今年9月中旬にリーマン・ブラザーズ破産申請で世界的な金融危機が起きて以降、韓国株式市場は他国に比べ善戦していることが分かった。本紙が28日、大宇証券に依頼し、ブルームバーグの資料などを基に調査可能な世界31カ国・地域の株式市場を分析した結果、9月16日から12月24日までの期間に韓国のKOSPI指数の下落率は18.68％で、7番目に低かった。しかし、こうした状況が来年も続くかどうかについては懐疑的な見方が少なくない。

◆リーマン後、相対的に影響小

　本紙の調査によれば、リーマン破産申請以降、株価下落率が最も小さかったのはメキシコの4.76％だった。次いで、中国（6.18％）、マレーシア（14.1％）、英国（16.1％）、南アフリカ（17.06％）、スウェーデン（18.51％）が韓国よりも下落率が小さかった。韓国株式市場の株価下落率が7番目に小さかった理由について、NH投資証券のイム・ジョンソク投資戦略チーム長は「金融市場がある程度安定を取り戻し、韓国株式市場がそれまでの下落分を急速に取り戻したためだ」と説明した。

　特に最近為替が安定を回復し、KOSPI指数はドル換算の下落率でも好成績を残した。ドル換算の株価下落率は27.8％で、調査対象の市場で12番目の低さだった。ドル建てで投資を行う外国人投資家にとっては、単純な株価騰落率だけでなく、ドル換算による株価騰落率が重要な投資指標になる。特に12月以降だけを見ると、ドル換算によるKOSPI指数の騰落率は17.92％の上昇で、インドネシアに次いで2番目だった。

　しかし、KOSPI指数は主要国の株式市場が最高値を付けた昨年10月末に比べると、ドル換算下落率が62.32％に達した。これは調査対象の市場で7番目に大きかった。この期間に株価自体はそれほど下落しなかったが、ウォン相場が対ドルで45％も下落したことが原因だ。

◆ドル換算では中国が最も善戦

　一方、金融危機以降の株価下落率をドル換算で比較すると、中国が6.2％で最も低かった。次いで、マレーシア（14.93％）、日本（15.05％）、スイス（16.66％）、カタール（18.86％）、香港（22.24％）などとなっている。単純な株価下落率と比べると順位が大きく入れ替わる。

　これはリーマンの破産申請以降、世界金融市場が冷え込み、安全資産のドルに資金が集中し、ドルの価値が上昇したことによるものだ。こうした状況では自国通貨が堅調に推移した国ほど、ドル換算では株価が下落しなかった。金融危機が起きて以降、調査対象国・地域のうち、通貨がドルに対して値上がりしたのは、日本、スイスなどだ。日本では金融危機発生以降、株価が32％下落したが円高でドル換算による下落率はその半分以下の15％にとどまった。

キム・ジェゴン記者