人種差別主義者であった英国の首相 チャーチルと共謀して、アングロサクソンによる世界制覇を目指し、白人による植民地支配体制の現状維持を図り、アジア、太平洋地域での権益拡大を図った大統領 フランクリン・ルーズベルト（１８８２〜１９４５年 ） こそ、太平洋戦争を惹き起こした真犯人 であるという歴史上の事実を、日本人は決して忘れるべきではありません。

注：１）
ルーズベルトという名前には彼以外にも、日露戦争における講和条約の仲介に当たった、２６代大統領の セオドア・ルーズベルト（１８５８〜１９１９年 ）がいました。

注：２）
イギリス陸軍の騎兵中尉として インド駐留の経験を持つ チャーチルについて、主治医の モーガンは１９４２年に著書で次のように述べています。

チャーチルは 人間の皮膚の色のことしか考えなかった 。彼はまさに ビクトリア朝 （ ビクトリア女王在位１８３７〜１９０１年 ） 的人間だと私が思うのは、彼が インドや中国のことを話す時だった。

「　黄色い小人たち　」、「　細目野郎　」、「 弁髪野郎 」というのは、彼が中国人のことを言う時によく口にした言葉であった。

注：３）
数百年もの間　ジャワ （ 現インドネシア ） で植民地支配を続け、有色人種に対する蔑視、差別意識が特に根強い オランダから米国に移民した子孫である ルーズベルトによれば、

日本人のような 野蛮な人種 をなくすために、極東で ヨーロッパ人と アジア人種の交配 を促進してはどうか、日本人の侵略行動は おそらくその頭蓋骨が 白人に比べて未発達であるからだ。

というのであった。（ １９４２年 ８月 ６日、駐米 イギリス公使、サー ・ ロナルド ・ キャンベルとの会談の際の発言から ）

注：４）
ルーズベルトの長女の夫である カーチス・ドール の証言によれば、ルーズベルトは一家の会食の席で家族にこう言いました。 「 私は決して宣戦はしない、私は戦争を作るのだ 」 。そして真珠湾の前日の会食では、「 明日戦争が起こる 」 とつぶやきました。

（ ６ ）、アイゼンハウアーの言葉

米国の国立公文書館は第３４代大統領アイゼンハウアー（ １８９０〜１９６９年 ）が、昭和３０年（１９５５年 ）１月１７日に当時の上院外交委員長 ウオルター・ジョージ民主党上院議員と、執務室で交わした会話の録音の一部を公開しました。

それによれば、第２次大戦を勝利に導いたとされる２代前の大統領フランクリン・ルーズベルトについて、アイゼンハウアー大統領（ 当時 ）は、

私は 非常に大きい間違いをした、ある大統領 の名前を挙げることができる。 ルーズベルト は自分の信念や行動しか認めない、極めて自己中心的な人物である。

と彼の謀略政治姿勢や、その人間性を厳しく批評しましたが、アイゼンハウアーが述べた 「 非常に大きい間違い 」 とは、言うまでもなく対日戦争を計画し実行したことでした。

( ７ )、ニューヨーク・タイムズ紙

日本がポツダム宣言を受諾した直後のニューヨーク・タイムス紙は、昭和２０年８月１４日（ 日本よりも１日、日付が遅くなる ）付の紙面で、「 太平洋の覇権を我が 手に 」 という大見出しの下に、

我々は初めて ペリー（ 提督 ）以来の願望を達した。もはや太平洋に邪魔者はいない。これでアジア大陸の マーケットは、我々のものになった

という記事を載せました。これによって米国は ペリー以来の アジアに対するすべての行動が、当初は日本の征服を図り、次に中国大陸の市場獲得を目指した米国の西進主義にとって、障害となった日本を打倒することにより、アジアにおける覇権獲得を目指していたことが容易に理解できます。

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８：禁輸に対する対抗措置

太平洋戦争開始直後に日本は陸軍が マレー、スマトラを攻略し、海軍が ボルネオ、セレベス、ジャワ（ 現 インドネシア ）周辺の制海権を手中に納めたのも英国や オランダが、日本に禁輸した南方資源（ 石油、ゴム、錫、アルミニウムの原料となる ボーキサイトなど ）を、国家生存の為に敢えて武力で獲得する為でもありました。

この日本の行為を単純に非難するわけにはいきません、米国も同様な行為を計画しましたから。 禁輸 （ Embargo ） とは戦争を惹き起こす非常に危険な行為なのです。

（ その一 ）
昭和４８年 （１９７３年 ）１０月６日に、イスラエル軍対エジプト、シリア連合軍が衝突した第四次中東戦争が勃発しました。

それは当時イスラエルに武器を供給していた米国対アラブ諸国との対立にまで発展し、O P E C 諸国は原油の生産削減と イスラエル支持国への原油割り当て削減を決定しました。同月下旬には原油価格の値上げに端を発して、第一次 オイル、ショックが起きました。

その際にアラブ強硬派であった サウジアラビアは、イルラエルを軍事的に支援した米国に対する制裁措置として、自国産原油の対米輸出禁止を計画しました。

それに対して米国の キッシンジャー国務長官 （ 当時 ）は、 「 もしそういう事態になれば、米国は サウジアラビアの油田地帯に海兵隊を派遣して占領する 」 と警告したので、サウジアラビアも禁輸を断念せざるを得ませんでした。

（ その二 ）
イタリアのムッソリーニは、昭和１０年 （１９３５年 ）１０月３日にエチオピアへの侵略を開始しました。それに対して当時の国際連盟 （ 国際連合の前身 ） は経済制裁を決議しましたが、ムッソリーニが 「 禁輸は、イタリアに対する戦争を意味する 」 と戦争勃発を警告したため、国際連盟 （ 当時 ）は経済制裁を遂に発動できませんでした。

（ その三 ）
国連創立五十周年記念の国連特別総会において、米国から経済封鎖を受けている キューバの支配者フィデロ・カストロは、演説の中で 「 経済封鎖とは老若男女を死に追いやる残忍な、静かな原爆である。」と述べました。

（ その四 ）
平成１５年１月初旬、北朝鮮代表の国連大使は外国記者団との会見の席で、国連安全保障理事会による経済制裁がおこなわれた場合には、 北朝鮮に対する宣戦布告とみなす 旨の発言をしました。

国家の安全や生存に絶対に必要な物資を確保するためには、いざとなったら国際法などは完全に無視し、敢えて武力行使をおこないそれを入手する。そのためには戦争さえも辞さないのが国際社会の現実であり常識です。

逆に言えば 相手に対して戦争を仕掛ける には、相手の必需品について禁輸という手段を取るのが最も効果的だったわけです。日本も昭和１６年 （ １９４１年 ）当時、米、英、オランダから石油を初めとする国家生存上の必需品に対する禁輸を受けたため、その考えに従い行動したのでした。

注：１）英国、ディリー・メイル紙の記事
日本が戦争を始めた理由は、フィリピンを初めとする東洋への アメリカの進出を、いかに日本が恐怖に感じたかを理解しなければ分からないだろう。また１９４１年（ 昭和１６年 ）に、 アメリカが日本へのいっさいの石油資源の供給を絶った時の日本の感じた深刻さも、無視することはできないであろう。 そう考えてみれば、真珠湾攻撃を一方的に卑劣だと非難することはあたらない。さらに言うならば植民地支配の歴史を持つ西欧の国々 （ 英国、オランダなど ） が、他の国 （ 日本 ） にその植民地支配を謝罪せよという立場にはない。

９：善玉、悪玉論の結論

以上述べた歴史上の事実を検証すれば日本が 悪玉 で米国が 正義の味方、善玉 であるとする、占領軍から教え込まれた東京裁判史観や、連合国側の民主主義が日本の軍国主義、侵略主義を打ち破ったとする主張が、如何に欺瞞に満ちたものであるかが判明します。 建国以来のアメリカの 武力による西方への領土拡大 こそが、侵略主義、植民地主義の 権化 （ ごんげ、著しい特性 ）であることを歴史の事実が証明済みです。

日本と米国との戦争の原因は何であったのか？。そのひとつの答が米国 コーネル大学の ウオルター ・ ラフィーバー教授 （ 歴史学 ）の著書にあります。

太平洋戦争は米国と日本との間で、ほぼ半世紀にわたって生成された問題が爆発したのだった。 最も重要な対立点 は、 日米どちらが 中国で重要な役割を果たすかだった。

つまり彼の説にもありますが、資本主義の宿命でもある生産した商品を売り込む為の市場の獲得競争に加え、国内資源の乏しかった日本にとっては、 生きる為に海外における資源を確保する という大きな目的もありました。

その一方で アメリカには、アジアにおける経済的勢力拡大という意図があり、軍事的、経済的に急成長を遂げた日本の存在が、 西進主義にとって大きな障碍 になったことも否定できない事実でした。

つまり客観的に言えば アジアを舞台にした両国による権益 （ 国益 ） 確保のための争い、すなわち 経済的帝国主義 が、日米戦争の真の原因であったと私は考えます。

[ 侵略戦争の定義変更と、経済 ブロック形成 ]

見方をかえれば、１９世紀末に日本が発展の道を歩み出したとき直面したのは、米、英が支配する世界の経済体制でした。さらに日露戦争、第 １次大戦後にさまざまな分野で日本が非常な競争力を見せはじめると、西側はその増大を恐れるようになりました。

それと共に人種的偏見から有色人種国の日本を、 白人による植民地支配体制に加盟させない為に 、これまで長い間彼等がおこなってきた武力による侵略や植民地支配についての定義 （ 未開国を武力で侵略し、植民地支配をする行為は犯罪ではなく、国際法上も認められるとする考え ）を、 突然一方的に変更して 昭和 ６年 （ １９３１年 ）の満州事変以後、日本に侵略国の レッテルを貼り非難しました。

それ以前から欧米列国は彼等の アジア植民地支配にとって邪魔になる日本の勢力拡大を阻止するため、共同して日本に対する国際貿易の門戸を閉ざしたことも大きな原因だったと考えます。

例えば アメリカは昭和 ４年（１９２９年 ）の世界恐慌をきっかけに、翌年（１９３０年 ）に高率関税を可能にした、 ストーム・ホーリー法 を制定し、市場確保の為の経済 （ 通商 ）ブロックを形成しました。これに対抗するため イギリスはそれまで毎回 ロンドンで開催していた帝国経済会議 （ Imperial Conferences、現 イギリス連邦会議 ）を異例なことに カナダの首都 オタワで開催し（ オタワ会議 ）、対外貿易の決済をポンド （ 英通貨の単位 ） だけでおこなう経済 ブロックを形成しました。

更に英国は、日本製品に対して、ソーシアル・ダンピング （ 投げ売り ）だと非難し、英本国だけでなく 植民地に輸入される日本製品にも高額の輸入関税を課し、あるいは輸入品に対する量的制限を一方的に設けて日本製品の流入阻止をはかりました。その後米国や フランスも同様な経済政策をおこないました。

複数の国が共通の目的を達成するために作る政治的経済的連合を経済 ブロック （ 圏 ）と呼びますが、英国とその植民地を中心とする経済 ブロックを、英国通貨の名称である スターリング（ Sterling ）から スターリング ・ ブロック と呼び、フランスとその植民地で作る経済圏を フラン（ Franc ）・ ブロック 、米国を中心とした南北米大陸の経済圏を ドル ・ ブロック と称しました。

同一経済 ブロックに属する国に対しては互いに貿易上の優遇措置を与えるなどの、輸出入の拡大政策をとり、圏外の国には高い関税障壁を設けて対抗しました。こうした列国の経済 ブロックの確立により、日本製品は次第に輸出市場を失いました。輸出ができなくなっても国内産業に必要な石油、鉄鋼、クズ鉄、羊毛、生 ゴムなどの原材料の輸入は依然として必要であり、その為に支払う外貨も当然必要でした。国際経済のブロック化は、前述のように世界大恐慌により、ますます拡大の一途をたどりました。

注：）
昭和１０年当時の日本の人口は ６,６００万人でしたが、国内産米の生産高は ５,７５０万石でした。単純に考えても 一人最低１石 （ こく、２．５俵 ＝ １５０ キログラム）の米が年間に必要でしたので、 ８５０万石の米の不足 は、８５０ 万人分の米を輸入に頼らざるを得ない状況でした。輸入には外貨が必要でしたが、前述のように世界市場の ブロック化により輸出市場から閉め出された日本は、生きる道を求めて欧米諸国の権益を敢えて侵す道を選びました。

太平洋戦争の開戦前には、日本の アジア侵略に対抗して、権益保護や植民地支配継続のため、A ( アメリカ )、B ( ブリテン、英国 )、C ( チャイナ、中国 )、D ( ダッチ、オランダ ) 諸国による A、B、C、D、包囲陣が形成され 、日本の石油輸入は完全に止められ、石油の枯渇から座して死を待つよりも、日本は世界の大国を相手にやむなく戦争する道を選びました。

第 ２次世界大戦 終了後に生まれた侵略主義、植民地支配を悪とする考え方に従えば、それまで アジア、アフリカを侵略し植民地支配をしてきた欧州諸国 （ イギリス、フランス、ロシア、イタリア、オランダ、スペイン、ポルトガル、ベルギー、ドイツ、南アフリカ連邦 と同様に、 日米両国とも 悪玉であった 、とするのが正しい結論です。