「われらの野球は日本の学生野球として学生たることの自覚を基礎とし、学生たることを忘れてはわれらの野球は成り立ち得ない」

　学生野球の基本理念と行動原則をうたった日本学生野球憲章の前文だ。同憲章は大学と高校の野球を総括する財団法人日本学生野球協会が1946年に制定したもので、憲章の制定経緯やそのルーツを見れば、日本の学生スポーツがどのようにして今日の姿になったかが分かる。

　日本における野球は1910年代に全国に普及し、爆発的な人気を呼んだ。小学校では軟式野球が盛んになり、軟式野球のボールを製造するゴム関連企業がスポンサーとなって、全国大会が乱立した。中学校では15年、朝日新聞社が主催する全国中等学校優勝野球大会（現在の全国高等学校野球選手権大会＝夏の高校野球）、24年に毎日新聞社が主催する選抜中等学校野球大会（現在の選抜高等学校野球大会＝春の高校野球） など、メディアや企業が主催する大会が急増した。

　すると、中等学校チームの中には、年間30回以上も他地域のチームと試合をする学校まで現れるようになった。大学では東京大学野球連盟の1年間の入場料収入が40万円を上回ったという。小学校教員の初任給が45－55円という時代のことだ。こうした中、選手のスカウト合戦が加熱したり、大会出場や勝ち負けをめぐり金品の授受が行われたりして、選手の学力が低下した。また、一部選手と女優のスキャンダルが新聞の社会面を飾ったこともある。このように学生野球が「興行化」「商業化」すると、文部省（現・文部科学省）は学生野球の健全化を図り、32年に訓令第4号で「学生野球統制令」を制定した。統制令の主な内容を見ると、小学校は全国大会禁止、試合は必ず土曜日午後や日曜日などの休日に行い、入場料や出場料の徴収を禁止する－などとなっている。

　中等学校は全国大会の数を3大会に制限し、学力低下を防ぐため、留年した選手は出場停止にした。こうした内容は以降、日本における学生スポーツの基準になった。

　学生野球統制令は46年12月、日本学生野球協会が結成されたのに伴い廃止されたが、主な内容は同協会が制定した学生野球憲章にも引き継がれている。

　これまで同協会はプロとアマの交流を全面的に禁止していたが、「時代遅れ」という批判を受け、学生野球憲章検討委員会を組織し、2010年までに改正するかどうかを話し合うことにしている。委員長を務める石井紫郎・元東京大学法学部長は「スポーツのためにも一定の知力が必要だという社会的な共通認識がある。学生の学習を妨げるような野球部の活動は、今後も不可能なままだろう」と話している。

東京＝閔鶴洙（ミン・ハクス）記者