市民の応急手当で生存率が1.5倍に
心肺機能停止時に一般市民が応急手当を行った場合、応急手当がなかった場合と比較して1か月後の生存率が1.5倍、社会復帰率が1.8倍になることが、総務省消防庁の調査で明らかになった。また、2007年12月時点で全国に8万8265台が配備されているAED（自動体外式除細動器）を使って、一般市民が救命措置を行った場合には、1か月後の生存率が使われなかった場合の4.4倍、社会復帰率も6.3倍とさらに救命効果が顕著に見られた。
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調査は05年1月にスタートした。心肺機能停止傷病者が救急搬送された際、全国の消防本部が救急隊員から救急救命措置の内容や心停止の推定原因などのデータを収集し、消防庁へ報告。同庁がこれを分析した。
同調査によると、2007年に救急搬送された心肺機能停止傷病者搬送人員で、心原性かつ一般市民に目撃された症例のうち、一般市民によって応急手当が行われた場合の1か月後の生存率は12.2％。行われなかった場合の8.4％と比較して1.5倍だった。社会復帰率についても、行われた場合（7.9％）は行われなかった場合（4.4％）の1.8倍だった。
また、AEDの使用については、一般市民が使用して救命措置を行った際の1か月後の生存率は42.5％で、使用しなかった場合（9.7％）の4.4倍。また、1か月後の社会復帰率については使用した場合が35.5％で、使用しなかった場合（5.6％）の6.3倍だった。
同庁によると、07年の救命講習修了者は157万2328人と過去最高を記録。一般市民による応急手当の実施率も47.6％と、05年以降増加傾向にあり、救命率の向上につながる大きな要因になっていると分析している。
更新：2009/01/23 16:35 キャリアブレイン
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