タミフル、熱下がっても飲み続けて
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文部科学省の「振興・再興感染症研究拠点形成プログラム」の一環として、公開講演会「新型インフルエンザ研究最前線〜3人のトップ科学者が語る」（主催＝文科省、理化学研究所感染症研究ネットワーク支援センター、東大医科学研究所）が2月6日、東京都内で開かれ、3人の研究者が講演した。東大医科学研究所の河岡義裕教授は、「（通常の季節性）インフルエンザで、熱が下がると薬を飲むのをやめてしまう人が多いが、調査によると、感染6日後でも1万個以上のウイルスを口からまき散らしていることが分かっている。処方されたタミフル、リレンザはすべて服用してほしい」と呼び掛けた。
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河岡教授は、「パンデミック・インフルエンザ」と題して講演し、「インフルで発熱し、熱が下がるとすぐ会社や学校に行く人が多いが、感染拡大を防ぐためにも、熱が下がってもしばらく自宅で安静にして」と語った。
また、食べ物からの感染についても説明。「鳥インフルに感染した鳥が泳いでいた池などで捕れた魚や、鳥インフルに感染している鳥の肉、卵、豚の肉などを食べて感染することはない。しかし、ベトナムの伝統料理のカモの血で作ったゼリーを食べた場合は、感染する危険性がある」とした。
東北大大学院医学系研究科の押谷仁教授は、「新型インフルエンザの脅威とその備え」の演題で講演し、政府が設置を呼び掛けている「発熱外来」が、逆に感染拡大を引き起こす危険性について言及した。
押谷教授は、「新型インフルが流行し、3000万人の人がいっぺんに医療機関を受診すると、医療現場は持たなくなってしまう。そこで、『新型インフル患者』『新型インフル以外の発熱者』『感染も発生もしていない人』に振り分けて、交通整理をする役目を期待されているのが発熱外来だ。しかし、その発熱外来の待合室こそが感染拡大の場所になってしまう危険性もある」と指摘。「ファクス、電話などで対応する方法を考えていかなくてはならない」と述べた。
また、新型インフル対策の基本的な考え方として、「社会機能を維持しつつ、感染リスクを最小限にすることが大切」と強調。被害を軽減するための具体的な対策としては、▽早期段階での学校閉鎖▽発症者の自宅隔離▽接触者の自宅待機―を挙げた。しかし、発症者の自宅隔離については「医療提供をどうするかという課題がある」、接触者の自宅待機については「実施できればかなり有効だが、倫理的な課題もある」とした。
北大人獣共通感染症リサーチセンターの喜田宏教授は、「鳥とヒトのインフルエンザ」と題して講演。「ユーラシア、アフリカの62か国の家禽（かきん）と野鳥に感染が拡大し、このうち15か国で約380人の人が感染し、6割が死亡している。H5N1型ウイルスが10年の間、絶えないのは、中国、ベトナム、インドネシア、エジプトがワクチンに頼り、鳥インフルを制圧しなかったからだ。このまま（鳥インフルの）淘汰（とうた）を怠っていては、この（新型インフルがいつ発生するか分からない）状態は今後も変わらない」と指摘した。その上で、「H5N1高病原性鳥インフルウイルスを鳥の中だけで抑え込むことは、家禽産業の経済被害や食の安全を超えて、パンデミック対策の最重要課題と言える」と述べた。
また、ウイルスの存続メカニズムについても説明。「ウイルスが最初にどこから来たかは定かでないが、湖沼の水中のウイルスに、渡り鳥のカモが経口感染し、腸管で増殖したウイルスをふん便と共に排泄する。そのウイルスがカモの群れの移動によって運ばれ、家禽や家畜に感染する。さらに、湖沼中のウイルスは冬季に凍結保存され、存続する」と述べた。
更新：2009/02/06 22:37 キャリアブレイン
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