女性がん診療ピンチに  学会調査　医師不足浮き彫り

　大学病院など一部の大規模病院で、子宮がんと卵巣がんの患者の受診が急増し、地域によってはお産に加え、女性のがん診療もピンチになっていることが、日本産科婦人科学会の緊急調査で２８日までに分かった。

　学会は、産婦人科医師の不足でお産とともに婦人科診療を取りやめる医療機関が増えた結果、これらのがんの患者が大病院に集中したとみて、さらに詳しく実態を調べる方針。

　患者集中の影響で、手術の待機期間が長くなったり、長距離通院を強いられたりするなど、患者側の不利益も明らかになっているという。

　調査は、同学会などに年間の子宮がん、卵巣がんの患者数を登録している約２７０病院について、２００４年と０７年の患者数を比較。うち２０病院はこの３年で患者数が１・２５倍以上になっていた。

　増加が最も著しかったのは三重大の２・２６倍。それに千葉県がんセンター（２・０２倍）や東京医科大（１・９５倍）、大阪大（１・７１倍）などが続く。

　病院調査とは別に、学会が地方部会に、大病院への患者集中について尋ねたところ、宮城、茨城、群馬、三重、熊本、鹿児島の６県が「患者が手術を待つ期間が長くなるなど厳しい状況」などと回答。茨城県では、県北部や中部の医療機関が次々とがん診療をやめたため、１００キロ以上離れた南部の筑波大に通う患者もいるという。

　調査した吉川裕之筑波大教授は「患者の集中度合いが限界に近い県もある。患者が増えた詳しい原因や実態をさらに詳しく調べ、解決策を探りたい」と話している。