大手百貨店各社が2日まとめた1月の売上高速報は、三越が前年同月比11.3%減、伊勢丹が9.1%減となるなど軒並み1割前後の落ち込みとなった。全国平均で過去最悪の9.4%減となった昨年12月並みの水準が続いている。景気後退で、かき入れ時の年末年始商戦が極めて不振に終わり、決算にも大きな影響を与えそうだ。
伊勢丹は、新宿本店(東京都新宿区)の売り上げが9.5%減。2日の初売りが不調で、中旬以降にクリアランスセールの値引き率を拡大したが、単価の高い婦人用コートなどが落ち込み、主力の婦人服が11%減だった。
三越は9.9%減だった昨年12月から落ち込み幅が拡大し、「消費税増税時などの特殊要因があった月を除けば、過去最悪に近い」(広報担当者)。衣料品に加え、海外高級ブランドのバッグ類や宝飾品などの売り上げも1割以上減った。
最も落ち込んだのが松坂屋の12.2%減。主力の名古屋店が14.8%減で、トヨタ自動車などの業績悪化で法人需要が減少した影響が大きかった。高島屋は10.1%減、大丸は8.4%減だった。
民事再生法の適用を申請した北海道の老舗百貨店、丸井今井(札幌市)は約8%減にとどまった。大都市店舗を多数抱える大手各社の不振が鮮明になっており、「景気の先行きが見えないうちは、顧客の買い控えは続くのでは」(三越)と話している。【小倉祥徳】
毎日新聞 2009年2月2日 20時15分(最終更新 2月2日 23時22分)