◆似たもの同士の３カ国首脳＝３カ国首脳のリーダーシップの代表キーワードは「実用主義」だ。李大統領は最高経営責任者（ＣＥＯ）として豊富な経験を積んだ。炭鉱財閥の長男である麻生首相は３０代で麻生セメントを経営した。胡錦涛首席はチベット自治区の党書記などテクノクラートとして経歴を積んだ。３人は格式や体面よりも効率と成果を重視するという点で共通する分母を持っている。
社会間接資本（ＳＯＣ）建設を重視する点も似ている。九州や北海道など４カ所の新幹線未着工区間の早期建設などが含まれた麻生首相のニューディール政策や、鉄道・道路などに集中投資する中国版ニューディールは、李大統領のＳＯＣ集中投資と同じ脈絡だ。危機を機会ととらえる認識も似ている。李大統領と麻生首相の発言には「最も先に危機を脱出」「危機を機会に反転させよう」などの表現が多い。３カ国が直面する危機の様相も似ている。すべて中小企業の資金難と雇用問題が懸案だ。事情がましだった日本の中小企業も円高で直撃弾を受けた。３カ国の国民すべてが経済危機再発に対する恐怖感を持っている。日本は「失われた１０年」が再現しないか心配している。韓国は通貨危機の際の大量失業事態の再発を恐れている。中国は成長率が８％以下に落ち込む場合、失業大乱が起きるかと懸念している。
◆３カ国の長所はそれぞれ＝景気浮揚策の規模面からは中国が断然トップだ。昨年１１月に中国が出した景気浮揚策は、国内総生産（ＧＤＰ）の１６％（４兆元）に上る。それでもさらに強力な浮揚措置を近く出す予定だ。日本は精巧さで韓中の先を行く。日本版グリーンニューディール構想は環境分野の投資に対する無利子融資支援、環境にやさしい自動車に対する取得税５年間免除など、市場原理に基づいた措置が盛り込まれた。
韓国の長所は速度だ。李大統領が直接上半期に予算の６０％投入することを督励し、財政早期執行に勝負をかけている。税金還付（昨年６月）も最も早かった。５１兆３０００億ウォン規模（ＧＤＰの５．８％）の減税と、財政支出拡大パッケージは国会を通過し、今年本格施行される。
経済回復「新三国志」…韓中日の誰が最初に笑うか（１）