◆主要国、大半が最高値の半値以下に

　世界主要国・地域の株式市場は2002－03年に底値を付けた後、07年または今年上期に最高値を記録した。KOSPI指数も2003年3月17日に515.24ポイントで底を打ち、昨年10月31日に2064.35ポイントで過去最高値を付けた。

　多くの市場が最高値に比べ50％以上下落したのに比べ、KOSPI指数の下落率（ウォンベース）は昨年10月末の最高値に比べ45.35％の下落にとどまり、影響は相対的に小さかった。下落率が大きかったのはロシア（73.16％）、中国（69.41％）で、ポーランド、ベルギーでも60％以上株価が下落した。このほか、日本、台湾、シンガポール、香港、インド、インドネシア、フィリピン、タイ、デンマーク、ブラジルで株価が最高値から1年余りの間に半値前後にまで下落した。

◆来年も不透明、一部には「投資チャンス」との見方

　過去の米ブラックマンデー（1987年10月19日）直後や韓国の通貨危機当時の株価下落率はその前に付けた最高値に比べ60％以上に達し、回復には2年前後が必要だった。政府の果敢な政策対応で株価がV字カーブで短期間に回復した場合だ。

　現在、世界の株式市場の直近最高値と比較した株価下落率を見ると、株価が底値に近づいている可能性がある。また、主要国が政策協調に乗り出した点、株価下落が1年以上続いてきた点などから、1－2年以内に株価が以前の高値を回復するのではないかとの期待感が生まれる。韓国の場合、KOSPI指数が最高値を付けてから1年1カ月が経過し、先月末には最高値に比べ最大54％下落した。

　しかし、今回の金融危機は前例がない事態であることから、株式市場専門家は単純に過去の経験に照らして株価回復を予想するのは難しいとしている。特に外資系証券会社は韓国株の回復が2010年ごろになると見通している。

　米系ゴールドマン・サックスは来年のアジア太平洋地域の株価見通しに関するリポートで、中国に関して投資比率を拡大すべきとの意見を示しただけで、韓国、台湾、オーストラリア、インドなど大半のアジア太平洋諸国への投資比率を引き下げるよう提言した。また、「株価に値ごろ感は出たが、まだ底ではない」として、一段安があり得ると警告した。

　しかし、一部には来年こそ投資のチャンスだという意見もある。欧州系投資銀行のUBSは「韓国株は通常、韓国の国内総生産（GDP）の成長回復より1－2四半期先に回復した。韓国経済が来年下期から回復するとみられるため、来年上期は韓国株への投資のチャンスになる」と指摘した。欧州系のクレディ・スイスも「これまでのウォン安を考えれば、来年上期は韓国株を買う良い機会になる」と分析した。

キム・ジェゴン記者