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温泉だったのに… 再分析義務化で23カ所「基準未満」(1/2ページ)

2009年1月28日17時2分

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写真温泉マークのある浴室の表示は、「男湯」「女湯」と書いた紙で覆われるようになった=山梨県笛吹市の芦川ふれあいプラザ

 温泉を調べてみたら、いつの間にか温泉でなくなっていた――朝日新聞が47都道府県の担当部局などに問い合わせたところ、10県23カ所の「温泉」が温泉法の基準を満たさなくなっていた。00年以前に成分分析した温泉は、同法改正によって今年末までの再分析が課せられている。100本程度の源泉が温泉でなくなるとの見方もあり、今後、看板の書き換えなどを迫られる施設が相次ぐ可能性がある。

 温泉法は、水温25度以上の地下水か、総硫黄など19成分のどれか一つを一定量以上含む地下水を、温泉と定めている。再分析は義務づけられていなかったが、水道水の沸かし湯を温泉とする不正表示があったことなどから07年10月、10年ごとの再分析と結果の掲示を義務づける改正温泉法が施行された。

 00年1月以前に成分分析をし、その後再分析をしていない事業者や、成分分析の時期がわからなくなった事業者は、今年末までの再分析が求められている。

 中央温泉研究所(東京都)の甘露寺(かんろじ)泰雄所長によると、温泉の温度や成分は「地下水の流入や火山活動により、一定期間をへれば、ある程度変わることがある」という。

 実際、温泉でなくなった「温泉」の有無について朝日新聞が調べたところ、青森、秋田、山形、神奈川、富山、山梨、滋賀、岡山、広島、高知の10県が「ある」と回答。すでに営業していない施設も含め、温泉数は計23にのぼった。うち成分量が基準を下回ったのが15、温度が下がったのが6、両方が1、不明が1カ所だった。

 再分析で温泉でないことがわかっても、気温や降雨で成分や温度はまた変わる可能性がある。このため秋田、滋賀、高知県の担当者らは「何度か再分析してもらったうえで結論を出す」と話す。

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