bai/product.php?pid=384198
ある裏情報によれば、
【 2011年3月15日 日本の大都市で大規模テロ発生 】
これにより、多くの犠牲者がでる。
国際的な武装テロ集団が声明を発表。
日本を戦争に引きずり込む遠因となる。
今回は、違った視点から話をしよう。
話の始まりは、Aさんの3年後、2012年である。
Aさんは、仕事もでき人付き合いも万全。一流企業の重役にまで登りつめた。世間に吹き荒れるリストラの嵐や留まるところを知らない倒産も無縁で定年を迎えることになった。定年まで、人も羨むような年収を獲得した。定年間際には年収も2000万円を超えていた。退職金も4000万円を手にすることができた。
2012年は、もはや日本経済が機能しなくなっていた。Aさんはまさに、サラリーマンとしては、最高の成功者の一人だった。2009年現在、貯金が0円の世帯が20%を軽く超えているが、3年後の2012年には貯蓄どころかほとんどが破産者ばかりで、経済的混乱は極地に達していた。多くの人が、経済的窮地に立ち、自殺者も激増していた。
そんな中、Aさんは定年時には結構な自宅を構え、金融資産も2000万円を超えていた。自宅のローンは、あと800万円程度残っていたが、たいした問題とは誰も感じなかった。退職金も4000万円。税法の変化で2000万円しか手元に残らなかったが、現金で4000万円以上を持っているのは、この時代では極わずかしかいなかった。
Aさんは、サラリーマンとして奇跡の成功を収めたといってよかった。
しかし、3年後の2015年には自宅を売却。その5年後には文無しになってしまった。なんとも、極端な話と思われるだろう。
Aさんのような成功者でさえこうなってしまうのだ。
Aさんでさえ無残な老後である以上、すべてのサラリーマンの老後が悲惨になってしまう。様々な情報や極めて確率の高い将来の予想を当てはめていくと、どう考えてもサラリーマンでは老後が成立しないという答えが返ってくる。
年金制度の崩壊はもちろん、ハイパーインレフが訪れれば、いくら金融資産があっても紙くずだ。
現在、60歳以上の人が、国民金融資産1500兆円の8割近くを保有している。将来、世界でも名だたる貧乏国になってしまった日本の政府が、どんどんこのお金をむしり取ろうとするだろう。その他様々な不安要素が襲いかかる。
もはや、単なる成功者でも無一文になる時代が訪れているのである...。
ピラミッドの頂上には不気味な眼があるが、これは"公然の秘密"である。
つまり、フリーメイスンの象徴である。(フリーメイスンと言うと、陰謀論のように捉えられがちであるが、むしろ、そう言うイメージを与えるために、彼らユダヤ金融資本家らは逆に利用している)
実は、この図柄が登場するのは、1933年、ルーズベルト大統領が就任した時からである。
そもそも歴代の米国大統領ほとんどが皆フリーメイスンであることは周知のことであるが、1㌦札のピラミッド底辺にはラテン語が書かれてあり、1767年5月1日を表している。
そう、アメリカ独立の年であるが、7月4日ではなく、5月1日なのは、フリーメイスン独自の記念日だという意味である。
それが、なぜルーズベルト大統領になった時、公然とドル紙幣に表示されるようになったのか?
そもそも、ドル紙幣は政府発行のお金ではない。民間会社が発行し、政府が買い取っている債券である。政府は、紙幣を刷れば刷るほど利息支払が増える。むろん、日本も同様に、日本銀行券で政府発行ではない。
その発行元が、FRB(連邦準備制度理事会)だ。
1913年に半ば謀略的に議会で法案を通し設立されたFRBは、国際金融資本家が牛耳、自分たちの利益のために市場操作ができるようになった。米国はそれまで州の力が強く、政府は小さな権限しかなく、株式市場を操作したところで、影響は州単位でとどまっていた。
ところが、FRB設立の翌14年、第1次大戦が勃発し、17年にはロシア革命が起こった。(これもすべて策略であり、計画である)
これにより、合衆国は大きな政府と変貌し、国威発揚のため総動員が行われる。そして、戦勝国アメリカは景気がウナギ昇りとなったところで、29年ニューヨーク株式市場が暴落するわけである。
州の垣根を超え、株式市場暴落の影響は全米どころか全世界に広がり、世界大恐慌となったのは、つまるところ、FRBと米政府が結託し、大きな政府を作ったからである。やがて、第2次大戦へと向かう。
そして、この間に登場したのがルーズベルト大統領なのだ。
つまり、フリーメイスンがFRBを通して合衆国を完全に支配下に置いた記念につくられたのが、1ドル紙幣であり、その原点である1767年5月1日を讃えているというのが、真相なのだ。
ちなみに、その支配下から逃れようと、政府発行の紙幣を作ろうとしたのが、第35代大統領ケネディだったが、63年6月に大統領令を発令し、政府紙幣を印刷したところで、その年の11月暗殺され、政府紙幣はお蔵入りとなった。これが、ケネディ暗殺の真相である。
実は、日本の紙幣にも、恐ろしい事実が隠されているのであるが、それは次回お話ししよう。
まずは、今夕の日経ネットから。
<政府、温暖化ガス排出5-15%削減軸に検討 中期目標で6案
2013年以降の地球温暖化対策の国際的枠組み(ポスト京都議定書)交渉で焦点となる温暖化ガス排出削減の中期目標について、政府がまとめた6つの案が明らかになった。20年の目標は排出削減のコストや国際交渉の情勢を考慮し、1990年比で7%増から25%減まで、幅広い案になった。政府はこのうち実現可能性が高い5―15%程度の削減幅を軸に絞り込み作業を進める方針で、6月までに日本の目標を決定する。
12日に開く麻生太郎首相直轄の「地球温暖化問題に関する懇談会」(座長・奥田碩トヨタ自動車取締役相談役)に提示する。麻生首相は同日、中期目標を実現するため、地球温暖化防止と景気浮揚を両立する「グリーン・ニューディール」政策を各省が連携して進めるよう指示する方向だ>
皆さんは興味があるだろうか?
私は、正直、なにを訳のわからないことをチマチマとやっているんだ?
と思い、全く興味が湧かない。
京都議定書を理解できている人がどれだけいるだろうか?これに環境ファンドやCO2排出権取引なんぞ絡んでくると、ゲッソリする。
まるで、高度金融工学による金融デリバティブ商品である。その中身を知る者は専門家でもほとんどいなかろう。
そう、お察しのとおり、これはワザとわからなくしているのである!
まったく金融危機を引き起こしたサブプライムと同じことをやっているのである!
ユダヤ金融資本家の策略なのだ!
環境問題やエコロジーなどと口当たりのいい、"素晴らしい"お題目だけをつくり、
「みなさん、これに投資しましょう」ということなのだ。
何度も言う!地球温暖化はウソである!
もう、いい加減、ダマされてはいけない!
はっきり言おう!
2013年などという年はやってこない!
2012年12月ですべて終わる計画なのだ!
(よくある、人類滅亡やアセンションなどといった終末論の話ではない。
と言うか、彼らがワザとデッチ上げている話だ)
莫大な先行投資を回収できず、活路を外に求める。
すなわち、戦争へ突き進む!
2013年以降の話は、鬼が笑うからやめておこう。
いずれにしても、世界の9割以上の人間が貧困と奴隷になる!
残りの1割に、あなたは入りたくないか?
今日の昼食は、カップラーメンだった。
残務整理しているうちに、家族はみな出かけてしまい、気づいたら、食卓のテーブルの上にポツンとカップラーメンが乗っていた。メッセージ無し。
銘柄が備蓄用ではなかったので、ほっと一安心する。
ソーラーシステムの給湯器からお湯を入れ、5分の間、HDにストックした経済専門チャンネルのニュースをチェックしたが、ちょうちん報道ばかりだった。
部屋に戻り、カップラーメンをすすりながら、この1週間の情報を整理しているうちに面白い記事がみつかった。
4日のロイターで、金融危機の影響を受けた世界の風変わりな出来事が紹介されていた。
その中で、即席メンの需要が伸びているということだ。
右グラフは、08年4月の統計グラフだが、消費量は中国がダントツ。あとは、インドネシア、日本...とアジアが占めているが、金融危機以降、欧米でも消費量が伸びているらしい。
日清食品ホールディングスの安藤宏基代表取締役社長(CEO)は次のように言っている。
「景気の後退時にわれわれのビジネスは成長する。家で料理するのが最も安くて美味しいと考えるようになるからだろう。即席めんは人々の食生活の一部となった」
多少自信過剰の発言であるが、たしかにカップラーメンは非常食として備蓄用にも適している。元々、カップラーメンは貧困国救済のための非常食用として開発された経緯もある。
但し、春から夏にかけて原油高による物価上昇に乗じて、麺類全般が高騰したように、今後ハイパーインフレになれば、10倍以上に高騰する。だから、ストックするなら今のうちである。今でも割高なので、100円ショップやバーゲンを利用することだ。
更に、こんな記事もあった。
●米国公認会計士協会は、人々に貯金するよう促す広告を展開している。
その1つは、よくある中華料理のテイクアウト用の箱でいっぱいになった金庫とともにこう言う。
「夕食は注文せずに自分で作ろう。1日当たり9ドル(約830円)の貯蓄×週5日間×10年間×6%の利息=4万6649ドル(約430万円)」>
●フィンランドでは、国が人々に貯金しないよう呼びかける広告を展開している。
悪魔の角を持った貯金箱が描かれたポスターが「不況に餌をやらないで」とうたう。みんなが再び消費しなければ景気は回復しない、と説得している。
●英国の百貨店チェーンのディベンハムズは、貯金箱の売り上げが昨年150%急増したと明かした。ディベンハムズのギフト・バイヤー、ジェイ・シール氏はデイリー・テレグラフ紙に「興味深いトレンドだ。金利が下がり続ける中、多くの人にとって銀行に預金する理由がない。顧客は余分な現金があれば銀行に預けるよりも貯金箱に入れているようだ」
これらの出来事は、世界的に消費が落ち込んでいる表層的な出来事でしかない。
貧困層、破産層の実態は貯金に回せるお金などなく、餓死者もたくさんいるだろう。
そんな悲惨な出来事は報道されない。
今の日本ならまだニュースになるだろうが、貧困国のように餓死者が増えてくれば、ニュースにもならなくなるはずだ。
私は、今こうして食にありつけることに感謝せずにはいられなかった...。
2009年2月8日14時08分に掲示されました極秘情報は、
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