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韓国・中国・日本が経済危機克服レースで火花を散らしている。前代未聞の経済危機から誰が先に脱出するかをめぐって巻き起こった「新三国志」だ。李明博（イ・ミョンバク）大統領と中国の胡錦涛国家主席、日本の麻生太郎首相の３カ国首脳が全員「実用主義」で武装し前面に乗り出しているという点は、「新三国志」をより熱を帯びたものにしている。
３カ国はそれぞれ異なる経済構造を持ち、絶妙に役割分担をしてきた。日本は技術と資本を、中国は市場と労働力を提供した。韓国は技術と労働力の中間の役割をし双方をつないでいる。韓国外国語大学の康埈栄（カン・ジュンヨン）教授（中国語科）は、「今回の危機は韓中日が新たな力学関係に再編される契機になるだろう。韓国が北東アジア経済で確実な立地を固められる機会とすべきだ」との考えを示している。
◆激しい競争＝３カ国首脳は新年初日から走り始めている。李明博大統領は非常経済政府を宣布し、すぐに青瓦台（チョンワデ、大統領府）の地下バンカーに戦時作戦司令室を稼働させた。麻生首相は新年の辞で「日本が世界で最も早く不況から脱出するだろう」と意気込みを見せた。胡錦涛首席は内需拡大を通じた「バランス良く速い」経済社会成長を掲げた。
政策競争も激しい。６日に韓国は李明博大統領主宰で５０兆ウォン（約３兆３０００億円）規模のグリーンニューディール計画を確定した。同日、麻生首相は環境ビジネス市場を３０兆円規模に拡大し８０万人の雇用を創出する「日本版ニューディール構想」を斉藤鉄夫環境相に指示した。景気浮揚策も相次いでいる。中国の温家宝首相は今月初めに「内需拡大のため既存の４兆元規模の浮揚策より具体化されより豊富な追加措置を準備している」と述べた。麻生首相は１０日、「日本の経済状況が好転しなければ追加の景気対策を盛り込んだ補正予算編成を検討したい」と明らかにした。
経済回復「新三国志」…韓中日の誰が最初に笑うか（２）