◆トップシェア商品不在

　日本の電子メーカーはカメラ、ビデオカメラなど光学分野を除けば、世界トップシェアの製品がほとんどない。液晶テレビ、インターネットテレビといった先端製品を最初に開発しても、市場競争では劣勢に立つことが多い。サムスン電子、LG電子が先端分野に集中投資するのとは異なり、日本の電子メーカーは事業群の構成があまりに放漫で、選択と集中という戦略を欠く。日本の電子メーカーが未来産業として期待したエンターテインメント分野も同様だ。ソニーのゲーム事業は2000年代初めに勝機をつかんだかに見えたが、ゲーム専門の任天堂に無残に敗れた。

　LG経済研究院のイ・ジピョン主席研究員は「日本の電子メーカーは最近数年間、円安を追い風に韓国を追撃してきたが、今回の不況で格差はさらに広がる」との見方を示した。

◆トヨタ、無理な生産拡大が足かせ

　信用格付け会社のムーディーズはトヨタの格付けを最高水準の「Aaa」から「Aa1」に下方修正し、今後の格付け見通しも「ネガティブ（否定的）」に引き下げた。現代・起亜自はもちろん、ホンダも黒字を守ったのに対し、トヨタの最終損益は約3500億円の赤字となる見通しだ。これは世界的な拡張戦略を急ぎすぎたことが一因だ。

　トヨタは2000年以降、毎年50万台ずつ生産を伸ばし、昨年末までに全世界で1000万台の生産設備を整える大規模な投資を行った。世界トップシェアの目標に酔い、07年下期に信用危機の兆候が表れても生産拡大一辺倒だった。特に米国市場で大型車、高級車中心の生産ラインを組んだため、不況期の市場変化に迅速に対応できなかった。生産性の象徴といわれたトヨタでさえ「大企業病」にかかったという指摘もある。

　ただ、専門家は日本の自動車メーカーが最近、素早いリストラに動いており、回復は意外に早いのではないかとみている。外資系投資会社の自動車アナリストは「日本の自動車メーカーは70年代の石油危機、80年代のプラザ合意など外部のショックを経験し、企業体質が大きく改善された。韓国車は競争力向上戦略を立てなければ現在日本車が経験している危機より大きな困難に直面する可能性がある」と語った。

趙亨来（チョ・ヒョンレ）記者

崔源錫（チェ・ウォンソク）記者