雪冷房に人工降雪機も一役
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人工降雪機を利用して雪山造り
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研究会は19日から人工降雪機や発電機､給水ポンプなどを現地に設置し試運転｡気温の下がった24日には夜間を含め約20時間で約300トンの雪山つくった｡雪冷房に適した解けにくい雪づくりに向け､データを収集している｡データは北大で分析し､消費電力や軽油など燃料費も調査する｡
見学会では国策建設雪氷エネルギー開発室の小野孝之室長が説明｡氷点下５―10度で１分当たりの水量が最大600リットル確保できれば一晩で約600トンの雪山が造れる､とした｡実用化されれば､少雪地帯でも気温と取水条件をクリアすることで手軽に雪冷房ができると言う｡
降雪機メーカー代理店のスノーシステムズ北海道営業所(北広島市)で営業担当の菊地剣さんは｢スキー場だけでない降雪機の新たな拡販も望める｣と期待している｡
苫小牧市の嘱託職員採用試験に67歳も
苫小牧市の2009年度嘱託職員採用試験が25日､苫小牧東中を会場に開かれた｡募集数は市長部局で20職種40人､市教育委員会が５職種20人の60人｡今年度から年齢制限が撤廃されたことで20―30代を中心に応募者が増え､67歳も｡不況による求人減少なども影響し､前年より179人多い304人が難関に挑んだ｡
午前９時40分から行われた試験は市長部局が適性試験､市教委は教養と事務適正の２つ｡会場では緊張した表情で問題用紙と向かい合う姿が見られた｡
嘱託職員の雇用期間は09年４月１日から10年３月31日までの１年間｡最も応募が多かった職種は市長部局の事務職で､若干名の採用に､応募数は85人｡一方､資格を必要とする言語聴覚士､テクノセンターの技術員は受験者がいなかった｡
早くもひな人形が店頭に
３月３日のひな祭りを前に､苫小牧市内の大型店などにひな人形が並び始めた｡鮮やかな色彩の人形が訪れる人の目を引いている｡
市内表町の野村呉服店(野村信一社長)は､15日からちりめん素材の小ぶりのひな人形を並べた｡高さ１センチから15センチ｡桜の木の枝の上に載っていたり､ウサギをモチーフにしたりしていて､見るだけで心が和む｡価格も10000―2000円｡ひな人形の絵柄の風呂敷に､棒を通した壁に掛けられるタイプも人気という｡
イトーヨーカドー苫小牧店では１段､３段､７段のひな人形を販売｡ここ３年ほどの一番人気は３段飾り｡価格は15万円前後で､店では｢気軽に飾れて､コンパクトにまとまる一方でゴージャス感も出る部分がよいのでは｣と話していた｡
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手軽に飾れるミニサイズのひな人形
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市内表町の野村呉服店(野村信一社長)は､15日からちりめん素材の小ぶりのひな人形を並べた｡高さ１センチから15センチ｡桜の木の枝の上に載っていたり､ウサギをモチーフにしたりしていて､見るだけで心が和む｡価格も10000―2000円｡ひな人形の絵柄の風呂敷に､棒を通した壁に掛けられるタイプも人気という｡
イトーヨーカドー苫小牧店では１段､３段､７段のひな人形を販売｡ここ３年ほどの一番人気は３段飾り｡価格は15万円前後で､店では｢気軽に飾れて､コンパクトにまとまる一方でゴージャス感も出る部分がよいのでは｣と話していた｡
【白老】雪もへっちゃら
かんじき体験
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かんじき履いて自然散策
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白老イオル体験交流事業推進委員会の取り組み｡今月初旬に､しらおいイオル事務所チキサニでかんじきを作り､ヤマブドウとコクワのつるを素材とし先住民族の手法を再現した｡
この日は、テシマを作った参加者が、防寒靴や長靴にテシマを装着し前夜から降り積もった新雪の上を歩き､アイヌ民族が冬の狩猟などで用いたテシマの使い心地を体感｡子供たちは｢歩き慣れると足が沈まない｣と話し､起伏がある林の散策路を進みながら､アイヌの知恵が生きた生活道具の使い方を知った｡
寒風に負けず木々のこずえからのぞく冬の青空を眺めながら自然散策を楽しんだ｡
苫小牧へ
２月に大阪､名古屋で企業訪問
苫小牧地区企業誘致連絡協議会(事務局･苫小牧市)は２月４―６日の３日間､大阪､名古屋の企業を訪問し､誘致活動を行う｡2008年度４回目｡世界的な不況で企業側の進出意欲は減退しているが､継続的なアプローチで将来につなげたいとの狙いだ｡
協議会は市､苫小牧港管理組合､苫小牧商工会議所､苫小牧港開発､苫東､道央産業技術振興機構の６団体がメンバー｡年に３､４回､製造分野を中心に本州の企業に対する誘致活動を実施している｡
事前に行ったアンケート調査で将来の設備投資を予定している企業が対象｡約30社を訪問する｡訪問先は自動車関連企業など製造業が中心となる見通し｡新たに運送･物流関連業界への売り込みも進める考え､としている｡
苫小牧市は､航空機産業のほか､バイオエネルギー分野へのアプローチも模索中｡環境負荷の少ないエネルギーとして自動車分野で注目されている燃料電池への関心も高めており､多分野にまたがる誘致活動で産業集積を進めたい考えだ｡事務局は｢将来の景気回復を考えると､今から企業側とのパイプ作りが必要｡継続的な取り組みで将来の企業進出につなげたい｣としている｡