中国・日本、米国に代わるリーダーシップは不足
米国が直面している金融危機を乗り越え、過度な借入で膨らませてきた生活を縮小・調整する苦難の行軍を続ける間、傷を負った地球村は新しい支配構造を構築して経済回生を率いる大株主を探している。 東アジアはその代案になれるのか。
東アジアの‘巨人’である中国と日本は、堅実な製造業、莫大な外貨準備高、強まる自国通貨を土台にこの地位を占める好機を迎えているが、地球の大株主に要求される核心的な徳性は、誰もが願いながらも持つことのできない地球公共財を提供する役割だ。 世界金融システムの復元、開放経済の維持、グローバル不均衡の解消などがそれだ。
例えば中国の場合、５０００億ドル相当の景気浮揚策を投じて自国経済を立て直すことで世界経済の回復に寄与するという消極的な発想を越え、人民元の切り上げを通じて輸入を拡大し、金融システムの先進化でより透明かつ責任感ある大株主に生まれ変わる必要がある。 これは輸出主導型の経済成長戦略を修正することだ。 しかし急激な成長率鈍化にともなう失業と雇用創出の負担、貧富の差が招く社会的・政治的不安に悩む中国の指導部が、こうした犠牲に耐えられる可能性は小さい。 中国は２０２０年の小康社会建設という国家目標を完遂するまでは、本格的なリーダーシップの役割を担おうとはしないだろう。
日本も力不足だ。 強大な現金動員力にもかかわらず、計算に敏感な利己的な株主だ。 日本の場合、目の前の損失を甘受しながら大義を追求するような大株主としてのリーダーシップを見せてこなかった。 さらに自民党の政権交代が迫った流動的な国内政治状況の中で日本の前向きなリーダーシップは期待しにくい。
もっと根本的な東アジアの限界は、中日両国の協調の裏に不信と近視眼的な対立があることだ。 地域レベルでお互いを頭と心で包容できなければ、地球村の主役になれる可能性は薄い。
地球村の新しい大株主として東アジアはまだ見えてこない。 中国と日本は揺れる米国の代わりに地球公共財を提供することよりも、相変わらず米国中心の地球村支配構造下で持分と役割の拡大を図っている。
東アジアの真の浮上は、両国が地球的な株主価値を追求する中で、東アジア共同体の‘神話’を‘現実’に変えるソフトパワーを見せる時、初めて可能になる。